ジャパネットたかた社長のとあるインタビューから学んだことをまとめる。

話の中でいろいろと学べた中から３つをピックアップする。

高田社長の強みはトークにあるが、その根底には親のカメラ屋で働きカメラに関する専門性を培ったことがある。

カメラを店頭で営業するにあたり、知らない人にもわかってもらって買ってもらうためには、わかり易い言葉で伝える必要があり、

その訓練を積み重ねたことが、原点にあるのだろう。

話をわかりやすく相手に伝え、かつ、相手の行動をかえるのにはパワーがいる。

そのためには、何よりも自分が聞き手であった際に、話を聞いて「買いたい」と思えることが大事とのこと。

自分の思いを言葉にするためには、思いをどれだけ持てるかが大事だ。

また、価格も買いたいと思えるようにすることが求められる。

顧客がサービス・商品を買いたいと思うようになるのは、サービスが良いか、価格がよいかであることが多い。

だから、値段も自身が納得いくことが大事とのことだ。

一般的に、投資は中長期的に捉えて、価値を高めるために計画的に行うものだ。

ただ、ここに注力すると定めた際に、瞬間的に投資し、倍々で事業を発展させていく力も必要とのこと。

これまでトークの仕方がうまいと思っていた高田氏。

話のうまさの根底にある原体験を知ることができたし、効果的な投資についても学ぶことができた。

投資については、自身の生活においても同じことがいえそうだ。

日経ビジネス2017．02.13号から気になる記事をピックアップ。

暫く前には、少しリッチで従来の商品よりも2.3割高い価格の商品やサービスが流行ったりしたが、

今後は中途半端なものではなく上述したような消費者にインパクトを与えらる価格のものがヒットしていくだろうとのこと。

また、記事には、「自社の商品・サービスを今の倍価（半価）で提供するにはどうすればいいか、考えることには意味がある」とも書かれていた。

今の価格が適正なのかを含めて、今後は意識していこう。

最近毎日のようにニュースに出てくる「働き方改革」。

今回は、スペシャルリポートで働きがいのある企業の特集が組まれていた。

大企業、中小企業ごとに、ランキングされていたが、昨年度以前からも働き甲斐のある企業として有名な企業ばかりが載っている印象だった。

そういった企業は世間からの知名度が高いから、必然と社会的に関心の高いテーマには取り組んでいるのだろう。

また、取り組んでいると表現するのがうまい企業なのだろう。

自分の友達で、大企業部門で20位以内の企業に勤めている人がいるが、残業はとても多く、「公表の仕方がうまいだけ」と言っていた。

そもそも働き甲斐とは、人それぞれが決めるもの、価値観によるものである。

長時間労働の削減は、社会的に取り組まなければいけないものであるが、働き甲斐がある＝長時間労働ではない　にはならないだろう。

だから、テーマとしては、「長時間労働対策の推進企業ランキング」などの方が個人的にはしっくりくると感じた。

振り返れば日経ビジネスを購読し始めてのは2010年か2011年頃で、evernoteにアウトプットし始めたのは2011年2月。

2014年2015年には、毎週インプット＆アウトプットを習慣するようになった。

2015年、2016年の一時期は、資格勉強や転職活動、また、2016年10月からはBBT大学への入学とあり、

日経ビジネスのインプットとアウトプットが出来ていなかったけど、かれこれ継続して6年程になる。

その結果として、会社においては企画や提案書などを書けるようになったり、収集した情報を資料などにまとめ、人が読んで「見やすい」と思ってもらえる文書が書けるようになった。

また、個人としても、文書を書くことが楽しいと思えるようになったし、副業などで書くことを仕事にしたいとも思うようになってきた。

BBT大学に入学した影響も大きい。

BBT大学に入ってから半年が経過するが、何よりもインプットとアウトプットの質を高めたいと強く思うようになった。

知りたいことが多くなり、経営者の視点や経験を習得したくなってきた。

自分のやりたいことを実現するため、習慣化してきて、有力な手段となる日経ビジネスのインプット＆アウトプットの取り組みを強化していこうと思う。

生保各社が、円高とマイナス金利が原因で、収益に直撃を受けている。

生保会社は、運用資金として国債をメインとしてきたが、数年前から国債の金利低下などを踏まえ、外国債権などを組み入れるポートフォリオに組み直してきた。

円安の際はポートフォリオを組み直した恩恵を受けていたが、円高になり運用収益が悪化し始めた。

更に、マイナス金利で、運用資金の多くを占める国債での運用収益が以前よりも低くなっており、生保各社は余儀なく収益悪化となってしまっている。

その中でも、自分が務める会社の親会社は、資産運用の収益に頼る部分が大きく他社に比べ、直撃が大きい。

今後どのように立て直すのかは不明であるが、根本的な解決は、前者である保険料収入を増やすことしかないだろう。

抜本的な改革が必要であるように感じる。

『有訓無訓』からケーズホールディングス相談役　加藤氏の記事をピックアップ。

加藤氏は、ノルマを設けず、「頑張るな」といつも言ってきたとのことだ。

それは、生産性は「頑張り」ではなく、「仕組み」であげるべきとの考えを持たれているからだ。

仕組みを変えて生産性を上げて、空いた時間を本当に大切なことに使うべき。

お店であれば、お客様の要望を聞き取り、お客様が求めている商品をお薦めできるようにすることなどだ。

確かに、「頑張って」生産性を上げるのは精神論的な部分が強く、一時的には上げることは出来ても持続はしないだろう。