チョー楽しいメンタルフローな組織創り

【中小企業には “経営がない”】まずは事業計画書から始めよ／中小企業経営は日本の隠された伸び代／危機感のない企業は潰れた方がいい／伝統産業をより良いものにしていくためには【13代 中川政七】

『危機感のない中小企業はつぶれた方がいい！働く場を提供するだけは、社会主義でしかない！』

今回の動画のように、ここまで地方の中小企業問題を、はっきり厳しくお話されているケース少ないと思います。

以前もお話しましたが、計算上は日本では２０人に１人が経営者となっているのです。

普通に考えて、経営ができる人間が、その辺にゴロゴロいるほうがおかしいのです。

昭和の高度成長期は、動画内でもお話しているように、ものを作れば売れた時代があったのです。

だから、一生懸命に体を動かしてがんばれば良かった、経営があまり重要でない時代があったのです。

しかし、物が不足していた時代は終わり、物あまりの時代へ、

作れば売れる時代は終わり、スタートアップ以外の、以前からある地方の中小企業の業態は、

コモディティー化しているものが多くなってしまった。

さらに、行き過ぎたお客様至上主義により、最高の商品を、激安の価格で提供することが、

お客様の満足につながる唯一の方法との思い込みが、昭和の時代からつい最近まで続いていて、そのためそれを実現するために、

人件費を最低賃金に抑え続け、残業代を出し渋り、有給の説明をすることもない、

ブラック企業もどきになってしまうという事が多くの企業でおこってしまった。



経営者は何から始めればここから抜け出すことができるのか？

経営者は、まずは自社のことを良く知らなければならないです。

お客様にインタヴューをして、なぜ、当社を選んでいただけたのかを良く聴かなければなりません。

そこから、自社の強みを知って、ストーリーや、体感を付加価値を付加して販売をするための方法を学ばなければなりません。

では、どのくらいの勉強時間が必要か？ということですが、

中小企業専門のコンサルタント、竹田 陽一先生が、従業員規模でまとめてくださっています。

１～10人規模の会社・・・・年間24日間×6時間＝144時間×10年間＝1440時間
10～30人規模の会社・・・・年間36日間×6時間＝216時間×10年間＝2160時間
30～100人規模の会社 ・・・年間48日間×6時間＝288時間×10年間＝2880時間

最低このくらいの時間が必要になります、経営は決して簡単なものではないからです。

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参考文献：竹田陽一著「社長のためのランチェスター学習法」　栢野 克己著「小さな会社儲けのルール」　　　　　　　「小さな会社の稼ぐ技術」　　画像にリンクを貼っています！

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『地方の中小企業が抱える問題の中には、世界最先端の、少子高齢化社会の中で、スタッフの状態を加味して、どうやって生産性をあげ、価値を生み出していくか？
の実験のための、ラボ的役割を担っている部分もあることを知り生かしていくべきと考える』

経営者の問題といってきましたが、単純に経営者オンリーの問題でない所があることも知っておかなければなりません。

が必要になってきます。

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『米国の企業の時価総額が、GDPの倍の世界の50%あることが、バブルだと考えるのだとすると、調整局面までに、コスト高による値上げの実施を済ませておく展開が、スムーズな利益確保、生産性のアップにつながる！』

さらに、ここにきて、インフレ？賃上げ、地方銀行の経営変革の問題も頭をもたげて来ています。

2023年の調査では、中小零細企業の賃上げの動向は、33%の予定で、中小企業のみの、54.6%とは、20%開きがあります。

ここからわかるのが、賃上げができない企業が、67%もあることになります。

理由はさまざまだと思うが、おおむね財務の健全化ができていないということだと考えられます。

利益、回収期間、自己資本比率が低いことが主な問題が主な問題なのだと思います。

今後、WEB3、ブロックチェーン、トークン、などのデジタルマネーに関連する取引や、移動、に関わる、プラットホームの変更などから、

銀行業界の経営の舵取りが、大変難しいものになります。

合併や、統合なども進んで行くと考えます。

すると、今まで融資が可能だった、企業が、突然難しくなったり、返済期限の変更を迫られることが始まります。

中小零細企業の、大半は、この時までに、利益の出せる体制創り、値上げによる利益確保必要です。

※『求められる人材の変化と、世界的産業構造のの大変革』生成AI、ＣhatGPTのリリースなど、急激なAIの進化により、社会が人材に求めることも、大転換の時代を迎えました。大量の仕事を効率よくこなし目標を達成するといったものから、０から１を生み出す創造的能力が求められるようになり、膨大なインターネット上のビックデーターを知恵に変え、国内外の専門家と協力して、今まで世界のどこもが経験したことのない、答えのない問題ををスピーディに解決する、既存の概念にとらわれない思考のできる人材へと変化してきています。

関連サービス：メンタルフロー人材育成プログラム　　元気でいきいきと生きることと、ハイパフォーマンスの両立を目的とした、 応用スポーツ心理学（フロー理論）を基本に脳科学、行動科学、コーチング理論などから導き出した、気づきを習慣化することまでを1パッケージにした、メンタルトレーニングプログラムです。

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