混乱しやすい分散投資。資産三分法と海外分散投資とドルコスト平均法
「分散投資」
を語るとき、
混同されやすい投資手法がある。
「資産三分法」と「海外分散投資」と「ドルコスト平均法」である。
「資産三分法」
は保有する資産を
「預貯金」「証券」「不動産」
に分散するということ。
そもそも「資産（Asset）」とは何か?
一般に，
特定の実体によって所有されていて、
その実体にとって有用性を有する物財および権利で
貨幣価値のあるものをいう。
現金は典型的な資産である。
したがってまた現金への
請求権(債権)も資産であり、
さらに現金と交換される物財、
すなわち購入される物財も資産である。
物財のみならず
地上権、借地権、特許権、
商標権等の財産上の権利もまた資産である。
会計的には
資産は特定の企業が有する現金、
および現金支出の結果であって
将来において収益をもたらす
潜在的能力をもつ物財および権利であり
企業総資本の具体的運用形態を表すものである。
（出典：世界百科事典第二版）
辞書や百科事典を
ひくと小難しいが
簡単に言うと資産とは、
「おカネそのもの」
「おカネを生み出すもの」
「おカネと交換できるもの」
と言えるだろう。
資産は大きく、
「金融資産」と「現物資産」
に分けることができる。
金融資産の方はさらに
「現金・預貯金」と「株式・債券・投資信託などの証券」
に分かれる。
現物資産は
「不動産や貴金属・宝石などの商品」
と言える。
現金・預貯金は
おカネそのものであり、
預貯金は金利という新たな
おカネを生み出す。
株式・債券・ファンド（投資信託）などの証券は
金利や配当という新たなおカネを生み出すとともに
それ自体を売却する（おカネと交換する）ことができる。
さらに証券は
金融市場において価値が上下するので
値上がりによるおカネを生むこともある。
（逆に値下がりによりおカネを失うこともある）
不動産は賃貸に出せば
家賃という新たなおカネを生み出すし、
その不動産自体、貴金属・宝石などの商品は
おカネと交換することもできる。
またこれら現物資産も
価値が上下するので売却時には
値上がり益であるキャピタルゲインや
値下がり損であるキャピタルロスをもたらす。
資産三分法とは
この2通りの金融資産、
そして現物資産の合計3種類を
並行して持つということである。
これらは
資産運用をするうえで
重要な要素である
「流動性」と「収益性」と「直面するリスクの種類」
が違うので
バランス良く保有していれば
リスクとリターンを互いに
補完することができるのである。
例えば、
現金・預貯金は収益性は
もっとも低いが流動性はもっとも高い、
しかしインフレには弱い。
証券は預金より収益性は高いが
損失の出るリスクも抱えている、
流動性は現金より低く現物資産よりも高い。
現物資産は
インフレに強いが
流動性はもっとも低い。
どれも
メリットとデメリットを抱えているが
すべての資産を並行して保有することにより
それぞれの欠点を補えるので資産全体に及ぶ
リスクを低く抑えることができるのである。
ところがそれでも
まだ抱えているリスクがある。
カントリーリスクである。
いかにバランスの良い
資産三分法を実行したとしても
それが一カ国内で行なわれている場合、
その国の経済状況や金融システムが変調をきたしたり、
通貨が暴落したりすればどうしても
資産全体の価値が大きく毀損してしまう。
そうした
カントリーリスクを回避するために
複数国に分散して資産を配置する、
投資するのが海外分散投資である。
もちろん複数国にまたがって
資産三分法をおこなうのが理想である。
ドルコスト平均法は
三分法の中の資産のうち
「株式・債券・投資信託などの証券」
を一定間隔で少しずつ
購入してゆくものである。
株やファンドなどは
価格の騰落が比較的大きいので
一度に購入するとその後暴落したときに
大きな損失を抱えてしまうこともある。
（逆に暴騰して大きく利益が出ることもある）
そのリスクを避けるために
価格の上下に関係なく、
安値のときも高値のときも
まんべんなく定期的に少しずつ購入して
購入価格を平均化してゆくのである。
そうすることにより
価格が下落した場合でも
損失が大きくならずに済む。
（もちろん大儲けする機会も同時に捨てることになる）
このドルコスト平均法は
時間の分散とも言われる
「積立投資」
の重要な概念である。
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を語るとき、
混同されやすい投資手法がある。
「資産三分法」と「海外分散投資」と「ドルコスト平均法」である。
「資産三分法」
は保有する資産を
「預貯金」「証券」「不動産」
に分散するということ。
そもそも「資産（Asset）」とは何か?
一般に，
特定の実体によって所有されていて、
その実体にとって有用性を有する物財および権利で
貨幣価値のあるものをいう。
現金は典型的な資産である。
したがってまた現金への
請求権(債権)も資産であり、
さらに現金と交換される物財、
すなわち購入される物財も資産である。
物財のみならず
地上権、借地権、特許権、
商標権等の財産上の権利もまた資産である。
会計的には
資産は特定の企業が有する現金、
および現金支出の結果であって
将来において収益をもたらす
潜在的能力をもつ物財および権利であり
企業総資本の具体的運用形態を表すものである。
（出典：世界百科事典第二版）
辞書や百科事典を
ひくと小難しいが
簡単に言うと資産とは、
「おカネそのもの」
「おカネを生み出すもの」
「おカネと交換できるもの」
と言えるだろう。
資産は大きく、
「金融資産」と「現物資産」
に分けることができる。
金融資産の方はさらに
「現金・預貯金」と「株式・債券・投資信託などの証券」
に分かれる。
現物資産は
「不動産や貴金属・宝石などの商品」
と言える。
現金・預貯金は
おカネそのものであり、
預貯金は金利という新たな
おカネを生み出す。
株式・債券・ファンド（投資信託）などの証券は
金利や配当という新たなおカネを生み出すとともに
それ自体を売却する（おカネと交換する）ことができる。
さらに証券は
金融市場において価値が上下するので
値上がりによるおカネを生むこともある。
（逆に値下がりによりおカネを失うこともある）
不動産は賃貸に出せば
家賃という新たなおカネを生み出すし、
その不動産自体、貴金属・宝石などの商品は
おカネと交換することもできる。
またこれら現物資産も
価値が上下するので売却時には
値上がり益であるキャピタルゲインや
値下がり損であるキャピタルロスをもたらす。
資産三分法とは
この2通りの金融資産、
そして現物資産の合計3種類を
並行して持つということである。
これらは
資産運用をするうえで
重要な要素である
「流動性」と「収益性」と「直面するリスクの種類」
が違うので
バランス良く保有していれば
リスクとリターンを互いに
補完することができるのである。
例えば、
現金・預貯金は収益性は
もっとも低いが流動性はもっとも高い、
しかしインフレには弱い。
証券は預金より収益性は高いが
損失の出るリスクも抱えている、
流動性は現金より低く現物資産よりも高い。
現物資産は
インフレに強いが
流動性はもっとも低い。
どれも
メリットとデメリットを抱えているが
すべての資産を並行して保有することにより
それぞれの欠点を補えるので資産全体に及ぶ
リスクを低く抑えることができるのである。
ところがそれでも
まだ抱えているリスクがある。
カントリーリスクである。
いかにバランスの良い
資産三分法を実行したとしても
それが一カ国内で行なわれている場合、
その国の経済状況や金融システムが変調をきたしたり、
通貨が暴落したりすればどうしても
資産全体の価値が大きく毀損してしまう。
そうした
カントリーリスクを回避するために
複数国に分散して資産を配置する、
投資するのが海外分散投資である。
もちろん複数国にまたがって
資産三分法をおこなうのが理想である。
ドルコスト平均法は
三分法の中の資産のうち
「株式・債券・投資信託などの証券」
を一定間隔で少しずつ
購入してゆくものである。
株やファンドなどは
価格の騰落が比較的大きいので
一度に購入するとその後暴落したときに
大きな損失を抱えてしまうこともある。
（逆に暴騰して大きく利益が出ることもある）
そのリスクを避けるために
価格の上下に関係なく、
安値のときも高値のときも
まんべんなく定期的に少しずつ購入して
購入価格を平均化してゆくのである。
そうすることにより
価格が下落した場合でも
損失が大きくならずに済む。
（もちろん大儲けする機会も同時に捨てることになる）
このドルコスト平均法は
時間の分散とも言われる
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