画像説明：【聖地】ユダヤ教・キリスト教・イスラム教・金融教・・
イランは”実力”を見せつけました
当サイトは↓記事で、イスラエルによる軍事攻撃に対し「自制を保つイラン」を賞賛していましたが、とうとうイラン側は4月14日、イスラエル国内の軍関係施設を中心に、数百機のドローンやミサイルを使った波状攻撃を仕掛けました。
今回イラン側が報復攻撃を選択した理由については世界中で様々な憶測が飛び交っておりますが、最も信ぴょう性の高い分析を施していると思われる↓記事（Sputnik 日本【X】）をご案内しておきます。
イランが #イスラエル に対して行った「真の約束」攻撃作戦が大成功したということは全世界にとってよいニュースだ。元米海兵隊諜報部員で現在、スプートニクの執筆者のスコット・リッター氏はこうした見方を表した。 作戦は、イスラエルと #米国 を統制下に置くことができることを示した。
💬「これは、将来、仮にイスラエルまたは米国がイランに対して行動を起こそうとする場合、イランはイスラエルだろうが、その外だろうが、地域のあらゆる標的に命中できること、これを止めようとしても誰も何もできないことをよく考慮して、その結果を秤にかけるべしということを意味する。バイデン大統領がネタニヤフ首相との会談で報復するなと言った理由はここにある」
出典：Sputnik 日本↑X（日本語翻訳）
イギリス労働者党：ジョージ・ギャロウェイ議員も大暴露
そしてこちらの動画でも、今回の報復攻撃によって、イランがイスラエル＆英米に対し「計画的・効率的に軍事抑止力を見せつけた」と論議されています。
〈ジョージ・ギャロウェイ議員：インタビュー：イランは最近の歴史の中で最も偉大な軍事的誇示の一つを行った：スコット・リッター〉
アメリカはイランを抑止できない事を把握していた
バイデン周辺のネオコン勢や米国務省はともかく、国防省（ペンタゴン）やMI6などはロ・ウ戦争の失敗以降、力押しでイランを屈服させる事が出来ない事を正確に把握。
- 「英米はウクライナ戦争ビジネスに没頭し軍備品の枯渇を招いていた」
- 「英米が束になっても今のイランを（通常兵器では）阻止することは不可能」
- 「一部戦争（金融）勢力は、大戦発展も視野にイスラエルとイランの対立を煽ろうとするが・・」
- 「国内世論を無視できないバイデン政権は、ウォール街からのオーダーに配慮しつつも、イスラエルに自重を求め、イランとは不干渉合意を選択しなければならなかった」
↑となるようです。
そりゃ～ウクライナをビジネス舞台に設定し、２年以上もロシアに喧嘩売ってたんだもん、通常武器類の消費はハンパ無かっただろうね～
それにしてもイランは大人だね～。
あらかじめイスラエル側に報復を通告し「なるべく死傷者が出ない様に、目標座標めがけて攻撃してた」みたいだね！
確かに・・
この話が本当だったら、イスラエルがガザでやっているジェノサイド行為とは全くの別ものね！
今回の報復攻撃で、イラン側が「全世界に抑止力（報復力）を見せつけた」とする分析もあながち間違っていないのかもね。
ちなみに・・いまだにイスラエルや英米側の軍事行動を支持している方がいらっしゃいましたら↓の【X】記事をご覧になってみて下さい。
ジョージ・ギャロウェイ議員による議会演説が紹介されています。
英国労働者党のジョージ・ギャロウェイ議員がガザの”死の港”について暴露。
「ネタニヤフによれば、この港は数百万人のパレスチナ人をガザから強制移送するために建設しているということです。卑劣極まる民族浄化の行為です」
動画書き起こし：
（ベンジャミン）ネタニヤフ氏はガザのこの港を、爆撃で破壊された家々の瓦礫を使って建設中だと表明している。これにはそうした家々と共に殺され、瓦礫の下敷きになったまま、埋葬されていない人々の頭蓋骨や骨も含まれているんです。
ネタニヤフによれば、この港は数百万人のパレスチナ人を領土から強制移送するために建設されているということです。これは卑劣極まる民族浄化の行為です」
出典：Atsuko S 🍉↑【X】（日本語翻訳）
日本のみなさんは、イスラエル側がパレスチナ人を強制移送する為に建設中の”死の港”の存在を知っているのでしょうか？
ちなみに当サイトは２０２３年１０月当初より、イスラエルによるガザ攻撃は「ジェノサイド」（民族浄化）であるとご案内しております。
イスラエルの暴走を何処が阻止するのか？
現状、イランと英米との間に不干渉合意が存在するため一気呵成に『すわ大戦発展』とはならないでしょうが・・万事、懸念されるのはイスラエル側の暴走です。
2023年10月11日、ネタニヤフ一派は挙国一致政府と銘打ち緊急政府を発足させたのの、元々の支持率は日本の岸田政権ばりに激低。
ちょっと頭の○○な人々が多いと噂される国内にあっても、さらに○○な戦争屋が多い政権中枢。
いつものようにシティー・ウォール街の同胞組織に依頼し、英米政府に『喝』を加えても、ウクライナビジネスのおかげで無い袖は振れなくなっています。
そうなると残された作戦行動は・・
- 対イラン外交圧力強化
- 国連非難決議
- G7共同非難声明
- 各種経済制裁
- 「イラン悪」のメディアプロパガンダ
- 無計画な軍事的暴発
- ハマス・ISISなどを使った更なる偽旗作戦
- イラン友好国への攻撃
- イラン本土への攻撃
- 要注意：第三次大戦発展の遠因
- イラン政権転覆
- ピンポイント空爆
- クーデター誘発
- 要人暗殺
無論、↑これらの他に、イスラエルそのものの暴走を阻止する目的での「ネタニヤフ政権転覆」（クーデター誘発・要人暗殺）が考えられます。
英米に巣食った金融勢力（戦争屋）からすれば、「自分達に火の粉が飛んでくるほどのアクター（俳優）は用済み」なのです。
以上、
過去、イスラエル（＆英米）側がパレスチナ自治区を中心としたアラブ近隣諸国に行った悪事の数々が暴かれるに従い、（日本はともかく）世界各国からは反イスラエル・反英米の世論が巻きおこっていますが・・イスラエル緊急政府側は、例によって強硬姿勢を崩す事無く国際社会に『報復の連鎖』を示唆しています。
もちろん、属国体制に協力する日本国内の大手メディアや戦後保守界隈からは「イスラエル＆英米擁護」の論調ばかりが垂れ流されるのでしょうが・・
私たち日本人にとっても～予断を許さぬ中東情勢～、よくよく注視してまいりましょう。
おしまい。