みどりの一期一会

奥歯の根の炎症を抑えるための抗生剤は昨日で終了。
痛み止めも朝・昼・寝る前と三回くらいに減ってきて、
少しずつ食欲も出てきました。
歯が痛くて食べられない時は料理をする気も起きなくて、
簡単で軟らかいものばかり食べていたのですが、

夕方、パートナーが西の畑から野菜を採ってきてくれたので、
ひさしぶりに、野菜料理づくり。

大きく育ちすぎたオクラは、昆布とシイタケの出汁で、

厚揚げとキノコといっしょに炊きました。



伏見甘長もたくさん採れるようになったので、

エビちりめんといっしょに炒め煮にしました。
まだ堅いものは食べられないのですが、少しずつ回復しているのがうれしいです。

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後半は、
新型コロナウィルス関連の社説です。

社説：お盆休みに抑え込みを　愛知が緊急宣言　 2020年8月7日 　中日新聞 　愛知県は六日、新型コロナウイルス対策で県独自の緊急事態宣言を出した。七月三十一日に県内で過去最多の百九十三人の感染が確認されるなど厳しい状況が続いており、適切な時期の宣言であろう。 　愛知県の大村秀章知事は六日の対策本部会議で「お盆休みの期間に一斉に行動活動を自粛して頂き、一気に感染拡大を防止していきたい」と述べ、四月に続き二度目の宣言を出した狙いを強調した。 　確かに、同県の感染状況は厳しい。七月十五日に十六人の感染を確認して以降、急激に増加。同月二十八日から八月五日まで九日間連続で一日百人以上の感染が続いたことを受け、大村知事は会議で「極めて厳しい状況」との認識を示し、宣言に踏み切った。 　宣言の期間は二十四日までの十九日間で、お盆休み中の県をまたぐ帰省など不要不急の移動や大人数での会食の自粛などを求めた。 　お盆休みに感染を抑え込もうという独自宣言には、サービス業中心の東京、大阪などの大都市圏と比べ、愛知県が一九七七年以降、製造品出荷額連続一位の「モノづくり」拠点という事情もある。 　経済回復と感染拡大防止の両立を図るうえで、トヨタ自動車やその関連メーカーなどが八日からお盆休みに入る時期に活動自粛を求め、感染拡大を抑え込むやり方は理にかなっている。 　同県では八日以降、小、中、高校すべてが夏休みに入るため、それに重ねる意味もある。今春以降の臨時休校などで、児童・生徒の学習の遅れや学校での活動の不足も懸念されるだけに、感染防止のための休校をさらに増やさない配慮は適切だといえる。 　今後は、休業や操業停止でダメージを受けている事業所などの実態把握や、さまざまな支援策を打ち出すことも忘れてはならない。 　東海地方では岐阜県が七月三十一日に「第二波非常事態宣言」、三重県が今月三日に「緊急警戒宣言」を独自に出した。いずれも県外地域との不要不急の往来自粛などを求めており、不自由なお盆休みになりそうだ。 　とはいえ、お盆に帰省するのは日本の伝統文化である。家族や友人との再会を楽しみにし、墓参りが気がかりな人も多いだろう。 　大村知事も「お盆の帰省はもう一度家族と検討をお願いする」と含みをもたせている。体調がすぐれない人や、帰省先で高齢者と「三密」が避けられない人は帰省をやめるなど、個々の事情をよく勘案して賢く判断してほしい。

社説：うがい薬騒動　根拠を明示して政策を　 2020年8月8日 朝日新聞 　科学的な裏付けが十分でない段階での政策発信は、勇み足とのそしりを免れない。 　新型コロナウイルスには、殺ウイルス効果があるポビドンヨードを含むうがい薬が有効なようだ――。大阪府の吉村洋文知事がそんな研究成果を披露し、発熱した人がいる家庭など、府民にうがい薬の使用を呼びかけたことが波紋を呼んでいる。 　新型コロナ禍への対応で注目度を高めた知事の発言だけに、直後から各地の店舗で当該製品の売り切れが続出。ネットでは高額での転売も見られた。会見の翌日、知事は「誤解がある。うがい薬は予防薬や治療薬にはならない」と再び説明したが、「現時点では証拠が不足している」（日本医師会）といった指摘が相次いだ。 　研究では、新型コロナに感染した府内の軽症・無症状者を二つのグループに分け、一方はうがい薬を使って１日４回うがいし、もう一方は何もしなかった。４日目に唾液（だえき）のＰＣＲ検査をしたところ、陽性率はうがいをしたグループの方が顕著に低かったという。 　うがい薬を使えば、飛沫（ひまつ）を通じた感染や、ウイルスを含む唾液が肺に入ることによる重症化を防げる可能性がある。知事らはそう説明するが、本当にそうなのか、疑問は少なくない。 　まず、研究の対象が４１人と少ないことだ。研究にあたった医師自身も、飛沫感染の防止効果の検証は「数十例とか数百例では無理」と認めており、重症化防止効果とともに２千人規模で研究を続けると表明している。 　そして吉村知事の説明ぶりである。最初の会見では「うそのような本当の話」「コロナに打ち勝てるのではないか」との発言があった。知事らが繰り返し口にした「可能性」段階での前のめりな姿勢が、「誤解」を招く一因となったのではないか。 　研究は水道水などでうがいをした場合と比べていない。なじみのある市販薬とはいえ、妊婦や甲状腺障害のある人は使用に慎重を期す必要がある。唾液中のウイルスが減っても体内で減るわけではなく、感染者の「偽陰性」につながりかねない。他の研究者からはこうした指摘も出ている。 　吉村氏は「政策を決めるのは我々で、府民への呼びかけも我々の責任」と述べ、政治の責任を強調する。ただ、そのタイミングと方法、内容にも責任が伴うことは論をまたない。 　新型コロナウイルスは未解明な点が多く、不確かな情報が拡散しやすい状況が続く。無用の混乱を避けるためにも、科学的な知見に基づく政策を展開することが欠かせない。政治のリーダーは肝に銘じるべきだ。

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