インターバンク市場（銀行間取引市場）で決まる！
インターバンク市場とは、世界中の銀行などの金融機関のみが参加できる市場で、ここで形成される為替レートが為替の卸値になります。
東京証券取引所の株式のやりとりのようにどこかに取引所があるわけではありません。
金融機関同士がひとつの場所に集まっているのではなく、電話や電子機器を通じて行われています。
金融機関同士の取引もＦＸでいうDD方式のような、相対取引（あいたいとりひき）です。
お互いが納得すれば、提示されている金額で取引成立です。
では、どうやって金融機関同士が値段のやりとりをしているかというと、直接または間に外為ブローカー（短資会社）を通じて取引しています。
※外為ブローカー・・・多くの参加者の注文を得て、その条件に見合う取引相手を探し双方の取引の手助けを行います。
取引所はないといえ、取引所みたいみたいに多く集まってくるところがあります。
それは・・・
ＥＢＳ
ＥＢＳとは、Electronic Broking Systemの略称です。
世界の各銀行のディーリングルームに設置された端末から直接為替取引を行うことができるシステムを導入しています。
世界にそういったシステムブローカーは、いくつかある（ロイターなど）のですが、スイスのＥＢＳ社が行っている外国為替取引における電子ブローキング・システムが有名です。
東京市場においての米ドル/円、EUR/米ドルなどの主要通貨の取引の８０％以上はＥＢＳを通じて行われています。
指値注文市場であり、最小取引単位は、通常100万ドル（1本）単位で行われます。
また、両建て提示 （ two way quotation )をする（２way price：ツーウェイプライス）という慣例があります。
このように取引の相手方に売買価格やレートを提示することをクオート（quote）と呼びます。ツーウェイクオートといわれることもあります。
オーダーを受ける側の金融機関などは、「１ドル１００円なら買います！」「１ドル１００円１５銭で売ります！」というように両方提示しているのです。
これがどうやって数字で表現されるかといえば
参考 「１００.００－１５」と表示されます。（例：ドル円）
この銀行からは、１００.１５円でドルを買えて（売ってくれる）、１００円であれば売れる（買ってくれる）ということです。
このＥＢＳ端末から、アルゴリズムやＡＩによる、高速頻度取引（ＨＦＴ）も盛んに行われています。
この高速取引行為（ＨＦＴ： high-frequency trading）は、２０１８年４月１日より実態を把握するために金融庁の登録制となっております。
主な高速取引の登録業者（本店所在地）
バーチュ・フィナンシャル・シンガポール（シンガポール）
フロー・トレーダーズ・アジア（シンガポール）
グラスホッパー（シンガポール）
ダルマ・キャピタル（日本）
ＸＴＸマーケッツ（イギリス）
以上なのですが、株式・外国通貨どちらをやっているかまた両方やっているのかは、企業ごとに違います。
また、登録している企業はもっとたくさんあります。
話しを戻し、為替レートは、最終的にどの金融機関も近い値段（レート）の提示になる！！
なぜなるのか！？
アービトラージ
各金融機関がこのように価格を提示したりして取引をしていると、どうしても、安く売っているところや高く売っているところなどがでてきます
その市場の歪みがなくなるようにしてくれるのが、裁定取引（アービトラージ）というものです。
なにかというと、為替市場を例にすると、沢山の金融機関をチェックして、同一通貨を安く提示しているところで買って、それよりも高く買い取ってくれるところを見つけて売る行為です。
アービトラージをすることによって、売却益（差額）を儲けることができます。
これが意外にも市場の均衡性を保ってくれている行為なのです。
その取引を積極的に行う市場参加者が増えるほど、市場の歪みが短時間で解消される方向にはたらくため、適正な価格形成に役立ち各銀行の提示するレートはほぼ同じとなってくるのです。
こうやって、金融機関のディラーは、人力やアルゴリズムなど使ってサヤ抜きをしています。
では、為替通貨の売買のもとになる需要動機はなに？
それは、「実需（じつじゅ）」と「投機（とうき）」と「その他」である。
主な実需
・輸出入・・・外国との貿易で発生する輸出や輸入などをした際に、お互いの取り決めた通貨で支払う。その際に、発生するものである。
・個人消費・・・個人のオンラインショップでの買い物、旅行で観光したりして使う。
・外国債券への投資・・・外国の国債を買う、外国株を買うなど
・直接的な外国への投資・・・外国に会社をつくる、外国で不動産を買うなど、外国企業を買う(M&A)
主な投機
世界中の各銀行、ヘッジファンド、機関投資家（GPIFなど）、証券会社、保険会社、ＦＸを代表する個人投資家などが短期的な将来の予測に基づいて価格の変動から利益を得ようとする取引。
その他
・為替レートの安定のための各国の中央銀行による、為替介入
・為替に対して短期的ではなく、長期の投資目的
このうち「投機」の世界における１日の為替取引量のうち7割とも8割とも言われている。
特に各国の金利動向については、すべての通貨やコモディティ（金融商品）に派生するといわれています。
なので、田中オラも各国の短期金利から長期国債までトレードツールで注視しています。
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