以下記事から引っこ抜いた記事。
有識者
新型ウイルス、人類未経験、抗体がない。
元々備わっている自然免疫か、感染後に獲得免疫か。
重症化する割合はわずか。
緩やかに感染拡大させ、医療崩壊させない事が重要。
院内感染から医療崩壊につながる恐れがあるから検査は抑える。
報道
何故、積極的に検査をしない
集団検査しろ
隔離しろ
マスクは役に立たない
自粛しろ ソーシャルディスタンス
一般大衆
不安、焦燥感、ネガティブな感情に染まり、思考停止。
「トイレットペーパーがなくなっている！」
｢ホットケーキミックスがなくなっている！｣
脅され、スーパーに殺到、品切れ続出、大混乱。
事実
国立感染症研究所によると、インフルエンザや肺炎での死亡者数は例年より低い。
※インフルエンザ死者 3400人（2018/19年）
※新型コロナウイルス死者 974人（2019/20年 7/2時点）
考察
コロナ報道は過剰気味。
基本、TV・新聞・インターネットに出回る情報は、フェイク・切り取り・印象操作されている。
これほど、大がかりな世論形成（報道）には、何かしらの「意図」があるはず。
検査そのものを積極的に実施していないから信用に値しない
とにかく、政権を叩け
メディアは不安を煽り、経済は止まり、国力は疲弊。
著名人は誰ひとりとして「大丈夫だ」とは言わない。
何が狙いなのか？
政権転覆
・・・支持率は多少下がるが、転覆とまではいかなそう。
外交イニシアチブの低下
・・・今や日本は世界の中心にあり、揺らいでいない。
経済破壊
・・・サービス業が大損害。補助金・融資、政府の経済対策で難を凌ぐ。
・・・特定勢力の資金源が絶たれる。
利権
・・・PCRキットを楽天、ソフトバンクの動きあり、利権の匂いがし始めた。
・・・マスク製造、補助金申請事務を委託する事業者があのドタバタの中、決まっていた。
緊急事態中の超法規的対応？
評価するか、忖度として批判するか。
そうこうしている内に、トランプ政権から
「コロナに関わる武漢研究所、ワクチン開発に関わるゲイツ財団等の調査を完了した。」
という「政治的な駆け引きを匂わせる報道」があった。
虎ノ門ニュースは、共同通信系のインターネットメディア。
トランプ大統領、ディープステート、ビルゲイツを一緒くたにする向きが見られる。
世論 － 事実 ≒ 真実
メディアの発する情報と、起きている事実は、異なっている事がままある。
その差異に潜む意図を探ると、隠された真実が観えてくる。
ケースA
報道 
トランプ大統領に批判的。
事実 アメリカ国民はトランプ大統領を選んでいる。失業率は下がり収入も増えた。
真実 国際金融資本勢力がアメリカ国民の仕事を外（中国など）に流し、租税回避し、儲けていた。
ケースB
報道 安部首相（政権）に批判的。
事実 GDPも国民平均所得も向上し、今も選ばれ続け憲政史上最長の首相となった。
民主党政権下で決まっていた消費増税は実行せざるを得なかったが、軽減税率、キャッシュレス還元等により実質無効化、低所得者に配慮。
真実 中小・零細・低所得者層を保護する政策を実際に打ち出した。
一方、法に基づいた貿易ルールの新秩序にリーダーシップを発揮し、実現した。
モリカケで国会を止め、さんざん騒がれたが、違法性を見いだせず司法は動かなかった。
違法性がなければ、忖度とされ、印象操作は続いている。
ある検察官は安倍政権を貶める情報を朝日新聞にリークしていた。
ケースC
報道 北朝鮮・韓国・中国の軍事的脅威、慰安婦など反日政策を喧伝。
事実 北朝鮮と国交はない。中国とは国交正常化、最大の貿易国。
韓国とも経済協力関係は広範囲に及んでいる。
軍事転用される恐れのある原材料がイランに横流しされている事を指摘された韓国政権は、全力で摘発に挑んだ。
真実 朝鮮半島・中国・日本に離反諜報が常に仕掛けられている。
アジア諸国を分裂させ、かつて欧米列強に刃を向けた日本は抑えられる。
近代まで
世論によって扇動された国民が暴動を起こし、太平洋戦争は始まった。
全世界で6000～8500万人が亡くなり、半数以上が一般市民だった。
日本は焦土と化し、原子爆弾を投下され、軍民あわせ約300万の命が失われた。
そして｢戦後レジーム｣が移植された。
リビアのカダフィ、イラクのフセインは粛清され、欧米勢力による傀儡政権となった。
北朝鮮はレアメタル利権を貪る勢力に冒されていた。
アメリカ国民は｢騙されている｣事に気づいた。
国際金融資本が富を収奪し、一般市民は豊かにならない。
メディアはトランプ批判を繰り返したが、国民はトランプを大統領に担ぎ上げた。
日本を取り戻す、安部首相が動いた。
2020年。
戦後レジームの解体（再構成）が始まっている。
戦後レジーム（世論形成の仕組み）
① 右より、保守、コンサバ、ナショナリズム
② 左より、革新、リベラル、グローバリズム
③ どちらにも属さないノンポリは、その時代の情勢に応じて①か②へ誘導
戦前
①優位
国家・民族・宗教主義を煽り、戦争によって儲け、国力が疲弊したところに支配構造（レジーム）を構築。
戦後
②優位
国際協調、性別・人種・民族・宗教差別のポリコレにより植民政策推進。
国家勢力を牽制し、政治・経済的支配を強化。
教訓
画像引用元 comment_ss(コメコは眠りました) @kasakas31862334 さん
公的機関 ＞ 本人（当事者） ＞ 一次情報を基にした情報 ＞ 記者の取材、御用学者の主観を基にした情報
真実（に近い事実）
貧困・格差・差別・経済の低迷・コロナ渦・・・問題は国家（政治）にある！と喧伝されるその裏で、
国際金融資本勢力は脱税、紛争・テロで儲けたその利ざやを
メディア・芸能界、WHO・WTO・NGO・NPO等の公共・福祉・慈善団体、腐敗政治家、自称ジャーナリスト、労働組合、業界団体、反社会勢力に流し、時には脅し、時には実力行使によって今も諜報の限りを尽くしている。
トランプ大統領と安倍政権は（続いてロシアプーチン大統領、中国習近平主席、インドモディ首相、イギリスジョンソン首相等々）、戦後レジームを解体しようとしており、グローバリズムとナショナリズムが激しく争っている。
国際金融資本勢力の覇権争い。
開催が危ぶまれる東京オリンピック
オリンピック開催都市とＩＯＣには、厳格な契約が存在する。
決定権限は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）。
ＩＯＣは世界保健機関（ＷＨＯ）にその可否を委ね、ＷＨＯは日本に任せた。
日本はWHOの見解を踏まえIOCに提案、判断させた。
「原発反対！」に似た違和感。
仮説A
国際金融資本勢力
オリンピック中止の是非を日本に決めさせろ
巨額の放映権を獲得した各国メディアへの賠償責任を日本に負わせよう
勢いづいた出鼻をくじいてやる
日本が延期・中止の判断した
各国メディアは賠償請求せよ
コロナ対策に遅きを失したあげく、経済損失
オリンピック特需もなくなった
アベヤメロ
よし、このストーリーでいこう。
日本政府（東京都）
中止・延期宣言をＩＯＣの決定後にし、契約不履行にせず。
国際金融資本勢力
あれ思う通りにいかないなぁ・・・ならば
食料品がなくなるトイレットペーパーがなくなるとＳＮＳで拡散させて、パニックを煽れ
全てを政府のせいにして、政権転覆させてしまえ
日本政府
マスク生産を管理して応戦中
マスク買い占め・スーパーに殺到
国際金融資本勢力
よしよしいいぞぉさらに結婚・卒入学・花見等々のお祝い事・イベントを自粛させろ
暗～い状態にさせて、消費低迷させ、経済に大打撃を与え、それを政府に補填させ国力低下させろぉ
紙切れ化した株を買い占めて日本経済を乗っ取ってしまえ
日本政府
過去最大の予算規模・対策で応戦中
軒並み飲食・ホテル・観光等サービス業撃沈
外為法改正（エリオット防止法）によって、上場企業の敵対的買収を防止。
国際金融資本勢力
兵隊勢力②左から①右へ転換（上記、情報操作の仕組み参照）
（お金の流れがバレたから？）
②は切り捨てられ、政敵である現政権から一律10万、持続化給付、家賃支援など塩を送られる。
②は目覚めるか、過激な手段に訴えるかの岐路に立っている（暴動デモ）。
国際金融資本勢力
宅配の外資ウーバーイーツ・Wolt躍進
○○利権構築中
（おそらく医療・ワクチン利権）
ふと気づいた
2019年10月消費税率改定
同時に導入されたキャッシュレス
現金の受け渡しが最小化＝ウイルス移動も最小化
コロナは予見されていた
「リーマンショック級の出来事がない限り、消費税率改定は法に則って進めていく。」
という首相の言葉があった。
コロナ対策は 「リーマンショック時以上」
仮説B
消費税率改定後 税収見込み27.5兆円
社会保障費の内、年金・医療・介護分の28兆7000億円の内、国保・年金保険料は収めてるから
消費税収入27兆5000億円 － 子ども・子育て3兆円 ＋ 地方交付税12兆8000億円 ＝ 12兆3000億円（余剰）
国保・年金・介護保険料の運用に問題があるのでは？？
保険料として納めているのに、そもそも消費税を財源にしている事が矛盾。
補助金事業・アベノマスク・医療用ガウン・PCR検査・ワクチン
香港金融に対する制裁
備えあれば憂いなし。
情報管理
「一次情報、客観的事実」を捉える。
健康管理
マスク・手洗い・うがい、栄養バランス、腹八分、お風呂でしっかり温まって、マスクして、あたたかく冷やさないように、基本に忠実に、心身を整える。
資産（財産、ご縁）の管理
備蓄、再利用、質素倹約、自給自足、人に優しく、隣人を大切に。