近視は、遠方のものを見る時に焦点を合わせることができず、手前で焦点が結ばれることにより、物がぼやけ、明瞭に見えない状態を指します。近視は屈折値により評価され、その主な原因として、眼軸長（眼球の奥行）が過剰に伸長し、角膜から網膜までの距離が長くなる眼球の変形が知られています。

小児では成長に伴い眼軸長の伸長がみられますが、近視眼では特に長くなることが知られており、眼軸長検査は近視の評価において重要性を増してきています。また、強度近視では、眼軸長が長くなることで黄斑変性や視神経障害などの合併症の危険性が上がることも知られています。

今度、慶應義塾大学医学部の坪田一男教授、栗原俊英特任教授、鳥居秀成助教、四倉絵里沙（博士課程４年）らは、東京都内の小中学生約１，４００人を対象とした近視疫学研究を行い、日本における近視有病率を約２０年ぶりに報告し、近視とドライアイに関連がある可能性も見出しました（２０１９年８月１９日リリース）。

同研究グループは、近視の評価として屈折値と眼軸長の両方を測定し、調査票を用いて近視とライフスタイルの関連性も調査しました。その結果、小学生６８９人における近視有病率は７６．５％、強度近視有病率は４．０％、平均眼軸長は成人とほぼ同等の２３．４１mmでした。中学生７２７人における近視有病率は他国の既報よりも高い９４．９％で、強度近視有病率は１１．３％、平均眼軸長は２４．７３mmでした。

本研究成果は、眼軸長測定を含めた近視有病率のデータであり、近年の都内小中学生の近視に関する最新の基礎データとなります。本調査結果が近視の増加に対し警鐘を鳴らし、今後の近視人口・強度近視人口の増加に歯止めをかける一助となると期待されます。