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これはあくまで頭の体操で必ずそうなると断言するつもりはありません。ただ最悪を想定しておくことは今後の行動の指針にもなり得ると思い記事にしました。もっとも私は経済に関してはド素人同然なので概念のみです。
さて、今回の新型コロナウイルス騒動、発生したシナはもとより欧米で猛威を振るい日本をはじめ世界中で経済的打撃が計り知れません。感染爆発を防ぐために世界各国で外出禁止令が出され生産もストップしています。日本も日に日に感染者が増大し特に人口が日本一密集している東京ではロックアウト（都市封鎖）の可能性すら論じられ始めました。
私はこの状況が1929年から始まった世界恐慌と似ていると思ったのです。世界恐慌はアメリカの株価の大暴落から始まりました。1929年から1932年までの間に世界のGDPは15％も落ち込んだそうです。世界はブロック経済化を進め日独伊のような持たざる国は苦境に陥りました。これが第2次世界大戦の遠因になります。当時も世界一の経済大国であったアメリカでさえ、完全に経済が回復したのは第2次世界大戦で大軍事増強を行って生産が軌道に乗ってからでした。
今回の新型コロナウイルスによる経済的影響は最善で2.3兆ドル（日本円で232兆円）、最悪なら9.2兆ドル（日本円で966兆円）だと予測されています。最悪の場合、これがどれくらいすさまじい数字かというと2017年のアメリカのGDPが19.39兆ドルですからその半分近くが吹っ飛ぶ計算です。2017年の世界各国のGDP合計は79.9兆ドル。最悪の9.2兆ドルだとすると1年だけで世界のGDPの11.5％が失われます。最善の2.3兆ドルだったとしても数年続くわけですから世界恐慌並みの影響になる可能性が高い。
これは完全に有事ですよ。安倍政権は本当に危機感を持っているのか心配しています。お肉券とかお魚券、旅行券は別に良いんですよ。私は最悪の場合食料など生活必需品は戦時中のような配給制にしなければならないとまで覚悟しているんですから。ただその前に思い切った経済政策を行い巨額の財政出動で日本経済が受ける打撃をできるだけ最小限に抑える必要があると思っているんです。消費も落ち込みますから、消費税は一時的にゼロにして良い。現金給付も収入で分けるのではなく一時的に国民一人当たり10万円くらい与えるべきです。高額所得者は景気が回復してから税金で返してもらえば良いだけ。何よりスピード感が最優先。
日本が最悪の事態を免れ何とか経済も保てれば、TPPが救世主になるような気がします。戦前は英仏のブロック経済で苦しめられましたが、今回はTPPが実質的ブロック経済になると考えています。ただ今回の持たざる国は新型コロナウイルスの発生国であるシナ。すでにアメリカ議会では今回の新型コロナウイルスで受けた損害をシナに要求しようという議案が提出されました。この動きは世界が追随するでしょう。当然シナは支払いを拒否するでしょうから、世界大戦にまで至る可能性があります。ただシナの同盟国は北朝鮮、パキスタンくらいか？ロシアは日和見と火事場泥棒の専門家ですから最初中立でシナの負けがはっきりした時シナに攻め込むでしょうね。
そういう世界史的な大変革が起こる可能性も私は考えています。皆さんはこの件、どのように思われますか？