北朝鮮－１だから強行した
夏季五輪東京大会（東京五輪）の開催が延期となり、いよいよ想定していた以上のわが国経済の墜落が始まるのですが、選抜高等学校野球大会（春のセンバツ高校野球）までもを中止にしてしまった侮日新聞社と公益財団法人日本高等学校野球連盟（高野連）は、文字通り国の内外に「体育系大会の日本の開催能力ゼロ」を示したのですから、国際五輪委員会（ＩＯＣ）に東京五輪を延期されても仕方がありません。侮日の思惑通りに事は運びました。
しかし、武漢肺炎の感染爆発（パンデミック）が深刻である以上、この判断が批判の対象とはいえず、むしろ政府と埼玉県の要請を無視して開催が強行されたＫ―１の「WORLD GP」にこそ批判が集中しています。
万全の対策を講じたといいながら、やはり感染の疑いがある観戦者を出してしまいました。政府と県の要請を無視し後述の組織の指示を優先（？）した報いを、主催団体はこれから受けることになります。
その主催団体は、香港のＫ―１グローバル・ホールディングス（代表はマイク・キム氏）ですが、運営しているのはＭ―１スポーツ・メディア（社長は豊田茂氏）であり、彼らに最大の影響力を行使しているのが矢吹満（本名＝玄満植）氏です。
Ｋ―１自体が買収劇を繰り返された「（あまりよくない）投資物件」でしかありませんが、玄氏（埼玉県出身、朝鮮学校卒業）はかつて東京ガールズ・コレクション（ＴＧＣ）を買収したことで知られた人物で、父親が在日本朝鮮人総聯合会（朝鮮総連）の専従の破壊活動家であり、兄は総連経済局幹部との情報があります。
つまり、朝鮮労働党（北朝鮮）系なのです。
表には中村拓己氏のようなＫ―１ライターをプロデューサーに迎えて立たせておきながら、隠然とこれを主催してきたのは総連であり、北朝鮮の資金源の一つでしょう。ですから「日本人はもっと感染して死ねばいい」と考える破壊工作組織に、まんまとやられたことになるのです。
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遠藤健太郎公式
皇紀2680年（令和2年）3月25日 10:29 AM
＞選抜高等学校野球大会（春のセンバツ高校野球）までもを中止にしてしまった侮日新聞社と公益財団法人日本高等学校野球連盟（高野連）は、文字通り国の内外に「体育系大会の日本の開催能力ゼロ」を示したのですから、国際五輪委員会（ＩＯＣ）に東京五輪を延期されても仕方がありません。
広大で風通しの良い屋外の試合会場でありながら、延期や無観客、代替案の提示などではなく、漠然と「空気」を読んで唐突に開催中止を決定したのでしょうが、これは同時に「日本には開催能力がありません」ということを国内外に明言する結果にもなったと思います。
まぁ、しかしこのご時世です。
一方さいたまアリーナの方は、歓声と飛沫飛び交う、熱気ムンムンの屋内空間でイベントが行われたようで、観客も「若者」だけではなく、年配の方がけっこういらしたようで心配です。
そもそも、汗や血しぶきが飛ぶ「格闘技」の試合を冷静に観ろといっても無理があるでしょうね。
あと、「若者」「若者」とマスコミは連呼していますが、２０代、３０代は立派な「大人」ですよ。
小中高校生と一緒にしてはいけない。
皇紀2680年（令和2年）3月25日 11:57 AM
今回の記事には反対します
そもそも強制的に開演させないことも可能な法律を作ったのだから、ある程度の補償を与えて禁止させるのが筋で、できればやめてほしいけど、損害については知らないよ、ではお話になりません
はっきりと政権の怠慢です
それとは別に、朝鮮系の主催する団体であることを述べず、スポーツの団体としてやってはならないことをやったという切り口だけで責任を追及するほうが賛同も得られると思いますし
パチンコ規制について、ただ経済の縮小で規模が小さくなっているにすぎず、北に金が流れているという情報はあまり効果を上げてないのと同断です
皇紀2680年（令和2年）3月28日 12:30 AM
いつも鋭いご指摘を賜り、ありがとうございます。
ただ、残念ながら今回ご指摘の特措法にそのような項目は一つもありません。報道権力側が安倍政権批判のために「強権的な法律を作った」「怖い」と煽りましたが、当該法のどこにも強制的に国民の行動を禁止する根拠となるものは記されていないのです。
これまで通り「要請」しかできません。その「要請」の根拠として特措法が必要だったから作ったのです。どうか報道（主に朝日系列）に惑わされないようお気をつけください。
皇紀2680年（令和2年）3月28日 1:02 PM
十分な確認を怠ったことは申し訳ありません
高橋洋一教授ほか、非常事態宣言を発して、県知事が強制的に中止できる旨の発信をしていたので、私はそれを信じました
自分で読むべきだったかもしれませんが、政治的な正式文書の「解釈」は私には難しいところなので、ちょっと迷っています
あの人たち（政権に携わった経験のある人）には裏を読む勘所があるのかもしれず、ご指摘のとおりであるならその勘所をわざと外す運用がもくろまれているのかもしれず、私の迂闊さをお詫びいたします
皇紀2680年（令和2年）3月30日 8:30 AM
特措法で指示ができる項目もありますが、国民の行動には要請しかできないのは、現行憲法（占領憲法）を意識して作られた法律だからでしょう。
しかし、jsさんのご指摘に内包する問題として悩ましいのは、当然のように休業補償をするとして、その詳細を一刻も早く安倍晋三首相は発表すべきなのですが、Ｋ－１の運営会社のような「北朝鮮のフロント企業」にも支払ってやるのか、という問題がございます。原則として差別なく支払わないといけないのですが、これがわが国の占領統治期以降の政治が招いた体たらくの露呈にしかならないのは、誠に情けない限りです。