諸事、考え方、気分の整理・転換

(2023日）



柿埜真吾
経済学者／思想史家

※インタビュアー：川上達史（テンミニッツTV編集長）


（13）20世紀最大の経済学者フリードマン
（14）ケインズ政策の限界と転換
（15）3つのケインジアンとMMTの違い
（16）現代の経済学のコンセンサス




10mTV　柿埜真吾　本当によくわかる経済学史


大不況後に「大きな政府」の傾向が続いたのに異を唱えたのがフリードマンだという。
政府が介入すれば上手くいくことはないことを実証し自由市場が大事だとした。
オーストリア学派は思弁的だったがシカゴ学派は事実を検証した上での理論だという。
政府支出を受け取ったら使って経済が大きくなるという乗数効果の発想に異を唱え「恒常所得仮説」という考え方を示したそうだ。長期で考え支出を控えるからだという。
フリードマンは「マネタリズム」という貨幣は短期では景気に長期では物価に影響を与えると示し金融政策の重要性を指摘する。長期的には貨幣が物価を決めていた。

政府の介入で進めていた戦後の開発計画が軒並み失敗したという。
ケインジアンはインフレを起こして経済を刺激することで失業率が下がり景気が良くなると考えたが、やり過ぎでインフレ不況というスタグフレーションを起こしたそうだ。
そこで英米がサッチャー、レーガン政権で本格的に規制緩和、民営化、金融引き締めがなされたそうだ。

「ケインジアン」も「オールドケインジアン」「ニューケインジアン」「ポストケインジアン」と大別されＭＭＴは「ポストケインジアン」に含まれるが主流派とは違い財政拡大が「常に」必要と主張するという。

現在の経済学の主流派のコンセンサスは、「自由な市場経済」「貨幣数量説」「経済成長の源泉は技術革新」だそうだ。