【いくら貯めるべきか】教育費への考え方｜自分で整理できるくらい細かく分けて考える

 

子育てする上で必要となってくるのは、子供の教育費。

しかし必要となるのはまだ先だからこそ、実際に必要なのはいくらなのかと不安になってしまいます。

 

 

✅この記事の内容

 

この記事では、教育費への考え方について。

具体的な数字で考えるべき理由と、実際に貯める方法についても紹介します。

 

 

ぼくはシングルファザーとして、娘と息子の子育て中。

ひとりで子供たち2人の将来を考えるからこそ、早いうちから教育費を準備していく必要があります。

 

教育費のような漠然と大きな金額に対しては、「自分が理解できるくらいまで細かくして考える」ことが必要です。

 

実際にかかる子育て費用は、2000万円～3000万円と不透明なイメージの金額。

しかし「年単位」や「月単位」で考えていくことで、具体的なイメージとして考えていくことができます。

 

 

そしてこの金額は、教育費だけでなく食費などの生活費もすべて含めた場合の金額。

この具体的な目標に合わせて貯金していくことで、将来の教育費への不安も減らすことができます。

 

さらに教育費の準備の方法としても、しっかりと考えることが大切。

いわれるがまま「学資保険」や「貯蓄型保険」に加入するよりも、「つみたてNISA」などを使って投資で貯めていく方法も知っておくことが大切です。

 

必要だけど不透明な金額だからこそ、「自分の理解しやすい形にする」ことで具体的にイメージして準備していくことができます。

 

 

 

教育費という大きな金額は「分けて考える」

 

教育費の「全体像を知る」ことが大切

教育費をいくら貯めるか考えるのであれば、「全体像を把握する」ことが大切になってきます。

 

子育て費用というのは、「住宅資金」や「老後資金」、そして「保険」にも匹敵する巨大な支出。

教育費も含め、子供を育てていく上では絶対に必要となってくるものになってきます。

 

そんな子育て費用も、大きく2種類に分けて考えることができます。

 

 

そしてこれらの金額も、子供の進路が公立か私立かで変わってくるもの。

 

大切なのは、教育費を貯めるといっても「自分たちにとってはいくら必要になるのか」を知ることになってきます。

 

 

「困難を分割して」考えていく

教育費は大きな金額だからこそ、「細かく分けて具体的に考えていく」ことがおすすめです。

 

子供ひとりあたり、2000万円～3000万円。

このように大きな金額で考えるからこそ、イメージもわかずに不安になってきます。

 

しかし大きな金額だからこそ、自分が頭の中で具体的に整理できるような金額にして考えることで印象も変わってきます。

 

 

必要な子育て費用を2000万円として考えた場合、分けて考えると上記のように。

 

ここでポイントになってくるのが、「毎月必要となってくるお金」にまで細分化していること。

このように考えていくことで、教育費として「一度に2000万円が必要になってくるわけではない」ことがわかります。

 

ただ漠然と考えるよりも、「具体的に」「必要な時期」に分けて考えることで考えやすくなってきます。

 

 

 

具体的な金額によって「いくら貯めるべきか」もみえてくる

 

「毎月必要な金額」にすることで不安も減ってくる

子供の教育費として必要となる金額を、「毎月いくらかかるのか」まで分けて考えることでイメージは変わってきます。

 

教育費を分けて考えた場合のイメージがこちら。

 

 

そしてこのデータの中には、「子供のための貯金額」も含まれています。

逆に「保育料無償化」のデータについては、含まれていません。

 

なので実際に必要といなる金額は、もう少し低くなってきます。

結果的には、多く見積もっても月に6～9万円が必要ということに。

さらに入学金などの特別な支出は、必要な時期が決まってきます。

 

この月に6〜9万円という金額を、必要な時に払えればまとまった貯金は不要。

「これくらいなら払えるかも」という気持ちになることで、教育費に対するお金の不安は減らすことができます。

 

 

細分化した金額に向けて「貯金していくだけ」

教育費としての具体的な目安がみえてくれば、あとは「その金額へ向けて貯金していくだけ」になってきます。

 

親として考えるべきは、子供がどんな進路でも目指せる準備をしてあげること。

公立と私立でもかかってくる金額が変わるからこそ、少しでも目標高く考えておくべきになってきます。

 

ぼくの場合の教育費の準備も、子供たちのため。

毎月必要となるお金を把握し準備しつつ、少しでも余裕を持たせられるように積立の計画を立てています。

 

子供のこれから先は、まだまだわかりません。

それでも「整理して考え準備していく」ことで、どんな状況にも対応していけるようになっていきます。

 

 

 

実際におすすめな「資金調達方法」

 

世の中の資金調達方法は「３種類」

教育費として準備する方法の中でも、「自分に合った貯金方法を選ぶ」ことも大切になってきます。

 

教育費の目安がわかったからこそ、必要となるのがお金を準備。

そんなお金を準備する方法には、世の中的に大きく分けて3種類の方法があります。

 

 

教育費だけに関わらず、世の中の資金調達方法はこのどれかに当てはまってきます。

 

これらの方法を教育費に当てはめた場合に、「自分の生活環境の中で最も最適な方法」を選んでいくことが大切になってきます。

 

 

 

おすすめは「保険＞つみたてNISA」

教育費の準備としておすすめの方法になってくるのが、「保険よりもつみたてNISAの活用」です。

 

3種類の資金調達方法を、教育費で考えた場合はこうなります。

 

 

子育て支援のために支給される「児童手当」。

この児童手当を生活費としてではなく、教育費として貯金をしていた場合は総額で200万円貯めることも可能になってきます。

 

ただ多くの人の場合は、自分で教育費を準備。

預貯金や積立貯金の場合、毎月決まった金額を教育費として貯めていく形になります。

 

しかしここで重要なのが、教育費の貯金方法としての選択を間違わないこと。

ぼく自身、「外貨建ての貯蓄型保険」で子供たちの教育費を準備していました。

 

しかし今では保険を解約し、「つみたてNISA」で投資運用しています。

その理由も、必要となってくる10年以上先を考えた時に保険商品よりも利回り良く貯金ができるからです。

 

大切なのは、教育費としての資金調達方法を知ること。

さらに自分に合った無理のない貯金方法を考えていくことが、最も賢い準備になってきます。

 

 

 

 

「困難は分割せよ」という考え方

教育費のような大きな金額こそ、「自分で理解できるように分けて考えていく」必要があります。

 

 

子育て費用として2000万円が必要だと考えた場合、月に必要なのは多くても6～9万円。

毎月これくらいなら用意できるかもと考えるだけでも、お金に対する不安は減らせます。

 

そして具体的な目標がわかれば、そこへ向けて準備をしていくだけ。

 

 

おすすめの方法としては、インフレ率なども考えて投資で貯めていくこと。

「つみたてNISA」などを使う方が効率的。

将来的には、「学資保険」や「貯蓄型保険」よりも利回り良く運用できる可能性があります。

 

教育費は大きな金額で考えるからこそ、漠然としていて不安。

大切なのは、「困難は分割せよ」という考え方になってきます。