●昭和天皇（ハーバード・ピックス著『昭和天皇』より）

吉田裕監修　

※昭和天皇は、平和主義者でもなんでもなかった。好戦的であり、常に軍部に色々と指示を出していた！！

戦後補償問題に国家無答責という天皇主権の明治憲法下の原則を適用するな！！　　

　　　　　

第13章　遅すぎた降伏

Ⅳ

　7月16日、最初の原子爆弾の実験が成功した日、次の事態を察知したスターリンは、ソ連極東軍司令官ワシレフスキーに緊急電話を入れた。そして対日戦の準備の進捗状況を確かめ、作戦計画を10日繰り上げることができるかどうか聞き質した。ワシレフスキーは、部隊の集結と物資の補給にさらに時間が必要であると答えた。スターリンが原爆投下前に対日参戦をしていれば、広島と長崎が原爆で破壊されることは回避できたかもしれない。あるいは、日本が7月26日のポツダム宣言を受諾していれば、原爆投下とソ連参戦は、両方とも避けることできたかもしれない。

●小泉親彦と昭和天皇

 731部隊員が戦犯免責され、ABCC（原爆傷害調査委員会）に協力した。その結果、アメリカの原爆投下を日本政府は問うことは無く、また被爆者は、ABCCに治療されることもなかった。そして日米安保条約の下、核兵器の廃絶に日本政府は後ろ向きである！

日本には多くの被爆者がいるのに、日本政府はなぜ核兵器禁止条約に署名しない？

地球の温暖化や異常気象の最大の原因は、今までの2000回以上の核実験や原発事故などの放射能汚染で地球が壊れてきているからではないのか？？米の原爆投下責任と核実験をしてきた国の責任を問う！！

●『二酸化炭素温暖化説の崩壊』広瀬隆(集英社新書 2010年発行）

第2章　都市化と原発の膨大な排熱

原発がなければ停電するか？

 つまり電力を供給する発電所や発電設備は、できるだけ分散し、安全で小型なものにする時代に向かうべきだ。電力会社の経営上の都合を優先させて組み立てられてきた戦後の官僚的な電力供給システムは、国民生活と産業活動を優先するものに変えなければならない。そのために必要なのは、電力会社が独占してきた電力の完全自由化である。電力会社が発電機を発明したのではなく、ファラデ―が発明したのである。そこで法律が改正されて、わずかずつ電力自由化が進められてきたが、送電線を握っている電力会社が自分の利権を奪われないように、他の企業による発電をいかに少なくさせるかという知恵を働かせて、他のエネルギーの普及を妨害しているため、完全自由化が進まないのである。

※私が考える、今の異常気象の要因は

1、1940年代から60年代にかけて大規模に行われた、核実験による環境破壊の影響

2、都市化したコンクリート（アスファルト）ジャングルによるヒート・アイランド現象

3、その結果による、交通機関（電車・バス・乗用車・航空機・船舶）やオフィス・住居などの冷暖房による排熱

4、自動車社会の排ガス

5、原子力発電による温排水の排出・・などに拠っているのではないか？

●核実験(ウキペディアより）

若くして白血病で亡くなった夏目雅子、本田美奈子、また五輪候補選手だったスイマーが白血病になったのは、放射能の影響ではないのか？

核実験

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 

 

 

核実験の種別：1.大気圏内、2.地下、3.大気圏外、4.水中

核実験は、実施された場所と高度により4つの種別に分類される。

 

3.大気圏外実験 大気圏外で行われる核実験であり、実施にはロケットが使われる。この実験の目的は、主に敵国から発射されたICBMを大気圏外で迎撃すること、及び敵国の衛星（主にスパイ衛星）を破壊することの検証である。ただし宇宙空間には大気が無く、核爆発の衝撃波によるターゲットの破壊が出来ないため、目的の達成には近接距離の核爆発による熱線・放射線によるターゲットの物理的な破壊、および電磁パルスによるターゲットの“電子的”破壊（無能化）が必要になる。しかし核爆発で生ずる電磁パルスは、地上の電子機器にまで影響を及ぼすこと、及びターゲットの物理的破壊は近年特に問題になっているスペースデブリを大量に発生させることから、PTBTにて実験が禁止された。

 

水素爆弾の恐怖・ビキニ環礁 （アメリカ）

「北朝鮮の核実験の威力」と「史上最強の核兵器"ツァーリ・ボンバ"の破壊力」【核兵器】

原爆投下された直後、日本は自らが原爆調査をして、731部隊（人体実験や細菌戦）の事もあるので、アメリカの心証を良くしようと考えた。そして科学者を総動員して原爆調査（被爆者を救済するための調査ではなく、原爆の威力調査）を181冊の調査書にまとめて、英訳し、アメリカに渡した。その後、731部隊員は、731で研究したデータを渡し、戦犯免責を受けた。原爆調査書は被爆者の治療には全く生かされず、日本の医学界は、原爆の放射能被害については、何も言及しなかった。そればかりか、その後のアメリカの原爆・水爆実験も批判せず、その被害を過小評価した。そして日本政府が、原子力の平和利用として原発を推進する政策にも、大きく加担している。

XII) ７３１部隊、広島長崎、チェルノブイリ、福島より

・・・第二次世界大戦中、日本軍は３０００人もの医師たちが関わったとされる７３１部隊により、妊婦や子供まで含めた人体実験が行いました。極東裁判では捕虜虐待死の容疑で死刑に処された軍医幹部もいる中、７３１部隊関連者は訴追されませんでした。戦後、「研究データを米軍に提供すること」、さらにはなんと、「広島・長崎の研究に協力すること」を引き換えに免責されたのでした。

2010年のＮＨＫの番組で、「（米国への研究データの提供のほかに）原爆調査への協力を７３１部隊の免責のカードとして使った」という元陸軍軍医の証言がありました。

封印された原爆報告書

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水爆実験
水爆実験ブラボーで被爆したのは第5福竜丸1隻ではなく、延べ1000隻近くの漁船が被爆した！！