ほぼ100%の輸入依存率となる石油・石炭・天然ガス等を始めとして、数多くのエネルギー資源を輸入に頼らざるを得ない我国日本。
中には、100%を国内自給している石灰石や、世界2位の産出量となるヨードといった地下資源もありますが
資源輸入大国であることは、疑いようがありません。
それだけに、止まらぬことを知らない円安進行や
中東紛争激化による、エネルギー価格や輸送コストの増加は、日本にとって死活問題です。
ただその一方で、日本には隠れた資源が実は豊富にあるという話もあります。
それは、領海と排他的経済水域（ＥＥＺ）を合わせると広さ約447万平方kmとなり、世界第6位の海洋面積を誇る海底下に眠る海洋資源。
（画像出典:海上保安庁）
その筆頭は、「燃える氷」と評されるメタンハイドレート。
近海の埋蔵量は、実に日本人が使う天然ガスの100年分以上とされています。
しかしながら、採掘方法が技術的に困難な点や、掘削が地震を誘発してしまう可能性を指摘される等、様々な問題点を抱えているため
実用化に向けては、超えるべきハードルが大きいのが実状です。
そして、法定通貨の価値が下がるのに反し、現在価格が暴騰し続けている金やレアメタルについても
実は広大な範囲に拡がる海底熱水鉱床に、豊富な埋蔵量を有しているのではないかと推測されています。
更に、領有権を主張する中国とのデリケートな国境問題を抱える尖閣諸島海域には
クウェートの埋蔵量に匹敵する約1,000億バレルの石油が眠っているとも言われているのだとか。
極め付けが、1974年に締結した「日韓大陸棚協定」で日本と韓国が共同で開発することを義務付けた東シナ海の特定エリア。
（画像出典:静岡新聞）
韓国側が「第7鉱区」と主張している場所になります。
この海域の大陸棚には、2004年に米ウッドロー・ウィルソン国際学術研究所が分析したところによれば
世界最大の産油国であるサウジアラビアの埋蔵量に対して、約10倍の規模の埋蔵量がある可能性を指摘
その信憑性は定かでないものの、仮にそれが本当だとしたら、物凄いポテンシャルを秘めていることとなります。
しかも、協定後の1982年に国連条約で海底開発権限は、陸地との連続性ではなく、当事国間の中間線へと改定され日本に優位となりました。
それにより韓国は、協定期間の期限が切れる2028年6月以降に「第7鉱区」に関する権益を殆ど失い、日本単独での開発が期待されているのです。
そのために乗り越えないといけない外交問題や、採掘の技術向上等が望まれますが、資源大国に日本が生まれ変わる可能性は大いにあるのではないでしょうか。
これまで記してきたような内容が、次のリンクにある7分程のYou Tube動画として「Zero」さんがまとめていますので、宜しければ是非御視聴下さい。
しかしながら、今後気を付けなければいけないのが、米国の元国際安全保障問題担当国防次官補だったジョセフ・ナイ氏が
『対日超党派報告書』の中で以前に提唱していた、日中開戦に向けた以下の誘導策についてでしょう。
1、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
2、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。
本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
3、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
4、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのPKO （平和維持活動）を米軍が中心となって行う。
5、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
6、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。
エネルギー資源なる「漁夫の利」を得るために、「台湾有事」を利用して日本と中国を争わせるという戦争屋の傲慢なシナリオが
正に私達の目前に迫ってきているような気がしてなりません。
米英豪の軍事協定である「AUKUS」に日本が参画させられたり
先日の南シナ海包囲網を含め、自衛隊の軍事演習参加が急速に増えていることや
「緊急事態条項」を盛り込む改憲だとか。。。
資源立国として、日本が復活するのを夢想しますが、大国が描くシナリオ通りにならないことを切に願います。
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