久々の記事更新です。
寒くなりましたね。
令和元年もあと少しで終わりですね。
今年は、台風による自然災害で、多数の被害が発生しました。
特に関東地方では、千葉県に大きな被害が発生しました。
来年は、自然災害もなく、安心して生活できる年となることを願います。
東京オリンピックも開催され、日本は、盛り上がる年となるのではないでしょうか。
さて、今回は、住宅建築における地盤について、地盤調査の結果、
地盤補強対策が必要となった場合について記載します。
地盤調査の結果、直接基礎(地盤改良必要なし)と判断されない場合に、
何らかの地盤補強工事が必要となった場合、どの工法を採用するか
考えたことありますか?
工事価格を優先して、決める人もいれば、特に、何も考えていなく、
営業の人が提案した工法で決めている人もいます。
先日、NHKで首都直下地震による被害に関する特集を放映していました。
今後、30年以内に巨大地震が発生する確率が70％という事が言われています。
地盤が良好な場所と軟弱な場所では、建物の揺れ方が大きく異なります。
また、地震の揺れの周期と建物の固有周期が一致すると、建物の揺れは増幅されます。
そこで、建物の耐震化について、耐震等級等を検討するケースもあります。
住宅建築の場合、地盤が軟弱な為、建物の傾くことが無いように、
地盤補強をします。これは、地震対策を主目的として、地盤補強をしていわけでは
ありません。
しかし、固い地盤まで、杭を打つことにより、地震が起こった場合は、例えば鋼管杭は、
抵抗します。つまり水平力が発生した場合、効果があります。もちろん地震の規模や発生場所
により異なります。
話が戻りますが、地盤調査の結果、軟弱地盤で地盤補強対策が必要と判断され、
安い工法を提案されたものの、ほとんど水平力に対して、効果がない工法かもしれません。
各工法の価格差や常に価格が一番安い工法でだけで決めることなく、地盤補強工法を検討する事が
必要ではないでしょうか。
PS
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