耐震リフォームで住宅はどう変わる？暮らしを支える土台をつくろう

今住んでいる家が地震に対してどれほどの耐性をもっているのか不安だ、という方も多いのではないでしょうか。

大きな地震はいつ発生するか分かりません。実際に、これまでに震度6を超えるような大きな地震によって住宅が倒壊してしまった例も少なくないのです。

今回は、住宅を地震の被害から守るために必要な耐震リフォームについて紹介していきます。

家の耐震性に不安があるという方は、ぜひ参考にしてみてください。

そこで今回は、一戸建ての住宅をリノベーションする際にかかる費用や、施工内容について分かりやすく解説するとともに、リノベーションの際に利用できる補助金制度についても紹介していきます。

目次
■日本は世界でも有数の地震大国
■耐震リフォームの施工内容
■耐震リフォームが必要な家の特徴
■耐震以外の地震対策として行われる工事
■まとめ
■住みやすい間取りのリフォームは「RenoBASE8」におまかせ

日本は世界でも有数の地震大国

日本は世界有数の地震大国でもあります。

平成以降、1995年の「阪神淡路大震災」2011年の「東日本大震災」2016年の「熊本地震」などが記憶に新しいでしょう。

とくに、1995年に発生した阪神淡路大震災では、住宅の破損・倒壊などが原因となり亡くなった方は犠牲者全体の8割を超えるとされ、それ以降住宅における耐震性能は今一度基準を見直されるきっかけとなるのでした。

また、1981年6月以降に施工された「新耐震基準」は2021年現在でも住宅建築の基準とされ、震度6強から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れるとされたものです。

耐震リフォームの施工内容

耐震リフォームを行う場合、建物の外から補強工事を行う場合と建物の内側から補強工事を行う場合があります。

これら二つの工法にはそれぞれ特徴があるため、ここではその特徴について紹介していきます。

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・家の外壁から補強工事を行う場合

建物の外から補強工事を行う場合には、主に開口部を減らし壁を補強する工事を行います。

内側から耐力壁を増やすのではなく、位置によっては内側からの工事を行えないこともあるため、外側からの工事に切り替えることもあるのです。

耐震補強金物を窓の外に設置することで耐震性を高めることが可能ですが、建物の柱や壁といった支えを補強するためには建物の内側からしっかりと補強工事を行う方がより耐震性を高めることが可能とされるでしょう。

・家の内側から補強工事を行う場合

建物の内側から耐震工事を行う場合には、主に柱や梁、筋交いや合板で補強することが多いです。

家自体の耐久力を高めることで地震の揺れに対して抵抗する力を高める効果を発揮します。

耐震構造の住宅にする際、耐力壁や水平構造により建物を構成する考えであり、それらのバランスや強度、配置の仕方によって耐震性能も異なるでしょう。

また、耐力壁は地震だけでなく台風などの強風による横からの強い力にも効果を発揮します。

耐震リフォームが必要な家の特徴

耐震リフォームは地震の揺れから家を守るために行われますが、現在住んでいる家が果たして耐震リフォームの必要があるのか分からないといった方もいるのではないでしょうか。

そこで、ここでは耐震リフォームが必要とされる住宅の特徴について紹介していきます。

ここで紹介する内容に住んでいる家が当てはまる場合、耐震リフォームを検討してみてもよいかもしれません。

関連記事▷▷リノベーションで高い耐震性を備え新築のように生まれ変わる古い家

・築年数が古い家

築年数が古く、特に1981年以前に建てられた家は新耐震基準で建てられていない可能性があります。

そのため、震度6を超えるような大きな地震が発生した際、住宅倒壊といった危険性が高まるでしょう。

不安があるようであれば耐震診断を行い、専門家の目で耐震リフォームの必要性があるのかを細かくみてもらうことをおすすめします。

・家の形状が特殊な家

家に大きな窓がたくさんあったり、建物の1階部分がレージや店舗であるといった場合、通常の住宅よりも耐震性能が劣るかもしれません。壁が少ないということはそれだけ建物の耐久性や自身に対する耐震性が落ちてしまうということなので、そのような建物の場合、耐震性能を高める必要があるでしょう。

・地盤沈下などの恐れがある地域にある家

大きな車が通っただけで家が揺れる、近所で工事を行っているだけでも揺れを感じるといったことや、もともと埋め立て地で地盤が不安定であるといった場合には耐震リフォームを行った方がよい可能性があります。

とくに地盤が弱い地域というのは、大きな地震が発生した際に地割れや液状化といった二次災害が発生する可能性も高いため、家の耐震性を高めるとともに、もしものときの避難経路などもしっかりと確認しておくのがよいでしょう。

耐震以外の地震対策として行われる工事

地震の被害から住宅を守るためには耐震性能を向上させることが重要です。

しかし、耐震構造は地震の揺れに抵抗する構造であり、建物自体は大きく揺れるので家の中にいる人は大きな不安を感じるでしょう。

そこで、耐震性以外にも住宅に行える地震対策についてここでは紹介していきます。

・免震対策

免震構造の家は、地盤と建物の間に免震装置が入っているため建物が直接地面と接していません。

そのため、大きな地震が発生しても免震装置が揺れを抑制するため、建物の中で感じる揺れは小さいものとなるでしょう。

それにより、家具の転倒や落下といった二次災害を防ぐことも可能です。実際に過去の大地震では家具の下敷きになって亡くなってしまった方も多くいます。そのようなリスクを減らすためにも免震構造の家は最近注目されているのです。

しかし、免震構造にする場合、新築の段階から建物の基礎部分に施工を行うため、すでに住んでいる家を免震構造にするのはあまり現実的ではないとされます。そのため、家を建て替える、新たに家を建てるといった方はこのような免震構造の家を選択してみてもよいのではないでしょうか。

・制震対策

制震構造とは地震による揺れを吸収・抑制するための制震装置を住宅の壁などに取り付ける地震対策です。

制震装置にはダンパーと呼ばれるものを使用し、このダンパーは住宅を建てた後からでも設置が可能であるため、耐震リフォームの一環として制震対策を施す家も増えています。

揺れを吸収するため家の中はあまり揺れず、家具の転倒や落下を防ぐ効果が期待されるでしょう。

耐震リフォームにかかる費用

一般的な耐震リフォームにかかる費用は工事内容によって異なりますが、25万円～200万円の間で行われることが多いです。

平均的にみると戸建ての耐震リフォームで120万円～150万円あたりを目安とするのがよいでしょう。

・筋交いなど外壁を補強する

・柱や土台に耐震パネルを取り付ける

・屋根材を瓦から金属ルーフなどに取り替え軽量化を図る

上記のようなた施工内容が一般的です。

ただし、築年数や住宅の状況によっては耐震対策を行う前に補修などを行うこともあります。

あらかじめ耐震診断を行い、しっかりと家の状況を確認したうえで耐震リフォームを行うのがよいでしょう。

まとめ

地震はいつ発生するか分からず、これまでに大きな地震のによって大切な家や家族を失った方はたくさんいます。

今後南海トラフのような大地震が発生するリスクもあるため、少しでも住宅の倒壊を防ぐためにも耐震対策を施す必要があるでしょう。

耐震リフォームは現状の家にどの程度の耐久力があるのかをしっかりと確認したうえで行うため、まずは不安であれば専門家に相談することをおすすめします。

そのうえで耐震リフォームを行い、いつまでも安心して暮らせる家にしていきましょう。

住みやすい間取りのリフォームは「RenoBASE8」におまかせ

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