▼　潰瘍性大腸炎の患者の総数は２８万人

軽症の患者を含めると、調査会社のデータでは、潰瘍性大腸炎の全患者数は２０２２年は２８万人。交付件数の２倍です。この数字が正しければ、ふたりにひとりしか認定されなかったことになります。１９１４年までは全員が認定されてい緊迫感があります。

 

▼　発症が最も多い若年層の人口が減少、でも、患者数は増加

潰瘍性大腸炎の初発症は、１０代から３０代前半が多いのが特徴です。理論的には、この年代の人口が減れば、患者数は減少する。

日本の出生数は、１９７４年あたりをピークに減少し続けています。出生数が減少しているので、患者数は減るはず。

 

下にグラフがふたつあります。下の方のグラフの赤線は、１９７４年から２０１９年までの出生数を表しています。

潰瘍性大腸炎の患者数のグラフを年数がうまく合うように置いてみました。

 

▼　初発症しやすい年齢が減少しているのに、総患者数は増加

出生数は減少している。つまり、潰瘍性大腸炎の初発症が最も多い若年層の人口が減っている。でも、潰瘍性大腸炎の患者数は増加している。これは何を意味しているのでしょう？

 

＜憶測＞

全年齢の発症率が高くなっている。

特に、若年層の初発症率が高くなっている。

特に、乳幼児の発症率が高くなっている。

 

▼　生涯に渡る病気がもたらすもの

潰瘍性大腸炎が重症化したまま１０年以上たつと、大腸がんになる恐れが、健常者に比べて若干高くなります。がん化してしまうと、普通のがんよりも進行が速いため、毎年、内視鏡の検査を受けることが強く奨励されています。

 

定期的な内視鏡検査のことを考えると、ストレスが高まる・・・。

症状が重いのは、つらい。

入退院なんてしたくない。

 

本人だけでなく、家族や周りの人へのストレスも相当です・・・。

 

▼　アメリカが治療薬の開発に与える影響

潰瘍性大腸炎の治療薬の開発は、アメリカが主導をがっつりと握っています。この国は、裕福層が多い。そんな患者は、症状が少しでも良くなるのであれば、高額医療費を払う。

医薬製薬会社は、そんな患者をお得意さんとして開発に取り組みます。このため、高額医薬開発のレベルが高くなる。

そうして開発された治療薬は、月額５０万であろうと、７０万であろうと、裕福層にとっては、たいしたことがない。

そんな高額治療薬が日本に入って来る。他のすべての治療薬を使っても症状が改善しなければ、それを使うしかない・・・。

 

安価で安全で、誰もが手に入れられる薬。

アメリカには期待できません。

 

どうしたら良い？

 

＜参考＞

２０２２年　予想全患者数　２８万人　/　交付件数　１４万人　/　２人にひとり

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　軽症でも薬代が高ければ可

２０２７年　予想全患者数　３４万人　/　交付件数　１２万人　→　３人弱にひとり
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高額な薬を使っている人専用

２０５６年　予想全患者数　６０万人　/　交付件数　１０万人　/　　６人にひとり

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　重症者のみ？　まさか・・・

 

２０５６年に医療受給者証の交付件数が１０万人になる理由は、日本の総人口が１億人を切ると予想されているためです。

現在、２０２４年。３２年後、みなさんは、何歳？