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毎日最大10名に1,000円相当のビットコインが当たる!本当にゼロリスクで仮想通貨(暗号資産)がもらえるチャンス…

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bitFlyerから、仮想通貨(暗号資産)投資株式投資の違いとは?~株式投資と比較した仮想通貨(暗号資産)投資のメリットとリスク~と題したブログが更新されています。

日本の仮想通貨取引所で最大手が、こうしたブログを出してきたということは、自信の現れでしょう。2020年は仮想通貨元年と言われた2017年の年末を超える大相場になるのかもしれません。そうなってほしいです。

内容としては、株式投資の口座数が2019年末時点で国内に約2,400万の証券口座が存在しているのに対し、仮想通貨投資の口座数は同年比較で約200万口座とまだまだこれからであるとの説明が冒頭にあります。

仮想通貨(暗号資産)のリスクらしいリスクは特段の記載がありません。事実その通りだと思います。東証1のレナウンもつい先日破綻したばかりです。かつてはあこがれのブランド(銘柄)が紙くずになったばかりです。投資という視点では、最大のリスク量は同じです。

しいて言えば、仮想通貨(暗号資産)には、正確な財務分析や投資対象の分析手法が業界全体で確立していないことです。株式であれば、 PER (株価収益率)や PBR (株価純資産倍率)などで、割安か割高等の判断が定量的に分析でき、投資判断の参考にすることが出来ますが、ビットコインをはじめとする仮想通貨(暗号資産)においては、そのような分析手法が確立していないという内容ですが、株式投資に於いても、PERやPBRは、何の役にも立たないというのは、投資をしている人なら誰もが知る事実でしょう。少し、言い過ぎでしょうか…。

そのほか、仮想通貨(暗号資産)では、投資家向けの資料などが公表されていない点が挙げられます。株式であれば、毎四半期に決算を発表することが義務付けられていますが、ビットコインをはじめとした仮想通貨(暗号資産)では、そもそも企業が運営していない場合も多く、このような資料が定期的に公表される仕組みは存在しませんという分かり切った説明です。リスクというよりは、それが仮想通貨(暗号資産)なので、むしろ特徴だと思います。

あと、仮想通貨(暗号資産)は、ボラティリティが大きい点を指摘していますが、株式市場でもマザーズ銘柄などは仮想通貨以上に激しく乱高下しているように思います。いずれにしても株式投資も仮想通貨(暗号資産)投資も余裕資金ですることを忘れてはなりません。所謂、遊び、ゲーム感覚ですることが重要だと思います。間違っても、生活費、命金でやらないことです。身の破滅が大きく口を開け待っています。

一方、仮想通貨のメリットについては、これからの将来性について色々記載されていましたが、これも、株式でいう目論見書に似ており、結果は神のみぞ知る領域です。

さて、業界最大手のbitFlyerから「毎日最大10名に1,000円が当たる!アプリ限定ログインボーナスプログラム」開始のお知らせが発表されました。

2020年7月1日(水)からの実施で、暗号資産(仮想通貨)の取引経験がある方が対象となり、スマホアプリ「bitFlyer ウォレット」からログインするだけでプログラムに参加したことにんまります。しかも毎日開催するようなので、毎日が無料で貰える宝くじみたいなものです。外れても損失はないので、毎日、ログインしたいと思います。

まとめるとこんな感じです。↓↓

毎日最大10名に1,000円が当たる!アプリ限定ログインボーナスプログラム

■キャンペーン概要
暗号資産(仮想通貨)の取引経験があり、スマホアプリbitFlyer ウォレット」からログインされた方を対象に、毎日抽選で最大10名に1,000円相当、最大3,000名に5円相当のビットコインをプレゼントします。

■キャンペーン期間
2020年7月1日(水)~ 終了日未定

■キャンペーン参加条件
以下の条件を満たせば、自動的にキャンペーンが適用されます。

bitFlyerにてキャンペーン期間に関わらず、暗号資産(仮想通貨)の取引経験がある個人(法人は対象外)

■プレゼント内容
上記のキャンペーン参加条件を満たした方の中から抽選で下記のプレゼントが当たります。

【A 賞】毎日抽選で最大10名に1,000円相当のビットコイン

【B 賞】毎日抽選で最大3,000名に5円相当のビットコイン

これこそ「果報は寝て待て」、ゼロリスクで仮想通貨がもらえるチャンスです。無料でできる努力は惜しまず実行したいと思います。

国内最大級のbitFlyer(ビットフライヤー:関東財務局長 第00003号)は、世界最高水準のセキュリティを提供する安心・安全の仮想通貨取引所です。ハッキング被害は過去一度もありません。

仮想通貨(暗号資産)取引は、現物取引なら株式と同様、最大リスクは投資額です。商品先物の様に追証が発生したり、マイナス価格になるといった予期せぬリスクはありません。