＜2020年武漢離陸肺炎ウイルス被災防禦「密閉・密集・密接」８割減のコロナ復旧中、復旧後の３密防御型店舗構成や商品構成は、無知、無理解、無関心、無視か＞
:::::
5月のゴールデンウイーク明け、東京都内のユニクロの路面店の前には長蛇の列があった。
ゴム手袋を付けたスタッフが入店客一人ひとりの検温を行い、手指の消毒を依頼していた。
緊急事態宣言中だったにもかかわらず、新型コロナウイルス対策を徹底して、一部営業再開に踏み切ったユニクロ。その姿勢は、「コロナに負けていられない」という意思の表れのようにも映った。
新型コロナの感染拡大は、国内首位の衣料品ブランドであるユニクロにも容赦なく襲いかかった。
運営するファーストリテイリングによると、4月の国内ユニクロ事業の直営既存店売上高（ネット通販含む）は前年同月比43.5％と激減。既存店売上高の開示を始めた1996年9月以降、もっとも大きな落ち幅となった。都市部を中心に最大約4割の店舗が臨時休業したことに加え、外出自粛で衣服の需要自体が減少したことも響いた。
JR原宿駅前の複合施設内に立地する原宿店は、ユニクロとジーユーが2019年秋に共同開発した着こなし検索アプリ「スタイルヒント」を体験できる売り場を初めて設置する。
スタイルヒントは、世界中のインフルエンサーやユーザーが投稿した写真からさまざまな着こなしを閲覧できるアプリだ。写真に掲載された類似商品をユニクロとジーユーのECで購入できる。
原宿店では専用コーナーの壁一面に240台のディスプレイを並べる（冒頭写真）。顧客はアプリ上に投稿された着こなしを店頭で閲覧しながら、購入したい商品を検索できる。気になる商品が店内のどこに販売されているかをディスプレイ上で知らせる機能も搭載するという。また同店では、海外からの人気も高いデザインTシャツ「UT」の国内最大規模の専用売り場も設ける。
コロナ後に求められる服とは
顧客の声をヒントに、クッション性やヒールの高さを改良した婦人靴「マシュマロパンプス」は販売拡大が続いている。主力の衣服でも、中期的には消費者の意見を企画・開発に生かす取り組みを広げていく意向だ。
「コロナの後は、より生活に密着した服が売れるようになる」。2020年4月の会見で柳井会長は、今後の見通しをこのように語った。コロナ後は消費者の声をタイムリーに分析し、いかにトレンドと実際の需要のバランスを取った商品を投入できるかが、顧客の支持を集めるカギとなりそうだ。
ファストリが取り組む、店舗の独自性・地域密着化の追求やひとりひとりの顧客との「むすびつき」の強化は、他の小売り業態でもコロナ後の大きなテーマになる。「ポスト・コロナ」へ向けた闘いは、すでに始まっている。
