日本って、株式会社だった⁉️知ってた❓❓ | ありすママの東大に行ける子を育てる親学

ありすママの東大に行ける子を育てる親学

”ありすママの東大に行ける子を育てる親学教室”のブログへようこそ!”親育てアドバイザー ありす”が、東大生を育てた母親だから言える「ありす式親育て法」をお伝えします。子どもの才能、脳力、能力を伸ばすための親の在り方をお伝えします。

【日本株式会社⁉️】
知ってた❓❓
日本って、株式会社⁉️

U.S. Securities and Exchange Commission
(米国証券取引委員会)
の検索窓で調べると、
日本は株式会社として出てくる⁉️

アメリカはどうか❓❓というと
2020年11月2日(大統領選前日)に
トランプ大統領は、NESARA/GESARA法に署名しています✨

これにより、アメリカ合衆国は
すでに倒産しているのです⁉️

このことから、日本は1/20に
アメリカ共和国となった時点で、
事実上、倒産していることになる⁉️

だから、ガースーの日本政府と
売電のアメリカ合衆国は、未だに
茶番劇を続けている⁉️

何の根拠も、法的な権限も、
なーんにもない⁉️

それ噂によると、いよいよ
2/7までには終焉を迎えるとか⁉️

とはいえ、日本は株式会社だった、
ということは本当のようです✨

これからは、GESARA法によって
新世界が始まることを
ワクワク待つだけですね✨






Twitter投稿
↓ ↓
陰謀論界隈で流行ってる日本
株式会社の元ネタってEDGAR
だったのか。

(アメリカの投資家が外国企業の株式を
取引しやすくするための仕組み。

日本企業に投資したら、日本自体の経済が
傾いて大損した、というのを防ぐために
各国の財務レポートを掲載してる。

当然、会社ではないので株取引はできない)
↓ ↓
画面上部の「Company Search」と書かれている検索窓から調べてみてください。

「tokyo university」でも大学が
いくつか検索できます。

東大も「会社」として登録
されています。

他にも日本の各省庁や警察庁、
最高裁も「会社」です
財務省各省庁、警察庁、公安、最高裁 
全部会社

Twitter投稿です❗ 

 


ニュース記事
↓ ↓
日本政府が『U.S. Securities and Exchange Commission』というサイトの「会社検索」”Company Search”の結果として出ている日本政府が「会社」として登録されている。

ダン・アンド・ブラッドストリートという”投資家に、色々な会社の
情報を売る会社”のサイトで
連邦警察も「会社」として出て
くるし、所謂、選挙管理委員会もABNを持っているし
画面上部の「Company Search」と書かれている検索窓から調べてみてください。

「tokyo university」でも大学が
いくつか検索できます。

東大も「会社」として登録
されています。

他にも日本の各省庁や警察庁、
最高裁も「会社」です。

財務省各省庁 警察庁、公安、最高裁全部会社。

政府や政府機関、都道府県の
株式会社化は、株式を悪用した
ものだった。

会社は株主に権限がある。

社長は経営を委任された代理人。

株主はNWOだろう。

社長は安部、国民は労働者で
株主利益のために
過労死=人口削減=国連の2030
アジェンダ
日本政府が株式会社になり
米国証券取引委員会に登録。

国がないから領土もなくなった。

個人や会社の土地も保障しない。

憲法もなくなったから人権・
生存権・財産権も保障しない。

これがモリカケ、水道民営化、
種子法廃止、TPPで隠す民営化の極み→NWO政府の樹立

Wikipedia
↓ ↓
『新世界秩序』
(しんせかいちつじょ、New World Order、略称:NWO)とは、
国際政治学の用語としては、ポスト冷戦体制の国際秩序を指す[1]。

また陰謀論として、将来的に
現在の主権独立国家体制を取り
替えるとされている、世界政府のパワーエリートをトップとする、地球レベルでの政治・経済・
金融・社会政策の統一、究極的には末端の個人レベルでの思想や
行動の統制・統御を目的とする
管理社会の実現を指すものとしても使われる

『米国証券取引委員会』
証券取引委員会本部ビル(ワシントンD.C.) ユニオン駅の隣りに立つ。 アメリカ証券取引委員会(英語: U.S. Securities and Exchange Commission、略称: SEC)は、アメリカ合衆国における株式や公社債などの証券取引を監督・監視する連邦政府の機関である。

ニュース記事です❗ 



↓ ↓
↓ ↓

#日本は株式会社
#日本株式会社
#米国証券取引委員会
#USSecuritiesAndExchangeCommission
#アメリカ合衆国倒産
#2020年11月2日
#アメリカ共和国
#2021年1月20日
#NWO
#新世界秩序
#日本株式会社倒産