1年くらい前の毎日新聞に、東京オリンピックの組織委員会が世論の動向を把握する目的でネットの監視をしているという記事がありました。
それによると、キーワードを設定してツイッターなどのSNSでどのような内容が話題になっているか監視を行い、ネット上の批判の増加に対して対応策を取るという活動のようです。
例えば、オリンピック+電通+丸儲けというキーワードが急増したら、電通の広報が世論の批判を沈静化するよう手を打つという取り組みと思われます。
ネット社会の監視は使い方を誤った場合の危険性が以前から指摘されていますが、オリンピック+酷暑+危険というキーワードが激増しても組織委員会が東京オリンピックを返上することはないでしょうね。