コロナでつぶれない神の国日本を人権主義+新自由主義から守る!! | 高澤 一成 「真の哲学者とは」

高澤 一成 「真の哲学者とは」

■哲学・社会学・社会思想に基づく「社会衰退の克服論」
■成人道徳教育(啓蒙)の必要性と、道徳と自由の両立

コロナでつぶれない神の国日本を人権主義+新自由主義から守る!!


■5月2日に救急車で運ばれる

 5月2日の朝に目が覚めると、私は重度のめまいと吐き気に倒れ、地元の総合病院に救急車で担ぎ込まれた。

 まともに歩くことすらできず、トイレにたどり着くのも、足が思うように動かなくて、一苦労であり、「私は死んだ、もう自分の部屋には戻れないだろう」と確信した。

 病院で点滴を受け、生まれて初めて車いすにも乗せられて病院のトイレにも行った。500mlの点滴を2回受けて、ようやく歩けるようになり、また、MRI検査で脳に異常がなかったため、6時間ほどで帰宅したが、ネットで調べても、ゴールデンウイーク中のため、東京都下にはめまいを診察してもらえる耳鼻科の救急外来がなく、なんと5月7日まで自宅でめまいを我慢しなければならない羽目になってしまった―。
 朝も昼も夜もただ布団の上で壁を叩いたり、布団を踏みつけたりして、ジタバタする日々。
 しかも吐き気を我慢して胃腸炎になったり、めまいの影響から頭痛にもなったりして、布団の上に座っていることすらつらい、相当悶え苦しんだゴールデンウイークとなってしまった。
 吐いたことなど、ここ数十年で一度もないのに、5月2日と5月4日の2回も吐くことになってしまう(「吐いた」と言っても、いずれも胃の中には水しか入っていなかったが)。

 しかし、その間、私は日蓮宗の三木大雲さんの言う「厄病神」に感謝した。
 つまり、厄病神とは健康のありがたみを教えてくれるありがたい神様であり、これまで感謝してこなかった平時の健康を心の底からありがたがるのはもちろんのこと、私はめまいになったことによって、テレビやYouTubeを見れなくなって「救われた」のである。
 実は私は、4月からユーチューバーとして活動していたが、ちょっとしたネット依存の状態にあった。
 それが思いもよらず、突如として、YouTubeでネットサーフィンを続けるルーチンから解放されたのである。

 思えばYouTubeもツイッターも不遇の状態にあり、全く誰からも相手にされていない。
 このいまいましいYouTubeとツイッターの屈辱的な孤立の状態から抜け出すことに成功したのである。
 そして、甘いものや脂っぽいものに偏重した食生活や夜型の生活も完全に改善された。
 最近のテレビは画面が大きすぎるから、テレビを付けるとめまいがするのは、テレビがつまらなさ過ぎる今の時代、そしてやらなければならないことが多すぎる私にとっては好都合この上なかった。

 私はゴールデンウイーク明けと同時に朝8時に地元の耳鼻科に駆け込み、聴力検査や内耳の検査と治療、点滴を経て大量に薬をもらい、なんとか復活することができたが、ライフスタイルが180度良い方向に変わって、新しい人生を歩み出したようである。
 私は病床で夢見た地元西多摩の美しい渓谷を自転車で見て回った。
 私は死んだというより、ネットの世界から生き返ったのである。
 めまいが多少和らいだゴールデンウイークの後半は、読書をしたり、英語のヒアリングをしたり、昔のやりかけたゲームをしたりして時間をつぶした。
 病床にあっても、ネットから距離を置くように努めたのである。
 私は最初、このめまいは自分に対する天罰だと確信していた。
 「私は道半ばで死ぬんだな」と。
 しかし、病み上がりの今となっては、病気になる前と比べて全く良いことづくめしかないのである。

 よほど何かを調べる目的がない限りは、「STOP! YouTube!  STOP! Twitter!」 が今の私の合言葉である。

 

 

 

 


■コロナでつぶれない神の国日本


(5月15日(上) 5月14日(下) 朝日新聞 )

 新型コロナが欧米に大被害をもたらしている中、日本は意外にも被害は少ない。
 死者数だけで見てもケタが二つも少ない。

 日本がたったの709人なのに対し、アメリカは80,684人、フランスが26,646人、そしてウイルス大流行の震源地である中国が4,637人。

 しかも日本の死者には、基礎疾患を持った80代以上の高齢者が多く含まれる。
 

 欧米は「マスクをする習慣がない」とか、「日本人ほどティッシュペーパーを使わない」というのもあるだろうが、そうは言っても、日本の大都市には、主要駅に多くの路線が乗り入れ、商業施設やオフィス街が密集していて、欧米では猫も杓子も満員電車に乗るわけでもなく、ましてや武漢も含めて年1000万人近い中国人観光客が訪れていた日本で、世界一多い100万人近くの中国移民がいる日本で、欧米ほどの感染拡大が起こらなかったのは「奇跡」と言うほかない。

 

 少なくとも2月の時点で、ダイアモンドプリンセス号で多くの感染者が出た時には、全世界が日本の対応を非難し、「中国の次は日本で感染者数が激増する」と見ていたはずである。

 そして東京が「多い、多い」と言っても、今日5月15日に新たに確認された感染者数は「たったの10人」。

 そして「感染者」どころか、連日多くの「死者」が出ているニューヨークとは比べ物にならないくらい少ない。

 PCRの検査体制が整って、検査数が増えても、さしたる感染者数の増加は「なかった」。

 そもそもが日本の「緊急事態宣言」と言ったって、欧米のようには法的拘束力がなく、スーパーやパチンコ屋には人が殺到している。

 

 なのに、なぜこうも、欧米よりも格段に、圧倒的に、神風的に、被害が少ないのだろう? 
 

 「新型コロナウイルスの気まぐれ」というほかない。


 だが道徳家である私個人は、アメリカやフランスの日本を食い物にするグローバル企業に対する「天罰」だと見ている。

 アメリカには日本の富と、産業と、公共サービスとを、食い物にするための死ぬほど多くの悪徳グローバル企業があり、グローバル投資家がおり、またフランスには、売国政治家・麻生太郎が水道民営化で肩入れしている水メジャーのヴェオリア社とスエズ社がある。
 

 そして第二の天罰としては、20世紀に入ってから、国連を中心に、哲学を全く知らない欧米の左翼の人たちが、いたずらに人権主義を叫ぶ「行き過ぎた宗教と道徳の否定」もあるだろう。

 

 まさしく主イエスの天罰である。ファティマの聖母の予言がもろに当たっているのだ。
 

 そして事実、自分たちが女性記者を無理矢理、財務事務次官に取材に行かせたのにも関わらず、パワハラと守秘義務違反とを棚に上げて、MeToo運動で騒いだテレビ朝日局内でも感染が拡大している。

 さらには、急激に感情的な「反日」を採る韓国では、とても気の毒なことに、ゲイバーという性風俗の要素を含んだナイトクラブで、クラスターの集団感染、感染拡大が起きた―。



 新型コロナウイルスは、日本を襲う「道徳のない新自由主義」と「道徳のない人権主義」に対する大天罰である。

 

 ∴ここに神は存在していたのである。
 そして日本は、1937年に道徳のない左翼である共産主義と戦っていた日中戦争時にも、当時の※ローマ法王ピオ11世が、全キリスト教徒に対して、日本軍に協力を呼びかけたように(無論、すべての中国人は救われるべきであり、日中戦争それ自体の正当化では全くなく、「道徳のない共産主義との戦い」に対しての呼びかけだが)、そしてまた今日も尚、道徳なき中国共産党の、習近平の独裁体制によるコロナ禍のさ中にあっても、欧米とは比べ物にならないくらい、現実的な神の大いなるご加護があったのである―。

 

(※つまりはもちろん日本軍ではなく、人権も自由も民主主義も道徳もない巨大格差社会の中国共産党政府よりも、蒋介石による中国国民党の中国政府、今日の自由で民主的な台湾政府で良かった。新型コロナを発見した李文亮医師の警告を弾圧して、全世界にコロナ禍を引き起こした中国共産党の太子党、習近平一派は国外に2000兆円の隠し資産がある―)

 それは無論、キリスト教の精神すら捨て去った欧米左翼のヒステリックな人権主義の愚か者どもには見えない「目に見えない神道の力」が強いと私は思う。

 

 思うに日本は三大宗教のように、お寺を介した人の魂がある冥界だけではなく、神道によって社を介して自然界、神の世界、宇宙ともダイレクトにつながっている。

 つまり日本は神道があることによって、哲学的な「絶対者」でもある「神」ヘの「畏敬」(江原啓之氏が強調する)を真に持った国でもあるのだ。

 他の国にはこのような宗教はないが、中国の道教だけは、神道と並び立つ宇宙の哲学であろう。

 また、スピノザの汎神(はんしん)論(無世界論)が、道教と神道につながる哲学である。

 また、道教の祖である老子の「道」は、スピノザ・ヘーゲルの「必然」に通じるものである。

 

 これはこれで天罰だろう。
 

 天罰!天罰!北方領土を不法占拠し、集合住宅を爆破して多くの罪なき自国民を殺して、野党の指導者ネムツォフ氏を暗殺するなど、非人道的なロシアのプーチンも大天罰!

 

 だが中国や中国の言うことしか聞かないWHOにしっかり楯突くトランプ大統領が感染しないでピンピンしているのは彼の行いが正しいからである。

 日本が長年高額で買わされていて日本の社会保障費の増大につながっている米国製の薬価まで下げようとしてくれたり、TPPもやめてくれたりと、トランプ大統領は私にとって石原慎太郎の再来みたいなものである。

 

 国連左翼のヒステリックな人権主義のジェンダーフリーと戦っているのもアメリカである。

「…国連のフェミニズム革命に対して、巨大な『ノー』を突き付けている国がアメリカである。アメリカが…『子供の権利条約』も批准していないことはすでに述べた。…フェミニズムの先進国アメリカでは、フェミニズムの正体もよく研究されてやおり、これに対抗して、伝統的な価値観を守ろうとする勢力が存在する。」(ジャーナリスト 今井和男  宝島社 2006年)

 

 その点、安倍首相は国連左翼のおばちゃんの言いなりになって虐待には全く当たらない体罰までをも法で違法としてしまい、全く屁の役にも立たない「貴族バカ」なのである―。

 

 同盟国であるアメリカと共に、「人権主義の国連左翼に『NO!』と言える日本」を!

 

 

「グローバル企業に対する天罰だって? バカ言うな」と思われる人もいるかもしれないが、これがアフリカで局地的に起きたエボラ出血熱なら、コロナのようには全世界には広がりにくい。

 いたずらに国境をなくして、「一帯一路」で、中国人がイタリアなど、全世界に移動し、そして国境なきグローバル企業が、世界中の富を独占しようとする「グローバリズム」によって現実的に「グローバルな人の移動」を進めてきたから、感染拡大が起きているのは歴然とした事実なのだ!!

 

 

 

 


■ナイナイ岡村さん新聞・ネットリンチ騒動とジェンダー・人権主義の嵐

 

 

 山尾志桜里、石垣のりこと並ぶ「道徳と赦(ゆる)しのない」我々団塊ジュニア世代特有のヒステリックな左派の女性記者、望月衣塑子が一芸人に過ぎないナイナイ岡村さんをなきものにしようとしている―。

 

 2014年の塩村文夏の都議会やじ騒動、2018年のテレビ朝日によるMeToo運動を経た反日左翼の人権主義者によるヒステリックなナイナイ岡村さんバッシングが猛威を奮っていた―。


 これは、女性の人権が守られている日本だけにジェンダーフリーを強いる左傾化した国連(中国マネーが多分に入る国連)と朝日新聞とが、日本の若い大学生をたぶらかして、内外から進めるSDGs(エス・ディー・ジーズ)に抱きかかえた「性的同意」、つまりは日本の社会秩序と自由を破壊するために、日本でのスウェーデンの悪法制定を目指す動きの一環に相違ないと見られる。


 戦後から道徳を全否定して少子化や児童虐待など、多くの社会衰退を引き起こした元凶である朝日新聞は、紙面で土台、日本をスウェーデンのようにしたがる論調が見受けられる。

 

「近年のヨーロッパでは、スウェーデンも標榜してきた『性の自由主義』が、宗教や社会的規範を"逆差別"する『不寛容』の悪い例として批判されるようになっている。ヨーロッパではとりわけスウェーデンが槍玉に挙がり、過度の人権、性の自由化を信奉するあまり、言論の自由、宗教の自由を規制する国家として批判されることも増えている。」(在仏ジャーナリスト 辰本雅哉  宝島社 2006年)

 中国などの人権侵害国からなる人権委員会メンバーは、自国の人権問題に触れさせず、かつ仮想敵国である日本の社会秩序を破壊するために、一石二鳥で国連を買収して日本に内政干渉をしているように見える。

 事実、惰弱な安倍政権が国連左翼のおばちゃん連中に内政干渉されて、虐待では全くない体罰までもが「法によって一切違法」とされてしまった。

 私は志高く、スカパー時代から視聴してきた「チャンネル桜」の水島総(さとる)社長宛てに献本・提言し、この問題に対する社長の奮起を促し、注意喚起をしたが、藤井聡・三橋貴明氏を招いてのコロナショックと安倍政権批判に忙殺されており、未だ返事はない―。

 そこで私は、日本の表現の自由を守るために北野武さんに手紙を送ったのである!
 

 

 

 私は武さんが幻冬舎から「新しい道徳」を出版したことによって、同社から道徳本を出版することができた(その他にも私が生まれて初めて買った本が「たけしくん、ハイ!」、現役明治、父が武さんと同い年など、様々な共通項がある)。

 


 聖パウロの生まれ変わりを自負し、少なくとも私との共通点が非常に多くある聖パウロが多く書いたとされる「パウロ書簡」ではないが、日本社会を守るために、聖パウロよろしく手紙攻勢に打って出たのである。

 

 

 尚、キリスト教を作った聖パウロの生涯は、2018年に映画化され、世界で再注目されたが、私と同様、頭髪が薄く禿げていたということから、同作でも「完全なジジイ」として扱われてしまっている…。

 しかし、実際のパウロはキリストに直接会えなかったほど、「キリストよりも年下」というのはもちろん、キリスト教の迫害者として訪れたダマスカスの地で、キリストの啓示を聞いて改心した年がたったの25歳であり、若々しく描かれていなければおかしいのだ。

 一方で、私が日本哲学会の会長に道徳の必要性を伝えるために、生まれて初めて訪れた広島<私が最も尊敬し、新自由主義から日本を守ろうとした「死刑廃止」の政治家、亀井静香の地>で、キリストの啓示を聞いた(同日に広島平和記念公園で「奇跡の雨」に遭遇)のが、キリストの没年に近い35歳の時であり、なんとパウロは私よりも「10歳若い」。

 いずれにせよ、「哲学的で、元々はアンチキリストで、道徳意識が強くて、赦(ゆる)しの心を持っていて、頭が薄くて、手紙好きで、気難しくて、女難である」パウロと私の両者に、2000年の時を隔てて、イエスはメッセージを伝えたかったようである―(イエスはパウロのことをサウロと呼び、私のことをベネディクタス(哲学者スピノザの名)と呼んだ)。 

 

 話を戻すと、私は武さんが懐疑的に思われている「道徳家」ゆえ、ナイナイ岡村さんを批判していると思われているのではないかという誤解があれば解き、むしろこの国の表現の自由を守るために、左翼が得意とする道徳のない政治的意図のあるバッシング、個人糾弾(きゅうだん)を指摘し、ジェンダーの問題によって日本国民同士を対立させて、社会混乱を引き起こすという反日国の陰謀に巻き込まれてはならないことをお伝えした。

 

 ここでは、ナイナイ岡村バッシング騒動が日本社会に与える悪影響と危機について、多くの皆さまに知っていただきたいため、武さんには大変申し訳ないが、4枚から成る手紙のうち、最初の1枚の一部を公開する。


「前回のお手紙でも述べさせていただきましたが、私は北野武さんの「新しい道徳」のおかげで幻冬舎から道徳の本を出版することができ、さらには拙著が、その後、幻冬舎内の社内評価のほとんどの項目で非常に高い評価を受け、2019年に幻冬舎グループの全著書の3%ほどの確率で文庫化され、私が知る限り、新宿のすべての書店や拝島、立川などで発売後すぐに売り切れになっております。

しかしながら、「道徳」ということで、全共闘世代の人たちが上層部にいる大手メディアには全く相手にされず、…YouTubeでは「完全に」孤立を極めており、テレビ・新聞と共に、ネットでも私の話を聞いている人はゼロに等しいです。

まず哲学者・道徳家である私が、武さんにお伝えしたいのは、私は言論の自由や表現の自由のために、「岡村隆史さんを応援する立場」であり、むしろ哲学的な道徳とは、ヘーゲルの言うように矛盾したものでありまして、自由を制限しつつ、自由を守るものでもあるのです。

私が道徳家として活動しているのは、犯罪に類する「相対悪」の自由の制限のみであり、つまり児童虐待やあおり運転をしないことであり、スピノザの言うように、悪感情(=偶運性)に支配されない道徳を知ってもらうためです。

そもそも道徳には法的拘束力がなく、かつ道徳は摘発されない段階での児童虐待の自由を制限・予防し、そのことによって社会秩序を守り、今日の体罰禁止法やパワハラ防止法のような法権力の拡大から国民を守ることができるのです。

逆に戦後以降の、道徳を否定して哲学を何も知らない全共闘世代の、似非リベラルの左派メディアが、日本の道徳を破壊し、社会秩序を破壊しつつ、これら法権力を拡大させて、我々の自由を狭めているのです。

 

…岡村隆史さんが担当していた『オールナイトニッポン』は、たけしさんが長く担当していた人気番組であり、しかも、リスナーからの質問に対して、非現実的なジョークで返したというだけにも関わらず、「左」の東京新聞の望月衣塑子さん(私と同世代特有の道徳のない女性)にツイッター上で糾弾されて、まるで岡村さんを「なきものにする」がごとく、大炎上させられています。
 

(中略)
確かに武さんの言うように、個別的な道徳は「フラクタル」な側面も多くありますが、そもそもソクラテスは、対話法によって道徳を普遍的なものとしたからこそ、最初の哲学者
足り得たのであり(道徳の一部ですが)、また、現実問題として、日本の道徳がなくなることによって、日本の社会秩序が破壊され、かつ法権力が拡大していって、自由が制限されつつあることを頭に入れておいてほしいのです(つまり「日本のリベラルは、リベラルではない」のです)。」

 

 中国は安倍政権下で、自分の選挙区で中国人を入れ続けて神奈川県で中国人を激増させている「外資派」の「移民おじさん」こと菅義偉と、親中派の二階俊博、さらには東京を「世界一の観光都市」にしようとして、結果としてコロナ禍に加担した「移民議連」の会長だった小池百合子(二階と親しい)によって、日本に年1000万人の中国人観光客を送り込み、さらには移民大国である日本の外国人労働者の多くが中国人であり、日本には現在100万人近くの中国人の移民がいると見られ、彼らは皆、中国の国防動員法によって中共のための義勇兵となって動く。

 そして北海道と沖縄に中国企業がカジノ進出を計り、二階派の秋元司議員が逮捕された。
 中国が太平洋に進出する上で、第一列島線を突破するためには日本が邪魔でしょうがない。
 そのため公船を尖閣周辺に送り込んだり、沖縄と宮古島の間に「遼寧(りょうねい)」というヘボい空母を航行させたりしている。
 

 



 中国共産党は、アメリカの空母セオドア・ルーズベルトなどで集団感染が起きた間隙を衝(つ)いて、西沙諸島と南沙諸島に行政区を設置し、実効支配を進めている。
 もし石原慎太郎が尖閣諸島を買って、国有化していなければ、完全に中国共産党のものになっている。
 比較的元気な日本は、自国のためにも、コロナで苦しむ米軍と緊密に連携して、自国の領海から中共を排除しなければならない。

 しかし、安倍政権は「反TPP」のトランプと距離を置くTPP推進派やら、二階俊博の親中派を抱え、何もできずにいる。

 中共は「報道ステーション」の梶原みずほの言うような「アジアのリーダー」でも何でもない。

 ただ単に、「人類史上最悪で最強の組織」である!

 

 

 

 

■コロナでつぶれない神の国日本を人権主義+新自由主義から守る!!

   

 連日ネットでは、水島総とともに藤井聡、三橋貴明といった論客が、コロナショックに際しての政府の財政的な対応のまずさを猛批判しているが、同じ主張の繰り返しになっていることと、所詮は啓蒙というよりも、ネットの小銭稼ぎ的な活動であり、安藤裕や西田昌司のようには、政治的な活動を起こしているわけではなく、かつ感情的な側面が目立つ。
 中でも私が納得いかないのは、三橋氏は「財政破たん論」を引き合いに出して、財務省や安倍・麻生のせいばかりにしているが、新自由主義の前提である「緊縮財政」を日本に強いている大本の原因であるアメリカの非難をしないという「気の小ささ」である―(つまりはセーフティーな場所から高家(こうけ)さんと乳繰り合っているだけ)。

 

 正直、水島総、藤井聡、三橋貴明は聞き飽きた。

 

 三橋貴明の動画なんかは2016年くらいからずっと見ているが、全く何も変わらない。

 彼らと不毛に対立している上念司も含めて、「彼らは変えられるのに、変えない」。

 「おはよう寺ちゃん」などのラジオに出て、DHCなどのネットテレビに出て、死ぬほど本を出して、自分のチャンネルを作って…「ただ小銭稼ぎをしているだけ」

 

 藤井と上念の「西村康稔の緊急事態宣言の解除基準が不明瞭であることに対する批判」はわかるが、今回の、欧米からの第二波による新型コロナウイルスは、客観的に見ても、全く前例がないケースであり、政府も全く神ではなく、そこだけエスパーを期待して責めて、自分一人のために国民を味方につけようとするのも、卑劣であり、無責任である(そもそもどっちも体制側の人間だった)。

 

 そもそもこれら小銭稼ぎをしているだけの、「自称知識人風情(ふぜい)」は、私みたいな哲学者がコメントをしたり、ツイートをしても全く聞く耳を持たない。

 そして狂ったように、「(小人しかいない)財務省だけ非難していればいい」。

 果たしてそうだろうか? 

 そして彼ら日本の論客とは、現実的に日本のために一体何ができるのだろう? 

 なら「対日年次要望書で、新自由主義と緊縮とを押し付けて来るアメリカさんとケンカしますか?」と。

 「腹もくくれぬ者どもが何をエラそうに」と。

 

 哲学も道徳も全く解さない学者や経済評論家には日本を救うことができない。

 

 無論、安藤裕議員の言うように、コロナショックで損害を受けた事業者の粗利補償を見据えた100兆円規模のMMTによる財政出動が急がれるのは間違いない。

 

 だが、愚鈍な安倍政権による緊急経済対策の予算で、直接支出する額は25.7兆円と少なく、自らの破たんした「観光立国」という正当性を残すために、「コロナ収束後の観光などの事業費 1.7兆円」という、ワケのわからない予算を補正の中に盛り込んでいる。

 つまり、緊急事態宣言で国民生活が窮乏する中、そのための経済対策であるはずの、この補正予算の中には、「農水省がコロナ収束後に、戻ってきた来日観光客らに日本の花の魅力をPRする」予算32億円が盛り込まれているという。

 

  日本のコロナ感染が世界的に見て少ないとは言え、「欧州経由の第2波」によって、感染が拡大した経緯があるのに、ただでさえ少ない規模の予算の中に、コロナ禍を再び引き起こしかねない前提の来日観光客向けの予算が多く紛れ込まされている姑息さには開いた口が塞がらなかった。

 

 今でこそ日本国内の被害を最小限に抑えているが、この状態をずっと維持するためには、ワクチン開発まで、訪日してくる人からのコロナ感染拡大のリスクがあるから、インバウンドは当然制限していかなければならないのに、「アホかこいつらは?」と。

 

 内需、国内消費が中心の日本のGDPにとって、外需の「観光」なんて本当に微々たるもの。

 しかも旅行消費額の82.8%(23.2兆円)は「日本人による国内の旅行」だ。

 なぜわざわざ今の時点から、爆発的な感染拡大を引き起こしている外国から観光客なんて入れる必要がある? 

 

 つくづく安倍首相は、苦学する学生にお金を回すことよりも、「自分の政策が間違っていないこと」を強調する、道徳のない左翼ばりの「自己正当化」だけにしか身が入らないのだ。

 

 困窮する国民を救わず、今から外国人を入れることばかり考えている、つまりコロナ禍の種をまこうとしている安倍政権はこの日本から直ちに出て行ってくれ!!

 

 日本国民は日々の生活のために1万円、2万円のお金に苦しんでいるが、対外純資産が367兆円もあり、世界一の豊かである日本には本来使えるお金が五万とある。

 MMTによる財政出動の他に、ゆうちょが300兆円、年金が160兆円、米国債が120兆円、大企業の内部留保が446兆円…。

  

 しかし、残念ながら、日本でコロナ対策の音頭を取っているのはアメリカの1%に過ぎない富裕層の手下である売国政治家ばかりだ。
 安倍、菅、西村、小池、松井、吉村…「竹中平蔵さまバンザーイ!バンザーイ!バンザーイ!バンザーイ!」の「オールアメリカの手下・売国政治屋ども」だ。
 全員が政界から追放されるべき、アメリカの「鬼畜」ミルトン・フリードマンの手下である新自由主義の政治家さんたちである。
 安倍、菅、西村、小池が郵政民営化に賛成して、つまり日本国民の財産であるゆうちょ300兆円をアメリカに譲り渡すことに賛成して、日本の公共工事のための財政投融資に使われなくなった。

 彼らは政治家として100点満点で評価するなら、「マイナス300兆点」である。
 さらに安倍首相は年金160兆円を、元本保証のない海外株式市場に投入してしまっているので、安倍支持者が何と言おうが、「マイナス460兆点」だ。

 アメリカすら年金を株で運用することなどしないし、そもそも郵政すら民営化しないが、すでにこのGPIFでは14兆円の損失が出ており、年金の積立金や支給額にも影響が出るという。

 

 しかも安倍・菅・西村・小池ら、郵政民営化推進の議員が支えた小泉政権時には、「改革」という言葉で日本の有権者をだまして、国から地方への支出が100兆円も削られているのである。

 つまり、同じ旧・森派(清和研)として小泉政権の流れを受け継ぐ安倍政権は「マイナス560兆点」である。
 

 安倍首相に投票してきた「山口県民は恥を知れ」と言いたい。

 

 イギリスの東インド会社に搾取されたインド人だって、セポイの乱を起こしたのだ。

 

 安倍首相を支持する日本人は果たして本当に日本人なのだろうか?

 

 郵政民営化に最後までこだわった竹中平蔵の残党である菅義偉はもっとヒドく、好感度の高い西村康稔(やすとし)経済再生担当大臣も、バリバリの郵政民営化推進の新自由主義であり、同罪である。
 

 今まではゆうちょマネーと年金の460兆円が、財政投融資で国内の公共工事に使われてきて、それがゼネコンから市場に流れて、日本経済が回りに回って国民が潤ってきたのである。
 途端にそんな大きなお金が日本で回らなくなると、日本が対外純資産367兆円であり、世界一大金持ちにも関わらず、子どもの7人に1人が貧困で、母子家庭の半分近くが貯金額50万円以下というジリ貧、しかも、個人消費が1~2割も落ち込んで、全く物が買えなくなっているのである。

 つまり日本の政界にはコロナから救われている神の国を守る人間が一人もいないのである。

 

 日本がコロナから守られているのは、コロナ対策の音頭を取っている売国政治家のおかげでは「全く」なく、まさにキリスト教の精神を否定して、新自由主義と人権主義に突き進む欧米社会には全くない、目に見えない神に対する畏(おそ)れ、江原啓之さんの強調するところのもの、美輪明宏さんがすばらしいと思っているところのもの、「神道」がこの国にあるからにほかならない。

 

 そして仮に、あと1年数カ月ほどで安倍政権が終わったとして、次に来る総理は岸田か石破か、いずれにせよ、自民党の多数派には、安倍首相以上に「緊縮」の後継者しか待ち構えていないのである。

 今の自民党政治は、冗談でも何でもなく、「やつら多数派はやりたい放題だ!」という、2007年の都知事選で一躍注目を浴びた外山恒一状態なのである。

 「今はただスクラップ・アンド・スクラップ!」(外山恒一)
 

 そして日本国民が選択すべき唯一の道とは、自民党の既定路線から外れて、コロナ対策の音頭を取っている新自由主義の政治家たちがごっそりいなくなれば、日本はコロナを経て、道徳のない新自由主義を脱し、さらに良い時代に突入できると確信する。

 私はコロナでつぶれない神の国日本を守る。

 

 そのためには、具体的に、アメリカにいながら新自由主義と戦う哲学者のマイケル・サンデルや社会活動家のカレ・ラースン、そして三橋貴明に近くて、同氏と共に「チャンネル桜」に出演している日本の菊池英博の三人と手を結ぶことである!

 そしてこの三人はいずれも、日本のマスコミ(朝日新聞など、バカしかいない)や政界(安倍・麻生など、バカしかいない)や財界(経団連など、バカしかいない)には全く誰も重視しない「道徳」を重視している。

 

「新自由主義では『儲かると思うものは何でもやる、社会的倫理観・道徳観など考えなくてよい』というのが行動の原点である。
…最近の日本で問題になっているブラックバイトといった人間性を無視する雇用形態は新自由主義の社会的道徳の欠如からきている現象である。」
(菊池英博 著(共著)「ゆうちょマネーはどこへ消えたか」 彩流社)

 

「『道徳は市場に勝てるか』 

 …市場の論理が社会の隅々に入り込み、道徳や価値の議論が押されっぱなしでいいのかと問う。
 …危機はとどまるところを知らない。
 …市場については現実に迎合してしまった。
 共同体のつながりや道徳が損なわれてしまうという危機感は薄かった。
 …左派は公の場に道徳や価値の議論を持ち込むことにためらいがあります。

 リーマン・ショックがあっても、…市場の根本的な役割や機能を問い直すことはありません。
…市場の道徳に関わる議論が起きると思っていたのですが。
…道徳的に空疎な議論こそが、政治の空白をもたらした。
 そして、そのことが今日の政治における『原理主義』を呼び込んでいるのです。
…困難な問題に対して、万能な論理や解決策があるという主張のことです。
 例えば…移民を追い出せば、問題が解決すると主張する。
 この思考法は、議論せずに、市場が完全に問題を解決すると考えるのと同じです。
…私は(ロールズの)道徳に中立な(=道徳を一切考慮しない)政治は好ましいのかと問いました。
 好ましくもないし、可能でもないというのが結論です。」
(マイケル・サンデル 朝日新聞 2012年 6月7日)

「化学企業の巨人モンサント社が、…放送局に対し、放送すれば『悲惨な結果になる』と脅しをかけてきたのだ。そのほかにも、モンサントからの訴訟を恐れた出版社が、…本の出版をお蔵入りにしてしまった…。
 巨大多国籍企業のエグゼクティブには、共通の『理想世界』が頭にある。
…多国間投資協定(MAI)…は『企業』に対してあらゆる自由を保障する。制限のない取引を許す…。
世界貿易機構(WTO)…世界銀行、国際通貨基金(IMF)、国際商業会議所(ICC)、欧州産業円卓会議(ERT)、経済協力開発機構(OECD)、
『企業』の自由は『不適合な』国の法律や、民族の習慣よりも優先される!
…企業がこれらの国や地域を訴えることすら可能にする…。

…『怒り』が道徳感覚から生じているのなら、それは『大きな正義』を実現させることもあるだろう。
企業にはこころがない。魂も道徳心もない。
企業は、ひとびとを傷つけたり環境にダメージを与えたりしたとしても、後悔などしないし、自責の念にとらわれることもない。」 (カレ・ラースン著 加藤あきら訳 「さよなら、消費社会」)

 

 私と同世代の三橋貴明と山本太郎は、完全に無哲学であり、道徳の必要性を全く理解できない唐変木(とうへんぼく)であるため、私個人にとってこの二人を、支持はしつつも、所詮は何も理解できていない人たちであり、むしろ将来的には、私にとっては「日本を良くするための大きな障害」だと思っている。

 

 道徳を重視する哲学者、私と共に、日・米・カナダの傑出した彼ら3人によって「反・新自由主義」の世界的な潮流を作ることである!

 

 

「道徳」を重視し、「新自由主義」を批判する日・米・カナダの「3賢人」=高澤 一成
"The Three Great Men", Kikuchi, Sandel, Lasn who emphasize morality and criticize neoliberalism. 
 

 

 

 

 

 

 

 

■「正攻法」では、日本を新自由主義から守れない

 

 小泉から安倍政権にかけて、日本は「国賊」竹中平蔵の下、日本国民にとっては「格差・売国」でしかないような、道徳なき金の亡者フリードマンが描いた「新自由主義」が押し進められて、その前提条件である「緊縮増税」が押し進められ、日本のゆうちょや年金などのあらゆる富や公共サービス、産業を切り売りしてきた―。
 

 これに対して、三橋貴明や堤未果さんが警鐘を鳴らし始め、山本太郎が必死に抵抗しているが、日本の大政党でもない政治家が、アメリカやグローバル企業、グローバル投資家に勝てるわけがない。
 スピリチュアルの江原啓之さんですら、著書の中で「アメリカに敵対した政治家は皆逮捕されている」と書いているくらいである。

 日本には正直アメリカと渡り合える日本人は一人しかいない。
 それは新自由主義に対して警鐘を鳴らし続けてきた経済評論家の三橋貴明、それにYOSHIKIと江原啓之の「1960年代生まれの3人の素養を持つ者」である。

 さらに加えて哲学と道徳がなければお話にならない。

 

 つまりアメリカから芸術的にレスペクトされつつ、宗教的な要素や霊能力があって道徳的でありつつ、国際情勢や政治経済にも通じていなければならないということである。
 

 だが、このいずれの3人も個々ではアメリカとは渡り合えない。
 

 たとえば三橋貴明は、「経世済民」のスペシャリストであることは認めているが、人として問題が多く、根本的な道徳や哲学がないのはもちろんのこと、アメリカから畏怖されて、レスペクトされるような何物も持ちえないし、他の二人は政治経済や国際情勢にあまりに疎すぎる。
 

 江原さんは「精神性だけで跳ね返せる」としているが、菊池・サンデル・ラースンが批判するアメリカのグローバル企業や新自由主義とは、目に見えないものだけで跳ね返せるほど甘くはないし、三橋貴明のような分析、研究の下で、日本における法的な規制が必要である。

 

 事実、堤未果さんの「日本が売られる」で書かれているように、日本は、売国政治家や竹中平蔵、強大な外資によって法改正が進められ、国民の財産も国の資産も公共サービスも略奪され続けている。

 

 そしてYOSHIKIに至っては、小泉父子によって政治的に利用される始末である…。
 

 またYOSHIKIの音楽は、ラブソングが主であり、芸術としての「社会性」は薄い。
 私は音楽においては、最もYOSHIKIをレスペクトしており、彼の作る音楽には上品な香水の匂いがするようなセンスの高さに満ち溢れており、無論、私は高校時代からリアルタイムで毎日のように聴いているが、「アメリカと渡り合えるか」という問いに対しては、芸術的な偉大さを除いては否定的である。
 ヘーゲル哲学において、芸術の意義は極めて高く、YOSHIKIは日本を代表する人物である。
 

 しかし、もし私に、YOSHIKIにはできない日本を守らなければならない使命を背負わされていると
するなら、私はYOSHIKIが持っている必要な要素の一つを手に入れなけれはならないだろう。

 ところでYOSHIKIはL.A.のスタジオに無数のビンテージ・シンセサイザーを所有している。

 ある番組で、女性のインタビュアーが「何のために持っているんですか?」と質問したところ、YOSHIKIはシンセサイザーで、自分の音楽では絶対に使わないようなテクノ音を鳴らしながら「EBMとか」と笑って答えたのである。

 無論、女性のインタビュアーはおろか、日本人の99%がEBMなんて知らない。

 そして、EBMとは私の第一の専門分野であり、私は社会性のない歌モノ音楽しかない日本のYOSHIKIに真のEBMを聴かせるために音楽をやっているふしがある。
 

 日本の音楽シーンには所詮K-POP寄りの商業音楽しかなく、かつEBMのように格段に芸術的価値があって商業音楽ではない音楽に対するレスペクトが日本には「ない」。
 

 しかし、この話は今の段階では時期尚早であり、未知の話なのでおいておくとしよう。


 フランスに突如として現れたナポレオンがごとき、アメリカと渡り合えるただ一人の人物というのは、日本の誰一人にも信じてもらえないので、ここでは書かないこととしよう。

 それは私にはまだYOSHIKIのようにアメリカからレスペクトされる要素がまだ全く開示できていないためである。
 私はキリスト教を作った聖パウロの生まれ変わりを自負しており、2018年にパウロが映画化されて世界で注目されている。
 私は今の時代においては、諸哲と普遍的な道徳に長けている。
 だがそれだけでは、何もできないことを私は知っている。

 

 かつてアメリカと渡り合えることができたのは、「『NO』と言える日本」を書いた石原慎太郎であり、今の時点では、せいぜいが映画の分野で世界から賞賛を浴びる北野武だろう。

 

 だが武さんは政治の世界に興味がない。武さんに迫るような人材もおらず、日本は100パーセントアメリカ様の言うことを聞くだけの、哲学も、社会的な実績も何もない売国の政治屋だけになってしまった。

 

 

 


■麻生太郎の優越感について

 

 (中略)

 

 なぜ今こんな話を書かなければならないかというと、妹を故・寛仁(ともひと)親王に嫁がせた麻生太郎が、三笠宮家の外戚であることをいいことに、緊縮増税や、ロスチャイルド家だけのための水道民営化、コロナショックで困窮する国民を顧みないなど、日本の政治の中心で悪政、暴政の限りを尽くしているためである。
 

 無論、麻生太郎は吉田茂の孫でもあるが、安倍政権下にあって、安倍首相をしのぐ実権を握っている理由があるとするならば「三笠宮家とのつながり」という自負であろう…。

 

 私は麻生太郎個人が嫌いというわけではなく、福岡県民が選挙で選び、アメリカの意向によって新自由主義のための緊縮増税になっているのだから仕方ないのかもしれないが、ともかく「これは天皇家の政治利用ではないか」と勝手に考えるに至ったのである。

 

 つまり今私が麻生太郎について問題としている点は、藤井聡が問題としている以下のことである。

「東京都など各地の自治体が休業要請に応じた店舗などの事業者に支払う「協力金」について、
政府は全国で課税対象にする方針を決めた。

 東京都や全国知事会などが非課税にするよう申し入れていたが、政府は休業対象以外の事業者との公平性を保てないと判断した。」(「日本経済新聞」 5月9日)


 麻生太郎の「決してお金があるわけではない地方の各自治体が、コロナショックの自粛で困窮する事業者に対して50万円ほどの協力金を支払うが、その協力金からも税金をもぎ取る」という行き過ぎた財政規律重視、つまりは地方軽視、国民軽視に、私も藤井氏と同様、激しい怒りが湧いたためである!

 

 少なくとも哲学もなく、道徳もなく、命もかけられないなら、安倍も麻生も今すぐ政治家を辞めてもらいたい。

 世襲政治は、政治に関心を持たず、自己陶冶(とうや)をしなくなった日本の群衆が何と言おうが、プラトンもルソーも反対である。

 

 私の頭にはプラトンのような「哲人政治」しかない。

 

 

 

 

 ■高澤一成のツイッターとYouTubeでの「終わり」

 4月30日に、昼食のために、リビングでテレビをつけたら、「ひるおび」で室井佑月さんが道徳の必要性を訴えていた。
 そしてそれについて室井さんにツイートしたところ、ご本人から返信があり、29ほどのいいねが付いて、注目されたツイートになったため、プロフに固定してそのままにしてある。

 私はツイッターでツイートしても、全く誰からも注目されないため、今後、ツイッターを活用する気はない。
 ましてや完全に左寄りとされる室井佑月さんを応援するツイートになってしまったため、保守系の人たちからの賛同はもう得られないだろう。
 「国民の道徳」を著した西部邁が亡くなられて以降、道徳の必要性を解さない今の保守の連中がバカ過ぎるというのもある。
 だが、ヘーゲル哲学的に言っても、デュルケムの社会学から言っても、純粋に道徳の必要性を広めることはこの上なく重要なことなのである。

 

 

 室井佑月さんは安保法制に反対しており、完全に左寄りだと思われているから、TBSの「ひるおび」でも出演できているが、突拍子もなく突然、テレビではタブーである道徳の必要性を言うため、「ひるおび」ではいつも放送事故みたいになる。
 正直、れいわの山本太郎も、無哲学であり、道徳が嫌いであるため、万が一私がれいわの公募に選ばれるなら、室井佑月さんの道徳重視の発言は、左だらけの人権主義寄りのれいわ内においては心強い助けとなる。

 

 また、YouTubeでも、4月13日から16本ほどの動画を作って投稿したが、チャンネル登録者数は24で、動画に対する高評価は付いておらず、低評価が付いているだけである。
 

 これもこのまま放置して、完全にやめるつもりである。
 

 私とは異なる類の日本人たちが猛烈に殺到するツイッターとYouTubeとを終わらせることができたのは、ことさら心が自由になった気分である。
 北野武さんは、「テレビじゃ言えない」という著書の中で、「ネット、SNSはバカの拡声器」と言ったが、日本のツイッターとYouTubeは完全にそうなりつつあると私も思う。