月に1回なんとか更新しているブログで、先月は時間がなくて画像が多めの記事だったので、実質2ヵ月振りに深いテーマで掘り下げてみたいと思います。

2023年5月は日本でのコロナ対策が緩和されてきており、これまでの2類相当からインフルエンザなどと同じ5類に変更されました。

マスクなども任意になってきており、飲食店でのアクリル板が撤去されているところなどもあるそうです。

ワクチン接種における対応も大幅な変更になりました。

これまでの努力義務とは異なり、65歳以上や特定の持病のある方のみが年に1回まで無料で接種できるようになります。

これまで打ち続けた方は今月で6回目の接種になるようです。

このブログやツイッターでは一貫してワクチンに対して慎重な姿勢を続けています。

誤解して欲しくないのは、いわゆる反ワクチンということではなく、その辺りの説明が難しいことから、あまり語って来なかったという経緯もあります。

特にこのブログサイトはYoutubeなども運営しているグーグルですから、動画だったら削除されるような内容にならないように気を遣っているつもりです。

なので、ここでは客観的にいわゆるmRNAのワクチンが正しかった場合と正しくなかった場合の両方について書いてみたいと思います。

正しかった場合ですが、国が認定しているごく僅かなワクチン被害者を除き、日本人の8割が接種済みということですから、コロナ対策は無事に成功し、これからコロナ以前の普通の暮らしに徐々に戻っていくことでしょう。

とはいえ、新型コロナウイルスが撲滅したわけではありませんから、何らかの事情で未接種だった方は今後も感染リスクを抱えて過ごすことになります。

一方で、正しくなかった場合はどうなるでしょうか。

ここでは生涯に渡って副反応が残ることや子孫にも受け継がれるほどのケースを考えてみます。

今後も超過死亡の増加が続く傾向が見られ、なんだか亡くなる方が多かったり、芸能人や有名な方の訃報がなんとなく多く感じたり、むしろそれに慣れてきて普通くらいになってくるかもしれません。

もう1つ踏み込んで両者の状況を考えてみます。

去年かおととしにmRNAのワクチンを接種した人に強力に作用するウイルスがどこかの研究所で開発されたというニュースを見かけました。

もしくは今後コロナウイルスが変異して、接種済みの方には大丈夫なのに未接種者には猛威を振るうようになった場合です。

ここでは、あくまでも例え話なので、どっちも被害が拡大した場合は致死率が極めて高いということにします。

罹った場合に危険な方を隔離するなどの対策が行われることは想像できますが、その対策すら上手くいかないような極端な場合を考えてみます。

前者なら日本の場合、2割の未接種者が生き残ります。

後者では日本の場合、8割の接種者が生き残ります。

ここは上手く伝えるのが難しいかもしれませんが、これらの結果になるのだとすれば、いずれにしても日本国内では2割とされている未接種者が生き残るか死ぬかなのです。

前提として極端な例ばかり挙げていますが、それが日本という国の存続にとって、今後も国が繁栄していくためには、大事な視点になってくるのではないかと考えます。

あくまでも仮定の話ではありますが、極端な話、2割の未接種者が命を落としても日本という国は継続することができますが、8割の接種者に何かあれば国の存続は困難になる可能性が高いです。

これが何を意味するかというと、何らかの形で未接種者を把握することによって、未接種者が危険な場合は早期に接種をできるようにすること（それでも拒否する人は仕方ないにしても）、接種者が危険な場合は残りの2割しかいない未接種者で国の舵取りをしなくてはいけないということです。

だからこそ先ほども書きましたが、いずれにしても日本国内では2割とされている未接種者の把握ということが重要になってくると考えています。

これはある意味では国防の話でもあるのですが、そういう視点でコロナ対策や日本の未来を考えている政治家や有識者を見たことがありません。

それで、本気でそうすべきと考えているかどうかは別にして、この場を借りて書いておく必要があると思いました。

一般的には過剰とも思われたコロナ対策を緩和していくことは良いことですが、ウイルスの変異や今後そのようなどちらかに極端に作用するようなウイルスの出現がないとも限らないため、国レベルでは多少でもその方面の政策をすべきではないかと思います。

いらないことに税金を使うのならば、その中の少しでも予算を組んで議論して欲しいです。

一番最初にやって欲しいことは、接種証明の逆で、未接種の証明書の発行です。

それさえ間違いなく行うことができれば、あとは民間でも未接種者のみが参加できるコミュニティの作成や運用は可能になるでしょう。

未接種者のみのコミュニティとは該当する人々が同じ地域に集まって居住するということではなく、会員登録制のアプリでも役割を果たすはずです。

繰り返しになりますが未接種者は日本国内では2割程度と少ないため、周囲に同じ未接種者がいない可能性が高いです。

未接種者同士が連絡を取れることによって、情報の共有ができるようになれば、まずは孤独感から解放されるでしょう。

必ずそのコミュニティの情報は接種者にも流出するとは思いますが、参加規約として排他的でもなければ差別的でもないようにルールを厳格化して遵守することが求められるようにすれば、問題になるような発言などは抑えられるはずです。

やはり自己申告にしてしまうと、虚偽の情報で参加する人が出てくるはずなので、接種状況だけは国に正確なデータを発行してもらうようにすべきだと思います。

これまでもかなり気を遣ってきたつもりで、言葉にも気を付けた上で書いてみたのですが、それでも気分を害する方がいたらすみません。

長くなってしまいそうなので、ここに書こうか迷いましたが、コロナ関連では、これとはまた少し異なるテーマで書きたい内容もあるので、別の機会に触れてみたいと思います。

最後まで読んで頂きありがとうございます。