２０２0リンピックの陰に隠れて日本経済危機が演出されて世界経済が崩壊する!!
アメリカ、ヨーロッパ、中国のトライアングルで「ドイツ銀行」がクラッシュするが、このドイツ銀行の破綻に連座して「みずほ銀行」、そして「三菱UFJ銀行」が「三井住友銀行」に吸収合併されてしまう。
ところが破綻が懸念されていた「ソフトバンク」の破綻により「三井住友銀行」までが破綻しそうになるが日銀の介入により救済されますが・・・。
この金融ショックにより、ゼロ金利政策に耐え続けていた各地の地銀が音を立てるようにして崩壊を始め為に「日銀」は、政府に「金融緊急事態宣言」を催促して「統制経済」を発令しますが、
超円高となり、日本株が大暴落を始めてしまい世界のDGPの30%を掌握している世界一の経済大国日本が、奈落の底へと貶められてしまう。
日本政府は、自由経済を建て前としたうえで、国家がある種の経済活動を強制的、組織的に計画・規制・誘導し、物品の価格や流通などを統制すると同時に、食糧危機に備えてコメの配給制を用いて日本経済を統制する。
いづれにしても「統制経済」の発動は、日本国が独裁政治の国家変わるということを意味します。
そして、日本国と日本人を食い物にする「左翼」、「アメリカニューヨークの左翼ネオコン」そとして日本の政財界に巣くう「統一教会」の掃討わ始めます・・・。
まかり間違えれば「内戦」ですが、2020年の「令和」の宿命なのです!!
元号を違和感のある「令和」とした意味がここにあります。
「令和」とは、戦争をしてでも平和を勝ち取れという意味なのです!!
まず手始めに、世界に分散された日本国の三井、三菱、住友に代表される財閥の7京に及ぶ多国籍化している資金が日本に環流されて「日本経済再生」の原動力となり、日本国の財閥が一気に世界経済を掌握してしまいます。
そうです多国籍化された「ジャパンマネー」です!!
大恐慌による世界経済への影響は過去の話ではありません。
現在にこそ、当時とおなじようなリスクが潜んでいるのです。
1929年の大暴落後の大恐慌により、アメリカはそれまでの莫大な海外への投資資金を引き揚げました。
アメリカによる投資の引き上げにより、世界各国は急速にに資金不足に陥っていきます。
それだけではなく、アメリカのフーバー大統領は1930年6月に関税を40％に引き上げたのでした。
それは、国内産業を保護して恐慌の克服をめざすことを目的とした政策でした。
関税の引き上げは恐慌対策としては逆効果であると多くの経済学者が大統領に警告しました。
しかし、その警告をフーバー大統領は無視したのでした。
アメリカの関税引き上げにより、オランダ、ベルギー、フランスおよびイギリスは直ちに報復的関税措置を発表しました。
さらにイギリスが自国の産業の競争力を確保するために、金本位制から離脱することになったのです。
それまでは、イギリスは自国の通貨であるボンドの価値を保つために、ポンドと金との交換を認めていました。
しかし、金本位制から離脱し自国の通貨を切り下げることにより、輸出を増したのです。
イギリスの金本位制離脱により、各国は通貨安定のための金を確保する必要にせまられました。その結果、各国は米ドルを大量に売却し金を確保することとなったのです。
各国がいっせいにドルを売却し金を確保したことから、アメリカ中の銀行で金不足に陥ります。金不足は、通貨量の不足を引き起こし、銀行の財務状況の急速な悪化を引き起こしました。
その結果、銀行の倒産が加速され、1933年までに6000行を超える銀行が倒産したのでした。
アメリカ政府は、ドル売りを防ぐために公定歩合を引き上げます。
しかし、不況での金利引き上げは、さらなる景気の悪化を引き起こすことは明らかでした。
その結果、ドル売りがさらに加速されることになったのでした。
アメリカ政府は、金とドルとの交換を停止します。
それは、実質的には金本位制からの離脱にかわりありません。
ここに金の価値を仲介としていた為替取引は潰滅的な打撃を受けることになったのです。
イギリス、フランス、アメリカのブロック経済
為替取引の壊滅から、異なる通貨でのグローバル取引は70％減少し、経済取引は同じ通貨間のみで行われることになります。
ブロック経済により世界経済は停滞し、縮小に向かいます。
まず、イギリスは本国と世界中に保有する植民地の間で、ボンド・ブロックを形成します。
フランス･ベルギー･スイス・オランダは金本位制を堅持しました。
それらのヨーロッパ大陸諸国は、本国とその植民地間での金フランブロックが形成します。
アメリカは、南北アメリカ大陸にまたがるドルブロックが形成します。
そして、日本も円ブロックを形成します。
第二次大戦後、経済ブロックによる対立が悲惨な戦乱をもたらしたことを反省し、各国は、協調して、為替政策や、自由貿易を推進するようになったのです。
それは、戦後の長期にわたる安定と経済発展を世界にもたらしました。
しかし、現在、トランプ大統領は、アメリカファーストをとなえ、保護貿易の色彩を強めています。
かつて、大恐慌を克服するための保護貿易が、世界経済を悪化させ、悲惨な戦乱を引き起こすこととなりました。
そのために、トランプ大統領のアメリカファーストが世界経済に大きな悪影響を及ぼすことが懸念されています。
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