国際情勢の分析と予測

●2020大統領選挙の不正選挙疑惑による民主党奪取州の分布図から私の考える米国分割の未来予想図
・ハワイ州→日本領へ（灰色）
・米国本土太平洋岸＋カナダブリティッシュコロンビア州南部→中国領へ（赤色）
・テキサス州周辺＋フロリダ州：メキシコ領へ（黄色）
・アラスカ＋カナダ北西部・プレーリー三州・米国ミズーリ川流域→ロシア領へ（青色）
・カナダ東部＋米国五大湖沿岸地域＋米国太平洋岸東部→EU領（緑色：ドイツ・フランス・ポーランド等による分割占領？）
・米国東南部→アトランタを首都とする黒人共和国へ（黒色）
・コロラド、カンザス、アイオワ、ミズーリ、インディアナ、オハイオ、ケンタッキー、テネシー、西バージニアの各州（灰色）は上記各地域の境界付近に位置する。いずれかへの帰属を決めるか、それとも緩衝地帯の独立小国家となるかだろう。


●南北戦争 - Wikipedia

青が北部（アメリカ合衆国）諸州、赤が南部（アメリカ連合国）諸州。水色は合衆国に留まった奴隷州。


●アメリカは実は11の国から出来ている!? 深刻な分断の歴史的背景（池田 純一） | 現代ビジネス | 講談社（2/6）　2018.3．11



https://gendai.ismedia.jp/articles/-/54711?page=2


●Presidential Election Results and Electoral Map 2020(2020/11/22閲覧)


全州選挙結果


激戦州一覧

https://edition.cnn.com/election/2020/results/president#mapmode=call

●Tom GrahamさんはTwitterを使っています 「Check this out ... Compare the Trump Lawsuit Map against the Dominion Map: https://t.co/Jw94cFF8f9」 / Twitter


トランプ大統領が法的措置を採っている州
https://twitter.com/tom2badcat/status/1325850515524124672/




●About - Dominion Voting Systems

ドミニオン社の製品が使用されている州
https://www.dominionvoting.com/about/


●ジュリアーニ氏、ドミニオンは「ベネズエラと中国につながりがある」　大紀元　2020年11月16日 15時57分
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/64754.html




●アメリカ合衆国が6つに分割される日 - ガベージニュース(旧:過去ログ版) 2009年01月01日 12:00

アメリカ合衆国イメージアメリカの経済紙Wall Street Journalでちょっとした記事が話題を呼んでいる。その記事曰く「アメリカ合衆国は2010年に6つの国に分割する」というものだ。その予想を立てたのが、単なるSF小説家やアナーキストではなく、ロシアの重鎮的なアナリストであることも注目を集めている要素の一つとなっている(【As if Things Weren't Bad Enough, Russian Professor Predicts End of U.S.】)。



この予想を発表したのは、ロシアの元KGBのアナリストで、今はロシアの外交官を育成する外務省付の大学で学部長の座についているIgor Panarin氏。アメリカとロシア両国間についてはスペシャリストの一人である(いくつもの書籍を発刊しているし、クレムリンにもレセプションに、専門家として招待された経歴も持つ。政治学の博士号も持ち、アメリカの国家安全保障局(NSA)と同等のロシアのFAPSIにも勤務し、ボリス・エリツィン大統領のもとで戦略構築の経験も持つ)。また、今回の予想をして「中東情勢の不安定さや世界的な経済危機がアメリカに責があるような状況の現状は、まるで1990年代前後の世界中のごたごたと同じようなものだ。そして1990年代においてはすべてソ連(今のロシア)に責があるかのように結論付けられ、それが元でソ連そのものが崩壊しただけでなく、多くの『搾取された』領土から兵を引くことになった」とその前提を説明している。

また、アメリカに嫌悪感を持つがための予想でもなく、「アメリカ人は嫌いじゃないよ、でも見通しは決して明るくはないね」(he does not dislike Americans. But he warns that the outlook for them is dire.)と自分の予想に対し悲しみと共に肯定の言葉を告げている。

Panarin氏の具体的な予想は次の通り。

・2009年後半までに「移民の数が急増」「経済上の破たん、低迷が続く」「モラル、民意がさらに低下する」などの現象が発生。
・州単位での経済格差が拡大し、裕福な州は連邦政府との金銭的連携を遮断し、事実上連邦を脱退する。民族間の対立も激化する。
・これらが引き金となり、アメリカで内戦が発生し、当然のことながらドルが崩落する。
・2010年6月～7月までにアメリカ合衆国は6つに分断されることになる。
・このシナリオは(Panarin氏曰く)45～55％の発動確率。
・ロシアとしては強敵が勝手に倒れるのは悪い話ではない。ただし、ベストシナリオではない。相対的にロシアの存在価値、立ち位置は向上するが、ドルの崩落と貿易相手国としての「(まとまった形としての)アメリカ」の喪失はマイナスに他ならない。


そして具体的な分割内容は次の通り。

・カリフォルニア領域……「カリフォルニア共和国」(中国支配下、あるいは影響下)
・テキサス領域……「テキサス共和国」(メキシコ支配下、あるいは影響下)
・中央アメリカ領域……「中西部アメリカ共和国」(カナダ支配下、あるいは影響下)
・東海岸都市領域……「大西洋アメリカ(アトランティック・アメリカ)」(EUへの加盟、協力関係強化)
・ハワイ……ハワイ(中国か日本の保護下)
・アラスカ……アラスカ(ロシアに合併)


もちろんこのような話について「荒唐無稽(こうとうむけい)以外の何物でもない」という意見も多い。ロシア国内ですらテレビジャーナリストのVladimir Pozner氏などは「最近日に日に増加している反米主義をあおり立てるだけの論調で、こんなクレイジーな考えにはまともに論ずる価値もない」と吐き捨てている。

一方でこの「予想」はPanarin氏が昨年秋にイズベスチア(ロシア最大の日刊紙)掲載した論調にもスポットライトをあてている。そこで氏は「アメリカの対外負債はねずみ講のようなもの。中国とロシアが中心になって、財務的な監視をしなければならない」「アメリカ人はオバマ新大統領が奇跡をもたらすと信じている。しかし(2009年の)春が来たとき、その奇跡への想いが期待外れに終わっていることを認識せざるを得なくなる」とコメントしている。

Panarin氏は自分の「荒唐無稽」な予想に対し、元記事では次のように締めくくっている。

「かつてフランスの政治学者エマニュエル・トッド(Emmanuel Todd)氏は1976年にソ連の崩壊を正しく予想したんだ。15年も前に、だ。でも予想した時、トッド氏は皆の笑いものになったんだよ。
(He cites French political scientist Emmanuel Todd. Mr. Todd is famous for having rightly forecast the demise of the Soviet Union -- 15 years beforehand. When he forecast the collapse of the Soviet Union in 1976, people laughed at him.)」
http://www.gamenews.ne.jp/archives/2009/01/6_61.html




●米ミズーリ州ファーガソンの黒人少年射殺事件の白人警官不起訴は人種間戦争の引き金を引いた - 国際情勢の分析と予測

・米国の政治地図


黒人人口比率


ヒスパニック人口比率


アジア系人口比率

https://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b26237b2502788292a61c66b8f00b8d7


●カナダ 最大都市トロントで23日からロックダウン 新型コロナ | 新型コロナウイルス | NHKニュース　2020/11/23
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201122/k10012725371000.html


●George W. Bush quote: Border relations between Canada and Mexico have never been better.
https://www.azquotes.com/quote/1290934

●新型コロナウイルスとビタミンD | 福岡 中村博整形外科

新型コロナウイルス死亡者は黒人に多い

新型コロナウイルスによる死者はアメリカでは猛威をふるっている。特に黒人の死亡率は高く白人の5倍にもなる。また新型コロナウイルスによる死亡率の高いイタリア、イギリス、スペインの方のビタミンD濃度が低いとの報告もある。また新型コロナウイルスによる死亡率の高いイタリア、イギリス、スペインの方のビタミンD濃度が低いとの報告もある。
元来ビタミンDは皮膚で紫外線B波に暴露されることでコレステロールを原材料にして合成される。皮膚が白いほうが紫外線の吸収が良いため、皮膚が黒いと吸収率は最大 1/6 まで低下し黒人の場合ビタミンDの血中濃度は白人の半分にとどまっている。
http://fukuoka.nakamurahiroshiseikei.com/pickup/korona/01-4/





【私のコメント】
米国大統領選挙の紛糾が続いている。トランプ大統領が批判するドミニオン社は多くの州で使われた投票集計システムのソフトウェア開発や投票機を製造する会社だが本社はカナダの経済首都であるトロントに存在し、二人の会社創設者は共にカナダ人である。「ドミニオン」が「自治領」を意味すること、カナダが1931年まで外交権を持たない自治領であり、1931年以後も表向きは独立国だが英国連邦として英国女王を君主にしていることから、カナダの他に英国の影響力も大きいと思われる。

ドミニオン社の製品は米国の29の州で用いられているが、トランプ大統領が問題にしているのは6州に過ぎない。そのうち3つは五大湖を挟んでカナダに隣接している。二つはカリフォルニア州に接する。残る一つはジョージア州で、共和党州の中で孤立している。膨大な数の選挙人を有するカリフォルニア州でも今回の選挙では圧倒的多数の有権者がトランプ大統領に投票しており、不正がなければトランプが勝利していたはずだとの説もある様だが、トランプ大統領は問題にしていない。何故だろうか？

また、共和党のジュリアー二元ニューヨーク市長は、「ドミニオン社は中国及びベネズエラと繋がりがある」とドミニオン社を批判している。しかし、中国とベネズエラは共に反国際金融資本、反グローバリスト派で、グローバリストのバイデン候補とは不倶戴天の敵の筈である。これは一体どうなっているのだろうか？

私の答えは、ドミニオン社の選挙不正はトランプ・バイデン両候補の合意によるもので、現在起きている選挙を巡る混乱も、2020年5月以降激しさを増した「Black Lives Matter」運動も脚本通りの政治劇、つまり八百長というものだ。では、何故そのような八百長を行っているのか？それは、来るべき米国の分裂や内戦突入に際して、分割を成功させると共に分割線を変更する必要があるからだと思われる。最近の米国の選挙は有色人種移民の多い東海岸と西海岸が民主党支配、白人の多い内陸が共和党支配で東西3分裂であった。しかし、理由があって南北の分割線も必要なのだと思われる。

2008年に元KGBのロシア人大学教授であるIgor Panarin氏は米国6分割を予想した。そこでは米国本土が4つに分割され、大西洋岸（東海岸）がEU加盟、太平洋岸（西海岸）が中国支配下、残る内陸部は北半分がカナダ領で南半分がメキシコ領になっている。

西海岸地域はカリフォルニアが民主党地盤だが、隣接するアリゾナ州は伝統的に共和党優位であった。ネバダ州は最近は民主党優位のことが多いがかつては共和党が勝利することも多かった。この二つの州をカリフォルニアと共に民主党優位州として確保することで、将来の西海岸国家にネバダ州とアリゾナ州を含める根拠とする脚本と想像する。不正選挙を行わなければこの3州は共和党が勝利していたのだろう。

Black Lives Matter運動（BLM）は、米国南東部の黒人人口比率の高い地域を黒人国家として分離するための運動と想像する。これは米国の白人を黒人奴隷の歴史という倫理問題から解放するとともに、黒人国家外の地域を黒人の少ない地域として人種分離を行う目的だろう。その首都は地理的中心から考えてジョージア州のアトランタではないか。ジョージア州の選挙不正はBLMを民主党が推進する中心地にする準備と想像する。Igor Panarin氏の米国6分割予想では黒人居住地域はメキシコ領と大西洋岸EU加盟地域に分割され黒人国家は存在しない。しかし、旧ユーゴスラビアの例でも判る様に異民族が混住する状態は民族対立が煽られ危険である。選挙の争点が民族間闘争になってしまい政策選択が出来ない。既に米国は白人政党の共和党と有色人種政党の民主党に分断されてしまっている。これを克服するには黒人国家を設立するしかない。恐らくその黒人国家の範囲は、1861-1865の南北戦争の南軍、つまりアメリカ連合国の地域にほぼ一致するのではないかと想像する。唯一の例外はヒスパニック住民が多く1846-1848年の米墨戦争までメキシコ領土であったテキサス州で、黒人共和国の一部になるよりもメキシコの一部となることを選ぶだろう。テキサスに近接するオクラホマ・カンザス・コロラドなどの州はメキシコ領とロシア領の選択を迫られることだろう。
バイデン候補は高齢で認知症疑惑もあり実務に耐えられるかどうか疑問だ。そうするとカマラ・ハリス副大統領が大統領に昇任することになる。ジャマイカ系黒人の父とタミール系インド人の母を持つカマラ・ハリスは米国南東部の黒人国家建設を推進する役目か？あるいは、アジア系のカリフォルニア州移民として、アジア人によるカリフォルニア国家を建設する役目か？それとも両方だろうか？

五大湖沿岸やペンシルベニアは製造業が衰退し多数の白人失業者が存在し、ラストベルト（錆びた地帯）と呼ばれた。彼らの支持を得ることで2016年の大統領選挙でトランプ候補は勝利した。その地域が今回は不正選挙によって民主党優位になっている。これは、この地域をドミニオン、つまりカナダ領に編入させる脚本と想像する。Igor Panarin氏の米国6分割予想ではペンシルバニア州は大西洋岸EU加盟地域、五大湖沿岸を含む中西部北半分はカナダ領になっている。ペンシルバニア州には米国北東回廊の中心地の一つでかつて米国の首都だったフィラデルフィアがある。フィラデルフィアがカナダ領になるなら、ニューイングランドからフィラデルフィアまでの米国北東部全てがカナダ領になることだろう。ドミニオン社の中国との繋がりとは、この新カナダ国家を中国が承認することを指すのではないか。

カナダのプレーリー三州は気候の類似性のためかウクライナ移民が多いことで知られる。その南に隣接するノースダコタ・サウスダコタ・モンタナ・ネブラスカ・ワイオミングの各州は伝統的共和党州だが、ドミニオン社の製品は採用されていない。この地域はIgor Panarin氏の米国6分割予想ではカナダ領となっている。しかし、西側の中国領土と長大な陸上国境を有することは彼らの安全保障上問題だろう。中国人は白人より知能が高い。中国人や中国製品が国境を越えて流入して経済的植民地に転落しその後政治的・軍事的にも中国領になることを彼らは恐れているはずだ。その恐怖を逃れる唯一の方法は、長大な対中陸上国境を維持し続ける軍事大国ロシアの領土になることしかないだろう。ブリティッシュコロンビア州南部が中国領になりアラスカがロシア領土になるとカナダのプレーリー三州はロシアへの帰属を求めると想像する。その後、その南に隣接するノースダコタ・サウスダコタ・モンタナ・ネブラスカ・ワイオミングの各州も中国への脅威からロシア帰属を選ぶのではないか？その結果、ロシアは北米大陸で西側に中国、南側にメキシコ、東側に新カナダとの陸上国境を有するこ
トランプ大統領はプーチンロシア大統領と親しいことで知られる。今後トランプ大統領が敗北を認めずに内陸アメリカの大統領になる場合、東海岸大統領のバイデンと二人の大統領が並立する状態になり米国が分裂することが考えられる。西海岸では先住民とアジア系移民が協力して新国家を宣言、人民解放軍や北朝鮮軍、ベトナム軍が支援要請を受けて展開し白人が脱出することになろう。そこでトランプがプーチンに支援を要請、ロシア軍がアラスカからプレーリー三州を経由してこれらの州に展開すると言う脚本が考えられる。

これらをまとめたのが見出し画像の「2020大統領選挙の不正選挙疑惑による民主党奪取州の分布図から私の考える米国分割の未来予想図」である。一案であるが十分合理性があるだろう。カナダ最大の都市でドミニオン社の本社のあるオンタリオ州のトロントはコロナの流行を理由に11月23日からロックダウンを開始すると州知事が決定した。米国を離脱してカナダへの編入を希望する米国北東部や五大湖周辺の州の白人達は、例え経済が破壊されるとしても、白人の文化を守るためにオンタリオ州知事と同じ政策を求めると想像する。そして、未来の北米大陸ではカナダとメキシコが国境を接することになるのだろう。ブッシュJr元大統領は911事件直後の2001年9月24日にカナダ首相を同席した会見で
Border relations between Canada and Mexico have never been better.（カナダ・メキシコ間の国境関係がこれほどよかったことはいままでにない。）
と発言している。これは未来の米国消滅を前提にカナダ帰属とメキシコ帰属のどちらを選ぶかが米国各州の深刻な問題となっており、911事件がその問題解決に寄与したことを示唆していると思われる。

紫外線の弱い高緯度地方に黒人など肌の色の黒い人種が住むとビタミンD不足になり、その結果新型コロナウイルスで死亡率が高まる様だ。黒人を北米高緯度地域から低緯度地域に移住させるために新型コロナウイルスを彼らが生物兵器として作り出し流行させている可能性すら考えられる。北米高緯度地域の黒人の多くは大都市に居住しており、住居など生活環境は決して良好ではない。温暖で日射量の多い米国南東部で白人が退去した後に残される広大な戸建て住宅に住み、彼らが放棄した農場を耕して自作農として暮らせるのであれば、多くの黒人が南部に移住することは考えられるだろう。
新カナダは中国やメキシコに対抗するために結局ロシアの属国になるしかない。叩き潰すべきなのは英語圏文明であって白人ではない。北米大陸から英語を公用語とする国を混乱なく消滅させることを最優先すべきだ。


【2020年12月12日追記】
●米、48州＋FTC、フェイスブックを独禁法違反で提訴 - DEEPLY JAPAN
日本の右派業界は、アメリカで不正な選挙があって大騒ぎになっている現状を、左派が悪いから、と読ませようとしている。あの左翼が、あの社会主義者がうんちゃらかんちゃらという言論を作ってる。
だけど、本家アメリカの動きを見ればわかる通り、確かに民主党は狂ってるし、アンチファは暴力集団だというのも本当なんだけど、そういう過激左派をとっちめたら終わる話ではない。
日本の右派業界は、親米であることで食わしてもらってる業界だから、アメリカの地位没落にならないよう、悪いのは左翼だ、としてるんでしょう。コミュニストのチャイナと民主党こそこの世のガン、みたいな。
まぁ、無理。話はもっと大きい。
良い子は、まぁこのおじさんたちも商売だからなぁとか思って（慮って？）、一歩引いて見ていた方がいいです。
https://blog.goo.ne.jp/deeplyjapan/e/2b9a55437f2da6bc4bc3732614c67f3c


【コメント追記】
トランプ支援のユーチューバーとして脚光を浴びる及川幸久は中国に対して「香港の民主主義を弾圧する中国共産党は悪い」と叫んでいる。しかし、英国領時代の香港には議会は存在しなかった。香港の議会は中国共産党政権を倒すために米英が作り出した組織であり、両者は今も対立関係にある。中国が真にバイデンの不正選挙を支援しているのなら、バイデンとトランプは共に中露陣営に寝返っており、deep stateを支援する勢力はもはや大統領選挙から姿を消していることになる。これが真相なのかもしれない。

戊辰戦争で英国は朝廷、フランスは幕府を支援した。しかし、クリミア戦争で英仏トルコ三カ国連合と戦った直後のロシア帝国は、戊辰戦争での英仏の対立は茶番であり、彼らは裏では繋がっていること、朝廷と幕府が公武合体で団結するならば英仏は対立の茶番劇を止めてクリミア戦争の様に日本を侵略してくることを告げたのだと思われる。そして、このロシアの忠告を考慮して日本は公武合体を止めて戊辰戦争を茶番劇として演じたのだと想像する。

現在の米国大統領選挙は戊辰戦争に似ている。ロシアのプーチンと親しいトランプ。共産中国の支援を受けて不正選挙を行ったとされるバイデン。しかし、中露両国は緊密な同盟関係を維持し続けている。だとすれば、トランプとバイデンの対立そのものがプロレスの様に脚本のある茶番なのだ。プロレス実況をかつて仕事にしていたトランプはこのプロレス劇の主役に相応しい俳優だ。この点に多くの論客が触れないのは、やっぱり商売だからなのだろう。

deeply japan管理人のおねえさん（本当はおばさんで孫もいたりするのかもしれないが、気持ちよくブログを更新し続けて欲しいのでおねえさんとしておく）も、帝国陸軍は全て悪という江沢民や日本社会党・日本共産党のような論調である点で異色の論客である。これも何かの商売なのだろうか。彼女は実は帝国陸軍高官を先祖に持ち、七生報国の精神で今も大東亜戦争を戦い続けているのかもしれない。そして、その事実を隠すために帝国陸軍は悪と叫び続けているのではないかと想像する。

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