[6月28日付け番外編・補足追記４] 【ヒデクラの真の戯言】シリーズ「二つのノウハウ！」

皆さん、こんにちわ。

アマゾン電子書籍でおなじみの多門院　英蔵こと、ヒデクラです。

【※初めて訪問の方も過去のブログを読まなくても、テーマの流れがわかるように、同じテーマの時は新たなブログでは無しに、タイトルに[追記X]で補足追記しています。尚、文中、追記部分がどこか分かるようにーーー　【以下、追記３部分】　ーーーのように表記してあります。今回の【追記４】は凄い情報ですよ！】

　ただ、今回でMAXの文字数を超えましたので、次回からは、

新たな【ヒデクラの真の戯言】となります！

（よって、今回、少し記述を削減しました。）

今回のテーマは、以下の２つです。

１．各年齢層における、『年金』に対しての取り組み方ノウハウ

２．アマゾン電子書籍「海外駐在ノウハウ物語」のご紹介

　★先ずは、テーマ１からです。

【テーマ１：老後の年金受給への対応ノウハウ】

●イントロ

　皆さん、少し前は「年金」関連の「老後の２０００万円必要問題」で騒がれていた年金問題が、新型コロナの影響やその他諸々の影響で、最近はあまり話題になっていません。しかし、安心してはいけません。

　先日、少し年金資金の危機の話題がニュースで出ましたが、コロナの影響というか、世界経済、日本経済の悪化、株価の低迷により、日本の年金資金は以前にも増してもっと厳しくなっているのです。

●各年齢層における対応、準備ノウハウ

　よって、現状、余り国からの「年金」にも期待できませんが、「年金」に頼らないといけないのも事実ですので、現在の各年齢層における老後の「年金受給」対策というか、自分の老後に備えての自己防護策としての基本的な考え方、ノウハウを以下に示します。

　尚、前提としては、国民年金受給（老齢基礎年金のみ受給）予定の方もそうですが、特に、企業にお勤めで厚生年金受給（老齢基礎年金に加えて、老齢厚生年金も受給）　予定の方に対してのノウハウを、自分自身の経験から以下にアドバイスさせて頂きます！

【１】現在、未だ40歳未満の方

　　現在バリバリと働かれており、給与もある程度まで増えていることでしょう。しかし、厚生年金保険料も給与の増加に伴い、かなり本人と会社との折半で納めており、本当に老後にそれに見合う「年金」が受給できるのかどうか、不安になっていると思います。

　また、現在、「年金」の受給開始年齢が65歳から70歳、更に75歳とのびるに従って、企業の退職定年もだんだん延びており、大変な時代となりつつあります。あなたが、定年になる頃には、おそらく、定年は確実に70歳あるいは、７５歳になっていることでしょう。

　しかし、ご存じのように、企業も高年齢者を抱えるのは大変であり、あなたが50歳を超える頃には、企業の正社員に対しての処遇も今より更に悪くなり、そのまま定年が延びるとは言えど60歳を超えると実質定年と同様の扱いになり、その後も継続雇用で勤めても、給与が大幅に減るケースが現状でも当然の企業が大半です。

　では、まだ定年がずっと先の方は、40歳代、50歳代に備えて、今現在どのような対策を取れば良いのでしょうか？

　今後、企業はグローバルな社会で生き残るための施策として、更には、そのための投資資金、原資の確保が必要である、給与が高く、厚生年金保険料もたくさん納めないといけない高年齢社員への処遇はますます悪くなるでしょう。よって、今でも行われている高年齢者へのリストラが更に進むと想定されます。また、その時の年齢での転職は、今にもまして余程の能力や特別な才能が無い限り、今と同等、あるいはそれ以上の給与条件での転職は不可能になることが容易に想定されます。

　更に、この年齢層では、ますます家族、特にお子さんへの養育、教育費がかかるのが目に見えており、40歳以降や老後は今よりも事態が悪化する可能性は十分にあるのです。

　では、どのような自己防衛策をとれば良いかは、40歳未満の今のあなたであれば、個人の職種にもよりますが、まだリカバリーは大丈夫です。少なくとも、何も対策をせずに今のままで40歳代、50歳代に突入する前に、それなりの対策を打てば何もしないよりも、定年後の「年金受給」対策がずっと有利になるのです。

　対策としては、今のあなたの状況に応じて、以下から選択して、今の未だ若いうちに即実行するのが良いでしょう！

【１-１アドバイス】　現在まだ管理職ではないが、今の仕事が自分にあっており、現職にも満足して実績もでており、それなりの給与も頂いている場合。

⇒今の仕事の自分としての得意技（専門ノウハウ）をもっと洗練させ、他社や他人との差別化をはかれば、40歳以降も当面は大丈夫でしょう。また、仮に40歳代や50歳代で、定年が75歳の企業に転職しないといけないケースが発生しても、十分転職できる可能性はあるでしょう。あるいは、60歳で定年退職し、60歳以降、年金をもらいながら更に報酬を得ながら働くという道も選べます。（これに関しては、「【２】現在４０歳代及び５０歳代の方」のところで、ノウハウを詳しく解説します！）

　そして、その際に留意しないと行けないのは、現在の専門職のノウハウで例え英語力が必要出ないとしても、必ず、私がメルマガ【実践留学道場】で提唱しています現場で通用する「実践英語力」を若いうちに身につけて下さい。これが、今のグローバル対応を迫られている企業にとって、40歳代や50歳代での転職に大いに役立ちます。（これに関しても、「【２】現在４０歳代及び５０歳代の方」のところで、ノウハウを詳しく解説します！）

【１ｰ２アドバイス】　現在、課長職等の中間管理職についており、それなりの給与収入はあるが、自分しかできない専門的な仕事というよりも、毎日部下の管理や事務的な仕事が多く、40歳代以降の昇給や仕事内容に関しても不安がある場合。

⇒そのような方は、例え今は何とか家族の生活は守れていても、毎日の仕事に流されずに、老後に備えて即以下の対策を講じる必要があるでしょう！

①自分の一番得意な専門分野（例えば、会計や物流業務分でのノウハウや、IT分野での実務実績）が自分の今の会社だけで無く、他の会社、更には海外の会社でも通用するか、他人よりも優れた知識や実績を有しているかを冷静に判断して下さい。

　今の段階でこれら自分の得意技で他の会社に対して活用できないレベルであれば、今から管理職をやりつつ、早急に最新情報も加味してブラッシュアップしないと、定年の頃には過去の知識は使いものにならず定年になって会社を辞めてから、自分の専門分野を武器として、それなりの報酬を得ることは難しく、頼るのは少ない年金しかなくなるでしょう。

②あるいは、自分として特に得意な専門分野の知識は無いが、管理職としてそれなりの給与を現在得ているのであれば、できる限り今のうちに貯蓄を殖やす方法を実践して下さい。

　更に、老後の報酬を得るための重要な手段として人脈を活かして、早めに自分で40歳代や50歳代になる前に定年退職後の年金に加えての幾ばくかの収入を得るための定年後のビジネス（自分の収入確保のイメージを持った上での戦略、プラン）を練ることが必要でしょう。

　そして、その際に重要なのは今の年金制度では、例え年金が貰える60歳以降も働くとしても「在職年金」の制限があり、厚生年金対象となっている会社で働いていると年金が減額されてフルで貰えないので、その対策も含めてのビジネスプランを練る必要があるということです。

（その背景として、「在職年金」の制限はかなり厳しく、特に、今の60歳から65歳未満までの特別老齢厚生年金を貰う場合は、給与（賞与や税金等々も含めての年間の総報酬総額（手取りではありません！）を１２で割った値と、貰える毎月の年金額の合計が28万円を超えると、2万円超える毎に年金が1万円減額となり制限が厳しいです。これは近々改定されるようですが、例え、65歳になってもこの「在職年金」の制限額は４８万円と少しは緩和されますが、定年前の会社の給与よりも年金含めての手取りが少なくなる可能性があり、何んのために、これまで厚生年金保険料を納めて頑張ってきたのかわからなくなるくらいの年金受給制限です。）

　それだと、会社員として働かずに、そのままフルで年金を貰いたくなりますが、しかし今言われているのは、老後はその年金額だけでは不十分と言うことなのです。

　よって、未だ40歳未満のうちから対策を練っておかないと、50歳代後半や定年後に貰える年金では生活が出来ず働こうとしても「時、既に遅し」なのです。

（40歳以降の方の対策に関しては、私が50歳代以降に行ってきた対策も踏まえて、「【２】現在４０歳代及び５０歳代の方」のところで、ノウハウを詳しく解説します！）

　　　ーーー　【以下、追記２部分】　ーーー

【２】現在、４０歳代、５０歳代の方

　今後は、ますます４０歳代以上の方のリストラ（良い意味での早期優遇退職）が進んでくると思いますが、その条件にもよりますが、今よりも給与が大幅に増える転職の可能性はあまりないでしょう。

　それよりも、この年代になると既に書きましたように、年金の支給開始年齢が延びてきている昨今、定年退職後、年金受給までの生活手段（貯蓄手段）を即考えておく、必要があります。

　私の場合、定年間際まで何も考えずに（定年後にいつから年金がもらえるか、またどのくらいもらえるかも、定年直前まで意識しておらず、定年間際で継続雇用（再雇用）の条件や給与では全く年金受給開始まで家族を養えないことがわかり、慌てて色々調べた次第です。

　よって、これらの年齢層、特に、５０代の方へは、以下のようなアドバイスがあります！

【２－１アドバイス】　これらの年代で中間管理職、あるいは部門長についておられる方はで、【１】現在、未だ40歳未満の方のケースとの一番の対策の違いは、以下です。

　つまり、あなたが、定年になる数年後、あるいは、十数年後には、年金の受給開始が７０歳、これに呼応して企業の定年も７０歳になっている可能性が高いですが、逆に、企業の高齢者に対しての処遇は今よりも悪くなっている可能性があります。

　つまり、企業から現状の給与よりも大幅に６０歳以降かなり下がる給与を貰いながら、頑張って７０歳からの年金受給をあてにして働くのが良いか、それとも年金を余りあてにせずに、６０歳で企業を定年退職し、６０歳以降年金をあてにせずに、年金受給開始の７０歳までの収入を得る手段を今のうちから考えておく必要があります。

　今の現状により、大きく以下の二つのアドバイスがあります。

①今、すぐに会社を辞めても、自営業もしくはフリーランスとして十分な収入を得るだけの「専門知識と実務経験」、更にはそれを実行するだけの戦略やプランを立てることができる可能性がある場合。

　その場合は、定年後会社を辞めても、報酬を得らえるケースは、昨今あります。例えば、大手企業での経験を求めている中小企業も多く、そのようなマッチングをサポートしている専門家斡旋業のような会社もあり、これらの会社に登録しておくと自分で探さなくても容易に、しかもそれなりの高い報酬での顧客が見つかるケースがあります。

　但し、世の中そんなに甘くなく、同じようなことを考えている同年代は多く、例えそのようなニーズがあっても、上手くタイミングよくあなたがそのような企業から報酬を得られるかどうかは別問題です。

　また、会社を辞めて離れるということは、これまで給与から天引きされていた厚生年金保険料は確かに払わなくてもいいですが、逆に６０歳以下だと、これに代わって国民年金保険料を個人で払うのが義務であり、しかも、厚生年金保険料は給与天引きで会社半額負担してくれていましたが、国民年金保険料は全額自己負担になります。更に、個人でフリーランスとして報酬を得るようになると会社員と違って、住民税やその他税金、国民健康保険料等々も全て自分で納めないといけなくて、これらは結構な金額になります。よって、それなりの報酬が得られるような顧客が無ければ、これらを支払うこともできなくなります。

（余談ですが、「年金」だけで他に収入が無くても、ある程度の金額以上の「年金」だと確定申告して税金を支払わないと行けません。貴重な年金からも税金が引かれるとはびっくりです。これは、私も年金について色々調べて初めて分かりました！）

　したがって、少なくとも、国民年金保険の支払い対象で無くなる６０歳までは、（多少、今の給与が少なくても）今の会社で働くのが得策でしょう。

　そして、以下が重要なアドバイスです！

　　　ーーー　【追記２部分終わり】　ーーー

　　　ーーー　【以下、追記３部分】　ーーー

　私の場合は、６０歳の定年前はあまり年金受給に関しての細かいことを知らなかった（気にしていなかった）んですが、特別老齢厚生年金が６３歳から貰えるということは知っていましたので、取り敢えずは定年後も６３歳まで（あるいは、フルで年金が貰える６５歳迄）会社で正社員として働く職しか頭に無く、何んとか探して就職した次第です。

　６０歳前に比べると当然給与は少なりましたが、そのまま以前の会社で再雇用で６５歳まで働くよりはずっと給与も多かったです。それは、自分の専門経験豊富なIT分野の仕事だったからです。

　しかし、やはり家族を養うには少し厳しく、まあ、６３歳になって給与に加えて年金が貰えれば６５歳くらいまではこのまま働いても大丈夫かな、と思っていました。しかし、これは私の「年金」に対しての大きな認識違いでした！

ここからが重要です！

　まだ若い方は余りご存じないかも知れませんが、厚生年金保険を納めている会社で、正社員でそれなりの給与をもらっている人は、年金が減額、あるいは、給与額によっては本来貰えるはずの年金が”全く”貰えなくなるのです！

　このことを皆さんご存じでしたか？

　私は６２歳頃に、翌年から貰える予定の年金について色々調べました！

　その結果、以前このブログの「年金のテーマ」のところで書きましたような衝撃的な事実（国の年金に対しての厳しいルール！）が分かってきたのです！

　そして、ある年金額を超えると、確定申告をしないといけない（それで無いと年金からかなり税金を引かれる！）ことや、しかも、所得税に加えて、住民税、国民健康保険料等々も年金から引かることも事実として見えてきました。これは年金を貰っている間ずっとです。ほかに収入が全く無くてもです！

　そうすると、見かけ上の年金通知では、それなりの金額であっても、実際の支給額はかなり少なくなります。６５歳以上だと、これらが天引されて、かなり減った額が振り込まれるのです！

（仮に、年金の支給額が２０万円の人であっても、何も対策をしないと、税金以外にも国民健康保険等等々も含めて控除されると、実質、７割くらいの１４万円くらい迄に手取り額が下がってしまいます！）

　しかし、ルールをよく知って対策を講じれば、今、５０歳代の方は、６０歳の今の正式定年のタイミングで辞めて、以下に書きます方法で働いてそれなりの収入（報酬）を得つつ、年金をフルで貰うことも可能で有り、実際こうしておられる年配の方も結構おられるのです！　そして、私もその一人なのです。

　　　ーーー　【以下、追記４（補足追記）部分】　ーーー

　それは、個人事業主、あるいはフリーランスとしてはたらいて報酬を得る方法です！

　それともうひとつ重要なのが、私の場合は気づかず、もう既に手遅れなんですが、年間の年金総額が２１２万円以上の人は、年金の受給時期を早めることです！

　えっ！、これは国が言っているように、早めると年金が減るのでは？、と思う人が多いと思いますが、（細かい話は別として、通常の６５歳からの年金受給者で扶養配偶者がいると）年金受給額が２１１万円以下であって他に収入が無ければ、住民税が非課税になるだけで無く、介護保険料や国民保険料も減額になる等々以外にも、様々なメリットがあるのです！

　しかし、これらは、２１１万円よりも、１円でも多いと全く適用されません（現在の法律の条件配下であれば）！

　まさに、「年金２１１万円の壁」なのです！！

ここからは重要な対策方法のアドバイスです！

　よって、もしもあなたの６５歳からの年金受給額が上記の住民税の非課税条件を超える可能性があれば、国の繰り下げと受給と反対に、できる限り繰り上げ受給で減額計算をして、丁度２１１万円以下となる時からに年金の受給を早める手です！

　例えば、上の例で年金月２０万（年間２４０万円）の人であれば、受給年金額が仮に２１０万円以下になるように、減額率を計算して１～２年繰り上げ返済します！

　すると、例え、年金支給額が毎月２万５千円少なくなっても、上記の「年金２１１万円の壁」を破ることにより、手取りは確実に「繰り上げ受給」しないよりも増えるのです！

（しかも、受給開始が早くなった分、総受給額で計算すると、もっとメリットが出ます！！）

　　　ーーー　【以上、追記４（補足追記）部分終わり！】　ーーー

　現状、６０歳を超えると会社を辞めても国民年金制度には加入なくても良い（任意）ですが、既に長年会社で働いて定年になられる方は、この国民年金部分に相当する老齢基礎年金の支給額はMAXに達していると思いますので、国民年金に改めて加入する必要は全くありません。

　年金制度がころころ変わるのでややこしいですが、会社で厚生年金保険料を納めているときに一部は国民年金に相当する老齢基礎年金となっており、３０年以上長年会社で働いた人は、６５歳になると、この老齢基礎年金部分がフルで厚生年金部分に加えて支給されるのです。

　具体的に言えば、私の場合、６３歳～６５歳までは、厚生年金部分に相当する特別老齢厚生年金部分が支給され、６５際以降は、これに加えて上記の国民年金に相当する老齢基礎年金も支給されるのです！

（細かいことを除いて簡単に書くと、そうなります！）

　もちろん、６０歳以降も会社員として継続して働き、厚生年金保険用料を納めれば老齢厚生年金部分は少しは増えますが、毎月の払う保険料分もバカになりませんので、逆に控除額が多く、損した感じになるのです。これが今の年金制度の実態です！

　よって、国は、現状厳しい年金資金を増やすために、企業の定年を延ばして、できる限り厚生年金保険料を納めて貰い、昨今の厳しい年金基金額（原資）を増やそうとしているのです。

　　　ーーー　【追記３部分終わり】　ーーー

　最後に追加で一言、「定年後にも年金をできる限りもらいつつ、しかしそれだけでは足りなくて、更に収入も得る一番の方法」は、私のように、年金に余り頼らずに、「年金も受給して、かつ、フリｰランスとして稼ぎ、確定申告により正しくそれなりの税金も納める」と言う手もあります。但し、これには会社員時代の「専門知識と実務実績」、そして、その会社だけで無く、他の会社、特に、「海外も含めたグローバルな世界で通用する得意技をもっている」かどうか、にかかっています。

　尚、今回【追記４】で書きました対策を６０歳の定年になるまでに即検討した上で、その上で、更にフリーランスとしての合わせ技での報酬を狙う得ると言う手もあります。

これがヒントです！

（ただ、国の年金制度は、ころころ変わりますので、最新情報での検討が必要ですので、その点、ご注意下さい！）

　今の時代、誰でも出来ることや、単純な繰り返し作業や多量のデータを分析するような作業はコンピュータ（AI)がやっており、しかも、若い未だ給与が安くて将来性のある人材が出来る仕事や、海外の安い給与で労働力を確保できる仕事も、近い将来、高年齢社員へのニーズはますますなくなるでしょう。

　これを念頭において、ご自分の老後の戦略、高い収入を得るプラン、対策をできる限り早いうちから練っておくことが重要です。

　★では、次にテーマ２です。手短にゆきます（笑）。

２．アマゾン電子書籍「海外駐在ノウハウ物語」のご紹介

　アマゾンで既にリリースされています「海外駐在ノウハウ物語」は全３巻です。

　私が若い頃の米国駐在、その後の東南アジア駐在、そして、

定年間近の欧州駐在の実体験をもとに、ノウハウ物語としてかきました電子書籍シリーズのひとつです。

　どうして「ノウハウ物語」というかは、楽しく物語をお読み頂くだけで、実際に体験したように、海外生活のノウハウが身につくように構成した、新たなジャンルの物語だからです！

　この全３巻は、私がまだ若い頃に初めて米国に長期駐在した頃から、数十年後の会社生活定年退職間近の欧州駐在までが、全てストーリーとして時系列につながっています！！