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病院には臨床検査技師などさまざまな医療者が働いていますが、こうしたコメディカルの給料も低いのです。


◆ 臨床検査技師などのコメディカルの給料も低い



臨床検査技師の年収は約415万円です。

月給約20万円（手取り）です。

病院によっては夜間オンコールがあるところがあります。

そういうところでは、多少上乗せがあるでしょう。

新卒だと月給15万円というのは低すぎますが、ありえます。

それに近い給料のところもあります。


リハビリ職も月給約20万円（手取り）そこそこです。

なので、手取りで25万円あればかなりウハウハと感じます。


看護師は夜勤をやっていれば手取り25万円ぐらいいきます。

それでも月手取り30万円は厳しいです。


医師と看護師以外の医療従事者は、だいたい月手取り20万円そこそこです。

なので、国家資格を持つ医療従事者よりも、そこへんのビジネスマンのほうが給料はいいというケースがよくあります。


◆ 認定資格をとれば給料アップもあるけれど…



看護師には「認定看護師」という、さらに専門分野のスペシャリストという資格があります。

リハビリ職や検査技師にも似たような「認定資格」があります。


これを取得することでさらなる給料アップが見込めます。

が！！

ほとんどの病院は認定資格をとっても、雀の涙程度しか給料はあがりません。

あれほど勉強して、あれほど時間を費やして、あれほどお金を使ったのに、「え？たったのこれだけ？」というレベルの給料アップです。

とほほ。

なので、給料アップを見込んだものではなく、ほとんどが自分へのスキルアップのためです。


◆ 政府は医療従事者全員の給料アップを



これに尽きます。

看護師の給料を上げるだの、介護士の給料を上げるだの、いろいろ言われていますが、

すべての医療従事者の給料を上げてもらいたいです。


医師がもらいすぎているのではないのです。

他の医療従事者の給料が低すぎるのです。

これがわかっていない人が多すぎます。

先進国の唯一給料が上がっていない国は、日本です。

日本だけが、20年間給料があがっていないのです。

つまりGDPが伸びていません。


イギリスではすべての看護師は国家公務員で、給料は国が支給しています。

国は税収に頼らずに運営することができます。

日本もイギリスとまではいかなくても、すべての職種を救うことができます。


とはいえ、財務省がケチなので、問題はそこです。

どの政党が政権をとっても、要は財務省です。

結局、財務省に勝たなければ、どの政党が政権を握っても積極財政はできません。

それぐらい財務省はスーパーフリーザ様なのです。


岸田内閣、頼みますよ！

もっともっと財政出動を、もっと積極財政を。



それでは最後まで読んでくださってありがとうございました。


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