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2021年12月9日

HiKOKI、Bluetooth搭載バッテリーBSL36A18B、バッテリー単体で集じん機連動を実現

HiKOKI、Bluetooth搭載バッテリーBSL36A18B、バッテリー単体で集じん機連動を実現

電動工具ブランドHiKOKIを展開する工機ホールディングスは、2020年3月にBluetooth搭載の新バッテリー「BSL36A18B」「BSL36B18B」の近日発売を発表しました。バッテリー内部にBluetoothコントローラーを搭載しており、HiKOKI(旧日立工機)の18Vとマルチボルトシリーズ全ての電動工具が集じん機との無線連動に対応できるようになると予想されます。

本記事は、HiKOKI製品カタログC3606DRBの製品カタログに記載された「BSL36A18B」「BSL36B18B」の製品名から、当サイトの業界研究や独自視点に基づいて構成した記事となります。記事の投稿時点では本製品について工機HDから情報開示は行われておらず、記載内容の誤りが含まれる点を承知おき下さい。正式なリリースが発表され次第、内容を追記いたします。

無線連動ユーザー待望のBluetoothバッテリー「BSL36A18B」

電動工具ブランド「HiKOKI」を展開する工機ホールディングスは、2020年3月に販売を開始したC3606DRBのカタログ上で、新型のBluetooth搭載バッテリー「BSL36A18B」「BSL36B18B」の近日発売を発表しました。

Bluetoothコントローラを搭載したバッテリーは国内初となります。

現時点ではC3606DRBのカタログに記載された情報しか開示されていませんが、同じカタログに新発売のBluetooth連動集じん機が多数記載されており、無線連動に対応する機能が搭載されていると予想されます。

バッテリー内部にBluetoothコントローラを内蔵したことで、C3605DYAのような無線連動搭載製品やマキタのAWSのような対応製品を揃える必要が無くなり、HiKOKI(旧日立工機)の18Vシリーズとマルチボルトシリーズ全ての電動工具が集じん機無線連動に対応するようになります。

HiKOKI Bluetoothバッテリー BSL36A18B カタログ

無線連動対応の集じん機もラインナップ強化

HiKOKI Bluetoothバッテリー Bluetooth連動 集塵機

C3606DRBのカタログでは、既存の集じん機をBluetooth連動に対応した(S)タイプの集じん機の近日発売も予告されています。

新たに販売する集じん機はAC100VのRP80YB(S), RP80YD(S), PR150YB(S), PR150YD(S)の4機種で、既にBluetooth対応しているコードレス集じん機RP3608DBと合わせてHiKOKIの無線連動対応集じん機は計5機種となります。

Bluetoothバッテリーと対応集じん機の発売によって、HiKOKIのBluetooth無線連動集じん機のラインナップは一気に強化され、マキタの無線連動シリーズ「AWS」にも劣らないシリーズとなりました。

製品仕様

製品名BSL36A18BBSL36B18B
外観
電圧18V/36V18V/36V
バッテリー容量90Wh
[5Ah/2.5Ah]
144Wh
[8.0Ah/4.0Ah]
Bluetooth
バージョン

無線連動仕様比較(マキタAWS比較)

名称HiKOKI 無線連動機能マキタAWS
Bluetooth搭載
コントローラ外観
対応製品18Vシリーズ:36モデル
マルチボルトシリーズ:75モデル
AWS対応製品:20モデル
対応集じん機5機種4機種
Bluetooth
バージョン

詳細情報は続報待ち、集じん連動以外の機能にも期待

記事執筆時点では詳細な情報が開示されておらず、製品名と発売予告のみで今後の詳細な仕様開示に期待されます。

価格的には希望小売価格も従来マルチボルトバッテリーの+1,000円程度に収まっており、実売価格で大きな価格差とならなければ、一般的な工具用バッテリーとして幅広いユーザーに購入され、マキタのAWSを超えて無線連動集じん機シリーズとして大きなシェアを獲得できるかもしれません。

現時点では無線連動のみに対応したバッテリーのようですが、その他の機能の搭載の搭載についても期待が持てます。

類似する製品には米DeWALTのTOOL CONNECTバッテリーがあり、こちらはクラウドトラッキングによる場所追跡・盗難防止の放電無効機能・バッテリー診断を行うスマホアプリなど様々な機能を搭載しています。

スマホアプリ・Webアプリの開発実績がない工機HDでは、DeWALTと同等のシステムを実装するのは技術的・経営的に難しいと観測していますが、今後これらの開発も進められるようであれば、新たな電動工具市場も見えてくるのかもしれません。

本記事の内容については、詳細な情報が開示され次第追記・変更を行います。

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