来年度高校入試の予想
来年度高校入試の6つのインパクトとその影響について説明します。
一、早稲田実業の定員減（推薦60名 一般120名→推薦40名 一般80名男子50名、女子30名）の衝撃はまだ続く。
本年度入試において早稲田実業高では、定員減の影響で男子出願者が79名、女子1名減少した。この影響で、
１，立教新座の過去10年で最高の出願者となったことの一因となったと考えられる。このように早実の敬遠組がMARCH系付属にも流れるだろう。したがってMARCH系付属の人気は引き続き高くなると予想される。
２，試験日が2月10日のため、男子は慶応義塾か早実かの選択を迫られる。そして、早実を敬遠した結果、受験生の多くが慶應義塾に回った。慶應義塾では出願者が増加した。来春もこの流れは止まらず、慶應義塾高の実質倍率は上がるだろう。
３，試験日が2月10日のため、女子は早実か慶応女子かの選択を迫られる。しかし、ここ数年慶応女子の実質倍率に変化はないので、慶応女子の実質倍率向上は起きないだろう。
二、青山学院の入試日程変更（12日→11日）
１，明大明治との併願が可能になる。しかし、今までの実績からして逆に明大明治の実質倍率は低下するかもしれない。
２，早大学院、中央大学、法政第二などと日程がかぶる。これらの学校にとって、青学の入試日程変更は実質倍率が低下させるモメントになるはずである。
３，共学付属校の選択肢が増加するので、早大本庄の出願者が減少するかもしれない。
三、明大中野が今までのスポーツ推薦入試とは異なる推薦入試（30名）を実施するので、一般入試の定員が減少する。明中の難化は必至。あるいは明中は敬遠される可能性あり。
四、東京都立高校が11月にスピーキングテストを導入する。
五、都立高校の男女別定員の規制緩和
都立の男女別のボーダーラインが不透明になったことから、都立とバッティングする国立の志願者が増加するかもしれない。
六、東大合格実績の高校入試への影響
１，筑波大附属は東大合格実績が伸長しているため（24位29名→15位42名）、男子の出願者減は考えられない。
２，東大合格校の多様化（聖光8位→5位→4位、西大和11位→6位→5位、日比谷1３位→9位→8位麻布に勝つ 横浜翠嵐26位→11位→13位しかし現役合格率は3.8％→10.8％→11.7％ 小石川中教64位→39位→29位）により、開成、筑駒など東大進学伝統校の実質倍率が減少するかもしれない。
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