日経ビジネス2017．02.13号から気になる記事をピックアップ。
【時事関連の記事】
特集「凄い値付け 30万円のウォークマンが売れる理由」をピックアップ。
記事を読んでわかったことは、デジタルイノベーションのより価格（値付け）に変化が生じてきていることだ。
これまで価値のなかったと捉えられていたものでも、シンプルやインパクトのあるものと掛け合わせることで、
価格が５～１０倍にもなって新たな価値を生み出している事例が出てきている。
一方で、既にあるサービス・商品については、コストや仕組みを見直し、従来の1/2～1/10の価格で提供することで、主導権を握れるようになっている。
暫く前には、少しリッチで従来の商品よりも2.3割高い価格の商品やサービスが流行ったりしたが、
今後は中途半端なものではなく上述したような消費者にインパクトを与えらる価格のものがヒットしていくだろうとのこと。
また、記事には、「自社の商品・サービスを今の倍価（半価）で提供するにはどうすればいいか、考えることには意味がある」とも書かれていた。
今の価格が適正なのかを含めて、今後は意識していこう。
【経営に関するの記事】
スペシャルリポート「2017年版働きがいのある会社ランキング 長時間労働対策は仕組みと意識改革で」をピックアップ。
最近毎日のようにニュースに出てくる「働き方改革」。
今回は、スペシャルリポートで働きがいのある企業の特集が組まれていた。
大企業、中小企業ごとに、ランキングされていたが、昨年度以前からも働き甲斐のある企業として有名な企業ばかりが載っている印象だった。
そういった企業は世間からの知名度が高いから、必然と社会的に関心の高いテーマには取り組んでいるのだろう。
また、取り組んでいると表現するのがうまい企業なのだろう。
自分の友達で、大企業部門で20位以内の企業に勤めている人がいるが、残業はとても多く、「公表の仕方がうまいだけ」と言っていた。
そもそも働き甲斐とは、人それぞれが決めるもの、価値観によるものである。
長時間労働の削減は、社会的に取り組まなければいけないものであるが、働き甲斐がある＝長時間労働ではない にはならないだろう。
だから、テーマとしては、「長時間労働対策の推進企業ランキング」などの方が個人的にはしっくりくると感じた。
