目に見える勢いには注意が必要だ！
どうも気になることがある。
それはドラッグストアの動きである。
「薬局経営の知恵袋」でもどれだけ勢いがあるのかを日経MJの記事から示したことがある。
大店立地法（大規模小売店舗立地法）と言うのがある。
店舗面積が一定の基準面積（政令では 1,000平方メートルと規程）を超える小売店舗が「大規模小売店舗」とされ、新設・変更などの場合に届出が必要となる。
その一覧が日経MJに示されている。
7月の実績では56店舗の届出があり、その内の30店舗がドラッグストアだった。
先日も8月の前半の発表があったが32店舗の届出でドラッグストアは19店舗もある。
どうなってんだと思いたくなるほどドラッグストアの出店が多い。
これらすべてが調剤併設ではないが、戦略的には調剤は欠かせない。
今は調剤への取り組みがなくても近い将来は分からない。
ドラッグストアの怖いところはマンツーマンでも門前でなくても処方箋の応需が可能と言うことである。
処方箋が来たらラッキー的な感覚である。
もちろん処方箋が来ることを予想しているのは間違いない。
通常のオープンでも一般的なドラッグストア扱い品が売れる。
特に最近ではスーパーと見間違うほどの生鮮3品の品ぞろえも増えている。
処方箋は1日に15枚も来たら立地成功らしい。
この15枚の確保は意外に容易になるかもしれない。
なぜなら中小薬局の店仕舞いが急速に始まるかもしれないからだ。
その大きな要因はデジタル化へのあきらめじゃないだろうか。
補助金の申請もオンライン資格確認も自分には関係ないと思っている経営者が2割いると思われる。
ここのリタイヤ―がドラッグストアをより成長へと導きそうだ。
追い風は薬剤師の確保になる。
勢いは店舗数がどれだけ増えているかで分析できる。
デパートの減少はあっても増えてはいない。
大手調剤チェーンの新規出店はめっきり減った。
今はM&Aによって店舗数を増やしてはいるが、かつての勢いは影を失いつつある。
売上が調剤に偏っていると変化に弱い。
調剤報酬の大胆な改革や薬価の大幅な引き下げなどがあるとかなり厳しい。
その点でドラッグストアは調剤売上が多いところでも2割強しかない。
8割の部分でダメージを吸収可能だ。
さて、大手調剤チェーンはどんなイノベーションを考えているのか。
そして、意外にしぶといのが中小薬局かもしれない。
地域コミュニティー薬局として地域に根が張れる活動に花開く。
