もうすでに始まっていることだが、まず新聞、テレビといったものをとうした反日マスコミの大プロパガンダ攻勢が開始される。
根拠もなにもないデタラメな批判、揚げ足取り、人格に対する卑劣な中傷といったことが猛烈に展開される。
内容じたいは取るに足らないものであり、真実を知っている人間にとってはほとんどカスみたいなものにすぎないが、悲しいかな、この社会の大多数を占める大衆というものは、けっして自分から真実の情報を求めて努力することはなく、また、自分の頭で物を考えることもない。
それどころか大衆は、権威の言うことと風潮の言うこと、つまり偉い人の言うこととみんなの言うことに、ドレイのように隷従していくという習性を備えているのである。
大衆は、前回と同様、反日マスコミのプロパガンダをそっくりそのまま受け入れていくだろう。
１年もたてば、この大プロパガンダ攻勢をうけて、安部政権の支持率は劇的に落ちる。おそらく、２０％前後にまで落ちこむだろう。
この時点で、もう安部政権は危機的な状態におちいる。というより、半分勝敗は決したも同然だ。
ここまで支持率が落ちてしまえば、まず配下の政治家たちがついていけない。ここまで支持率が落ちて居直ってしまえば、次なる選挙で落選する可能性が高まってしまうから、ついていきたくてもついていけないのだ。
民意は政治家よりも強い。権力の委託者たちは、権力の被委託者よりも強いのだ。
これが民主主義の原理であり、原理には、どんな人間も逆らえない。
聞くところによれば、安部総理は配下の政治家たちに、マスコミによる批判に耐える信念を持って欲しい、といった趣旨の訓示をのべたという。
これが本当だとすれば、安部総理は民主主義というものをまったく理解していない、ということになる。
いかに信念を持とうが、政治家でいられなくなってしまうのだから、そんな信念など何の役にもたたないのだ。民主主義とは、権力の委託者である大衆たちをどんな手を使ってでも押さえたほうが勝つ、という政体なのだから。
そして２０％前後にまで支持率の落ちた安部政権は、さらに反日マスコミの大プロパガンダ攻勢をくらい、十数％ぐらいにまで落ち込むことになる。
この時点で、自民党の幹部たちによる安部内閣に対する退陣要求が突きつけれられるだろう。支持率があまりに落ちた状態で総選挙に突入してしまえば、その党は惨敗するより他はなくなってしまうのだから、当然こういった要求が突きつけられることになるのだ。
これもまた、民主主義の原理に則ったものだということができる。
国民の支持率の低下、配下、そして幹部の政治家たちの離反、まさにどうしようもない四面楚歌といった状態に、安部政権はおちいる。
そして次には、反日マスコミによる＜民意に逆らうのか＞というプロパガンダをくらい、引導を渡されるにいたる。
この言葉はまったくそのとうりであり、民主主義国家では、民意に逆らってはどんな政権も存在することが許されないのである。
もちろんその民意の作られ方は完全にインチキだが、ほとんどの大衆たちがそのインチキに気つ”いていないわけだから、そのインチキは見事にまかりとうってしまうのである。
保守の人々は、自民党が２９４議席もの圧倒的な議席を獲得したのだから、夏の参院選に勝てば、もう次の総選挙まで万々歳の安泰である、と思い込んでしまっている。
しかし権力をとればそれで安泰、というのは封建制でのはなしであって、この民主主義の時代にはあてはまらない、ということがまったくわかっていない。
民主主義の原理とは、＜大衆を制するものが国家を制する＞である。いくら権力を獲得しようが、大衆を押さえていなければその政権は大衆を押さえている連中にくつがえされてしまう、という政体なのだ。
民主主義ではあくまでも権力の委託者たちを押さえた者が勝つのだ。
この場合、いかに圧倒的な議席を確保しようが、反日マスコミの大プロパガンダ攻勢によって支持率があまりに落ちてしまえば、自民党じたいは政権与党でいられても、安部内閣は存続する正当な理由を失ってしまうのだ。
こうやって、＜大衆を制するものが国家を制する＞の原理どうりに政治は展開されていくしかなくなる。
つつ”く・・・・・・
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