京都のラーメン店がYouTuberの来店禁止を発表し、話題になっています。公式Twitterdで、YouTuberが、いきなり営業中にきて動画を撮り始める行為が、他のお客さんの迷惑にもなると表明されました。この発表に対し、賛同する声も多く、飲食店などでのYouTuberのゲリラ的な撮影についての問題提起となっています。

 

　YouTubeにおける「YouTuber」の定義は、「YouTubeにチャンネルを持ち、動画を投稿している人」ということなので、相当多くの人々がYouTuberになっている、と言えます。たとえ、登録者数が少なくても、動画が全然再生されていなくても、動画を投稿しているだけで”YouTuber”です。個人的には、アマチュアの人々は単なる動画投稿者、生活できるくらいの収入を動画から得ている人々をYouTuberと呼称する方が望ましいと思います。

 

　そのジャンルは多岐にわたり、ラーメンなどの飲食店のメニューや食事について詳しくレビューしたり、飲み歩きなどの飲食する様子を投稿したりするチャンネルもあります。YouTubeの動画に限らず、飲食店で撮影する人々は、ライブ配信をしていたり、TikTokやInstagramで動画や画像を投稿したりする場合もあります。いずれにせよ、お店や撮影する場所への許可を取らずに撮影することは望ましくはありません。必ず、事前に撮影の許可をもらうべきです。

 

　撮影の許可をもらうことは、施設にも撮影者にもメリットがあるからです。施設側は、チャンネルやメディアの趣旨を理解し、事前に人や物などの用意することができます。他のお客さんの迷惑にならないような時間帯に日程を調整することもできます。撮影者にとっても、希望のアングルでの撮影やインタビューができるため、スムーズな撮影ができます。人気のYouTuberは、基本的に撮影の許可をもらって撮影をします。

 

　たとえ小規模なチャンネルのYouTuberだとしても、取材される施設側には関係ありません。必ず撮影許可をもらうというルールが厳格化されたら、冒頭のラーメン店のようなトラブルは少なくなるはずです。飲食店で、自撮りや動画の撮影を延々としている人は、思っている以上に不気味です。大きなカメラは圧迫感がありますし、異様な光景にみえるので、周りの人々も落ち着いて食事ができません。YouTuberにとっての当たり前は、一般の方々にとっては、異様です。

 

　そして、YouTuberやインフルエンサーが忘れてはならないのが、「ご協力していただくおかげで、動画にすることができる」という自分の立場です。なぜか「撮影してやっている」「宣伝してあげている」という姿勢でいる人々もいますが、立場が全くの逆です。取材や撮影に協力してもらわなければ、インフルエンサーはコンテンツを投稿できません。飲食店の動画であれば、飲食店の方々のおかげで動画を作ることができるのです。この点を忘れずに、撮影の許可や取材の依頼をすべきです。そしてルールを確認すべきです。

 

　周りの人々の写り込みについては、よほどフォーカスしていたり個人情報や社会的地位を下げるような映り方等をしていなければ、モザイク等をかける義務は、実はありません。通行人や写り込んだ人々にモザイクをかけるのは、トラブルを避けるためのリスクヘッジです。YouTuberの動画の背景に不倫中のカップルが写りこんでおり、そのカップルの女性からクレームが来た案件がありました。わざと載せたわけではなく、当人以外には分かり得ない事情であるため、ただ写り込んだだけでは肖像権は侵害していません。写り込みによる予想外のトラブルを避けるためのモザイク処理です。

 

　以上の点を踏まえた上で、YouTuberやインフルエンサーを上手に利用するとメリットもあります。「撮影NG」「インターネットやSNSへの投稿禁止」「取材お断り」という施設もありますが、「昔からのルールだから」「よくわからないから」という理由だけで断るのは、非常にもったいないことです。ある自治体は、「いかなる事情であっても、市の運営する施設での営利目的の撮影は禁止」というルールがあるために、体育館や水族館などの施設での撮影ができません。多くのチャンスを逃しているとも言えます。今後も、インフルエンサーの数は増加します。おそらく撮影や取材の問い合わせをする人々も増えます。彼らを断るのも、利用するのも、施設の方々の自由です。いずれにせよ、インフルエンサーは「取材させていただく」立場であるという自覚が重要です。