コロナ後の世界。

暖かくなってきて
都内の新規感染者数も100人を割るようになり、
一部の都道府県では緊急事態宣言が解除されたこともあり、
新型コロナウイルスも収束に向かっているように見えますが、
まだまだ予断を許さない状況が続いています。
外出自粛の日々を過ごしている人の中には
コロナ後の世界が楽しみと前向きに頑張る方もいますが、
ここは少し真剣にコロナ後の世界を考えてみたいと思います。

この新型コロナウイルスの感染源は中国の武漢であり、
アメリカは武漢のウイルス研究所から誤って漏洩したという説を取って
中国の責任を追及する構えを取っており、
制裁処置としてさらなる追加関税をかけようとしています。
中国はアメリカの指摘を明確に否定し、
世界中が未だコロナの猛威におびえる中、
4月7日に新規死亡者ゼロ人を発表し、
8日には武漢市の封鎖が2カ月半ぶりに解除され、国内収束をアピールしつつ
感染拡大が続くアメリカを批判しています。
実際武漢ウイルス研究所由来説の信憑性は微妙なところで、
中国が何らかの対策を怠り、
故意にウイルスを蔓延させたのかの真相も不明ですが、
米空母セオドア・ルーズベルトで集団感染が確認され、(うち一人が死亡)
コロナウイルスが安全保障にまで支障をきたす事態となっており、
卑怯にも中国海軍はその隙をついて航行の自由作戦を行う米軍を出し抜き
南シナ海や尖閣諸島における海洋進出の動きを活発化させています。
こうした状況では中国が批判されても仕方がないと言えます。

US Navy 030412-N-0275F-504 USS Theodore Roosevelt (CVN 71) underway conducting combat missions in support of Operation Iraqi Freedom
米空母セオドア・ルーズベルト

中国発の新型コロナウイルスによるパンデミックは
ソ連のチェルノブイリ原発事故と重ねて見ることで
この先の展開をある程度想像することができます。

Chernobylreactor
チェルノブイリ原発

ソビエト連邦(現ロシア)も今の中国と同様に共産党による独裁国家でした。
ソ連は第二次世界大戦(独ソ戦)でドイツとの国家存亡をかけての戦いに勝利し、
現在のロケット(ミサイル)の原型となる
V1、V2の技術をドイツから継承し、
アメリカに次いで核兵器を開発しますが、
ソ連初の原爆RDS-1(ジョー1)は
長崎に落とされたプルトニウム型原爆ファットマンと酷似しており、
アメリカ同様ドイツの化学者が関わっていたことが分かっています。
アメリカの核優位が無くなったことで
現在の米中対立同様の構図の米ソ冷戦時代となりますが、
1986年のチェルノブイリ原発事故によって放射能が全世界に拡散され、
またソ連がこれを隠蔽したために各国の初動対応が遅れ、
多くの人が被曝により死亡したり健康被害に苦しむことになりました。
事故後、国内外でソ連への批判が高まり、
ゴルバチョフ書記長によるペレストロイカによる改革路線となり、
事故から5年後の1991年(平成3年)にソ連崩壊。
平成はまさにポスト冷戦時代となりました。

第二次世界大戦当時の中国は
中華民国(現台湾)で中華人民共和国はまだ存在していませんでした。
前進となる中国共産党は国民党と一時的に手を結んで
日本と戦いましたが(抗日民族統一戦線)
実際にメインで戦ったのは蒋介石率いる南京政府の国民党で
毛沢東率いる共産党は両者がつぶしあってる中で体力を温存し、
ソ連が満州に侵攻すると中国共産党も合流することになります。
その後、カイロ宣言に従って満州はソ連から中華民国に返還されるのですが、
既に満州はソ連の後押しで共産党の勢力下となっており、
そこから国共内戦が再開され、国民党を台湾へ追い出し、
新疆ウイグルやチベットにも侵攻。中国大陸統一に成功します。
満州には日本の731部隊の本部が残されていました。
日本の生物兵器の技術は当時もっとも先進的だったとされ、
ドイツのV1、V2がソ連にわたったのと同様にアメリカに渡るのですが、
共産党は満州で断片的な技術を継承した可能性があります。

Unit 731 - Complex
731部隊司令部

中国は「新型ウイルスはアメリカが武漢に持ち込んだ生物兵器」
との可能性を指摘していますが、
いずれにしても今回の新型コロナウイルスと
731部隊の関係を裏付ける証拠はありませんし、
実際、ウイルスが人為的に開発された生物兵器だとする陰謀論は
SARS、MERSの時も盛り上がりましたが、ほとんど支持されていません。
しかしコロナ問題における米中の舌戦はまさに細菌戦そのものと化しており
核で伸し上がり、核で身を滅ぼしたソ連との
核軍拡競争とよく似た構造で興味深い関係です。

ソ連と中国の最大の違いは核かウイルスかという事ではなく、
その建国過程…
つまり台湾の存在です。
チェルノブイリ後、ソ連は改革路線となり平和的に解体されましたが、
今回も同様に中国が平和的に解体されるとは思えません。
ソ連はその名からも分かる通り、
いくつかの国がまとまった連邦体制であり、
段階的な独立国への移行が可能でしたが、
中国は共産党がチベット、ウイグルを力で押し付けているのが実情です。
たしかに中国の隠蔽体質やWHOとの癒着を指摘し
いまさら台湾をWHO入りさせる国際世論が形成されていますが、
アルバニア決議で国際社会は中国代表権を台湾(国民党)から剥奪し、
中国(共産党)を常任理事国に迎え、台湾が国連を脱退するという流れの中で
とうの昔に蒋介石時代の国光計画のような大陸反抗路線を捨てています。
台湾が一つの中国政策を掲げていたのは昔の話で
実質的に別の国であり、台湾の現政権は国民党ですらありません。
チベットやウイグル(東トルキスタン)は亡命政権が存在しますが、
インドやアメリカなど海外を拠点としており、
やはり中国国内にはほとんど影響力を持ちません。

一方で習近平政権は2018年に国家主席の任期を撤廃し、
国内の政権基盤が盤石となり、空母を獲得して台湾併合を目論みつつ、
これからじわりじわりとアメリカを凌ぐ大帝国を築こうという段階であり、
WHOをはじめとする国際機関も
チャイナマネーによってコントロール下にある中、
コロナによって中華帝国復興が頓挫するという考えは毛頭ありません。
トランプ政権も中間選挙を控える中、国内感染拡大の責任を問われ、
中国に対して目に見える形での成果を欲しがっています。
つまり中国が内側から瓦解する可能性よりも
台湾も巻き込んだ外圧による破滅の可能性の方が高いのです。
その前に金正恩死亡説に揺れる朝鮮有事の方が先かもしれませんが、
米中決戦はコロナの影響で
当初の予定よりもかなり早くなったと言えるのではないでしょうか?

他でもない日本でもオリンピックに向けてのインバウントや
外国人労働者の受け入れなどの移民推進路線から
コロナを受けて中国リスクが見直され、
相次いで中国から企業が撤退し国内回帰が始まりつつあります。
後にコロナ前、コロナ後と呼ばれるような
あらゆる文化・経済に変化が起こることは間違いないでしょう。

一方でアメリカ国防総省はこんな時期に
UFO映像を三本公開し、事実上UFOの存在を認めました。
アメリカは昨年12月に統合軍として再編成し、
陸海空軍、海兵隊、沿岸警備隊に続く第6の軍として
宇宙軍を発足させたばかり。
日本でも宇宙作戦隊が発足するなど
急激にSFの世界のような状況になっています。
いっそのこと宇宙人でも攻めてくれば
地球人同士の争いなんて馬鹿らしくなるはず…
いや新型コロナウイルスは宇宙由来ということにすれば丸く収まる?
コロナだけに…(;^ω^)


令和はもしかしたらポストコロナ時代ではなく、
宇宙時代の幕開けとなるのかもしれない。

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