米と日で多国籍 簡便即食応援食品が普及する理由から学ぶ | 農業/飲食/食品マーケティング実行支援 久保 正英の戯言

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農業・飲食・食品の売上を上げるお手伝い(食関連企業252社会員組織 (一社)エコ食品健究会 代表理事のブログ)

簡便即食応援食品とは、

ご家庭や飲食店内で料理する際に、一手間で料理が完成する具材入り調味料を指します。

市販されているところでわかりやすいのが、

キッコーマンさんの「うちのごはんシリーズ」

(https://www.kikkoman.co.jp/kikkoman/uchi-gohan/lineup/)

味の素さんの「Cook Do」

(https://www.ajinomoto.co.jp/cookdo/lineup/)


料理が苦手な方も、忙しくい方も、

封を開けて直ぐに、本格的な料理に仕上がることができる

それを「サポート」することから「応援」という言葉も使われています。
実は、この加工食品、米国と日本を中心に広く広がっています。


今回は、その簡便即食応援食品の普及の背景を紹介しながら、日本と米国の共通点などを ほんの少し探ってみました。
 

米国は、多民族から成る移民で成り立っていることは周知の事実でしょう。
米国に順応しながら、移民元の母国の文化を子孫へと継承していく多くの存在が、現在の米国の食生活に多大な影響を与えています。

それぞれの民族のコミュニティーにおいて、

母国の食品を取り扱う食料品店や、レストランが数多く形成されるという現象が、現在に至るまで拡大の歩みの背景にあります。

一方、移民国家では無い日本は、これまで大きな経済力を背景として、

海外から、多種多様な食料品を輸入し販売してきているのとは、事情が異なることは理解いただけると思います。

(つまり 贅沢です・・笑)

米国の食品輸入や多様な食文化の発展は、移民者の生活に根ざした需要から生まれた必然性により成り立っています。
結果、外国産品の市場としてはかなり成熟度が高く、

既に多くの産品が民族の垣根を越えてあらゆる販売チャンネルを通し流通しています。

多くの米国人にとって、冷凍食品をはじめ調理済み加工食品は、生活に必要不可欠です。

その理由として、下記があげられます。

・スーパーから自宅までの距離が長いこと
・多くの女性が職を持つようになり、家事に費やせる時間が限られていること
・地域によって新鮮な生鮮食品が手に入りにくいこと

一方、日本に目を向けると 普及の生い立ちは異なるものの、米国と同じ現象が溢れていることに気付きます。

それは以下の論点です。


・地方での買い物弱者問題の表出化
・女性の社会進出

・多様な国籍の飲食店が定着している

・日本の食料品事業者のグローバル志向

 

==つまり==

米国と日本を中心に多国籍フレーバーの簡便即食応援食品が普及しているのは、

 

家で調理や料理に掛ける時間が「充分に」確保できない世帯が増える中にあって、

多国籍の料理に 既に馴染みがあるから・・

 

このように整理できそうです。

 

さて、個人や小規模事業者の飲食店等の方々がアフターコロナで、

加工食品を開発する支援が増えています。

 

その方々全員に商品開発の際に お伝えしたいのは、以下の論点になります。

・その開発しようとする商品は、調理時間をどのくらい短縮できるのか?

・その開発しようとする商品は、どれほど本格的な風味に仕上がるのか?

・自店のメニュー構成は、どのような国の料理に専門性をもっているのか(イタリアン、フレンチ等々)?

 

ここだけは抑えて開発に取り組みたいものですね!

 

==特集 農業者向け記事==

脱 6次産業が儲かる原価構造(⇒こちらクリック

農作物の商品開発の仕方(⇒こちらクリック

 

==アフターコロナ関係 特記お知らせ===

いろいろ役立つ情報を社団のブログにまとめてあります(⇒こちらクリック

 

==久保正英プロフィール==

≪主な受賞歴≫
2016年 中小企業庁長官賞受賞(中小企業経営診断シンポジウム)
2013年  中小企業診断協会 会長賞(中小企業経営診断シンポジウム)

≪主な著書≫

「お客様が応援したくなる飲食店」になる7つのステップ(同文館出版)
飲・食企業の的を外さない商品開発(カナリア書房)
 

≪一般社団法人エコ食品健究会 代表理事 / 経済産業省登録 中小企業診断士≫

 加工食品企業や飲食店のマーケティング戦略立案と実行支援(商品・販路等)を直近3年で大手(上場)事業者に63社に実施。

個人や小規模事業者の支援は専門家派遣事業も含めて直近5年では350社(当事務所スタッフ含む)にのぼる。

応援されて集客(応援客獲得の販促や商品化)できる仕組み(売上を獲得する仕組み)が好評で、ロッテ・湖池屋・カルビー・イトーヨーカ堂・明治製菓・三河屋製菓、カネタツーワン、ユニバース、ヤマザワ、平和堂、天満屋ストア、サミット、日生協、ベイシアカインズグループ、岩下食品、日本電気(NEC:食事業者支援アプリ開発PJ)等の支援実績を公表している。
 
≪主な委員歴≫
『農水産物の環境情報表 示の在り方検討会(農林水産省2014年~)』
『CO²の見える化 消費財分科会(環境省~2013年)』

 

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