「光回線を解約したいけれど、開通のときみたいに工事が必要なの？」
「そもそも解約の手続きってどうするの？注意点はある？」
光回線を解約する際には、工事や費用、流れについてさまざまな疑問が浮かぶでしょう。
また、解約時の注意点についても合わせて紹介しているので参考にしてください
光回線の解約時には工事が必要になることがある
光回線の解約時に工事が必要かどうかは、プロバイダや光回線の会社によって異なります。
ここでは、原則工事が必要になるauひかりの場合と、工事がほとんどないNTT系の光回線・NURO光に分けて解説します。
- NTT系・NURO光の回線では工事がないことがほとんど
- auひかり・NURO光では回線撤去を希望すれば工事してくれる
人気記事光回線を工事不要で乗り換えられる条件は？具体的な方法も解説
基本的には工事がないことがほとんど【機器の返却のみ】
一方、フレッツ光や光コラボの場合には、解約工事がないことがほとんどです。
工事がない場合には、自分で機器の配線を外して、指定された場所に機器を返却することになります。
返却にかかる費用も含めて会社が負担してくれる場合がほとんどで、解約時には工事費がかからないと考えて良いでしょう。
ただし、これはあくまでも一般的な話であるため、解約前にプロバイダや光回線会社に確認し、工事が必要となる可能性もゼロではありません。
その場合には、派遣工事まで必要になってくるでしょう。
auひかり・NURO光では回線撤去を希望すれば工事してくれる
auひかり・NURO光では、回線撤去工事を希望する場合、事前に依頼すれば撤去を行ってくれます。
工事費がかかってしまうため、希望する場合には工事費について事前に確認しておくのがおすすめです。
撤去工事費はauひかりの場合で税込31,680円です。（マンションの場合は撤去工事は基本的に不要です）
回線撤去工事(業者派遣)がある場合、立ち会いが必要になる
回線の撤去工事が必要な場合には、業者の方が来て工事を行うことになります。
そのため、解約前に工事日を設定する必要が出てきます。
仕事などで日程調整が難しい場合には、解約しようと決めたらすぐに問い合わせをするのがおすすめです。
なお、回線の撤去工事は立ち会いが必要になります。工事時間は家の設備の状況によっても変わってくるでしょう。
余裕をもった時間に工事を設定する必要があるといえます。
機器の返却のみの場合は、立ち会いは不要
工事が不要で機器の返却のみが必要な場合には、業者の立ち会いは不要です。
機器の返却の案内をもとに、自分で回線の撤去を行うことになります。
「機械に詳しくないから、自分でできるのか心配」という場合にも安心してください。
機器の返却のお知らせとともに、機器の外し方の説明書が同梱されています。
そのため、説明書を見ながら行えば、比較的短時間で機器を外すことができるでしょう。
なお、機器の取り外しが終わったら、指定の期日までに機器を返送する必要があります。
そのため、簡単にできるからと後回しにせず、早めに撤去と返却を済ませてしまうのがおすすめです。
光回線の解約から工事までの流れを解説
光回線を乗り換える場合
まずは、光回線を乗り換える場合です。
この場合には、新旧の光回線プロバイダに連絡をする必要があるので注意してください。
新しいプロバイダ・光回線会社と契約
まずは、新しく契約予定の光回線会社に連絡をしましょう。
新規契約をしたいことを伝えると、工事日や回線の開通日がわかります。
インターネットが使えない日がないように、乗り換え先の開通日を先に把握しておくのがおすすめです。
もしも引っ越し等で急ぎの場合には、次に紹介する「現在のプロバイダ・光回線会社に解約の連絡」を先にしても構いません。
現在のプロバイダ・光回線会社に解約の連絡
新しい会社に連絡をして開通日が決まったら、その日程をもとに現在のプロバイダ・光回線の解約日を決定しましょう。
できるだけインターネットにつながらない日をなくすためには、開通日と合わせて解約日を設定しておくのがおすすめです。
この段階でもしも撤去工事が必要な場合には、撤去工事の日程を確定させましょう。
撤去工事（必要な場合）
乗り換えに伴い現在の回線の撤去が必要な場合には、撤去工事を行います。
撤去工事にかかる時間は、それぞれの設備の状況によって異なるため、当日工事担当者に確認するのが一番確実だといえます。
工事には立ち会いが必要な場合がほとんどであるため、必ず工事日には家にいるようにしましょう。
機器の返却
工事がない場合でも機器の返却作業が必要になることがあります。
機器の返却に伴い、ケーブル等を外す作業を行う必要があるので、注意してください。
作業自体は説明を読んで行えば数分で終わる場合がほとんどです。
ケーブル等を外し終えたら、返送するものとしないものの区別をしておきましょう。
返送するものはキットに入れて、指定された返送先に返送します。
返却期日も指定されていることがほとんどなので、必ず期限を守るようにしましょう。
期限を過ぎるとお金を請求されてしまう可能性もあります。
なお、乗り換え先によっては、同じ機器を使うため返却不要な場合もあります。
解約の問い合わせ時に機器の返却が必要かどうかよく確認しておくのがおすすめです。
回線の解約＆新しい光回線の開通
光回線の解約が済んだら、新しい回線が開通できます。
開通時には工事が必要になる場合がほとんどです。
そのため、工事日は立ち会いができるようにあけておきましょう。
光回線を解約する場合
プロバイダに解約の連絡
まずは、解約の連絡をプロバイダにしましょう。
すると、回線の撤去工事が必要かどうか、また、不要な場合には機器の返却についてお知らせがあるはずです。
工事なのか返却でいいのかは必ず確認するようにしましょう。
撤去工事（必要な場合）
撤去工事が必要な場合には、工事日に立ち会いが必要です。
工事の時間は各設備によっても異なるため、当日の担当者に確認するとよいでしょう。
機器の返却
工事がない場合でも、機器の返却が必要になることがあります。
機器を返却する際には、ケーブル等を外したり切断する作業があります。
必ず手順書を読んで、それに従って行いましょう。
ケーブルを外すことができたら、指定された期日までに機器の返送を行い、解約作業は終了です。
光回線を解約する場合の注意点
解約時の注意点
- 違約金が発生することがある
- 撤去工事費がかかる場合がある
- 工事費の残債を一括で支払う可能性がある
- 電話でしか解約手続きができない場合もあるので注意
- プロバイダから提供されていたメールアドレスは使えなくなる
- 解約月の料金が日割・月割どちらか確認しておく
以下で詳しく解説しているので、気になる部分から確認してみてください。
違約金が発生することがある
まずは、違約金です。
2年契約や3年契約をしている場合には、解約のタイミングによって違約金が発生する場合があります。
また、「もう4年目の回線だから、2年縛りはない」と思っている方は注意をしてください。
多くの光回線では、2年や3年の契約期間が終わった後も、解約の申し出がなければ契約が自動更新されています。
そのため、4年目以降でも縛りによって違約金が発生する可能性があるのです。
そのため、解約をしたいと考えたときには、まず契約期間を確認しましょう。
そして、違約金のかからない更新月がいつなのかを確認した上で、お得な方法を考えるのがおすすめです。
更新月が数ヶ月先の場合には、違約金を支払うよりも更新月まで待った方が安くなる場合もあります。
撤去工事費がかかる場合がある
光回線を解約する際には、撤去工事が必要になることがあります。
工事が必要になる場合には、別途工事費を請求される可能性があることに注意をしておきましょう。
仮に違約金も発生する場合には、解約時に請求される金額が大きくなります。
あらかじめお金の準備をしておくのがおすすめです。
工事費の残債を一括で支払う可能性がある
「解約工事がないから、工事費はかからないだろう」と安心するのはまだ早いです。
実は、光回線を契約した際の工事費を解約時に一括して支払うこともあります。
というのも、契約時の工事費は、数十回の分割払いになっている場合がほとんどだからです。
もしも工事費の残債が残っている場合には、解約時にまとめて請求されることになります。
この点にも注意してください。
電話でしか解約手続きができない場合もあるので注意
光回線の解約手続きは、インターネット上からではできないことがあります。
そのため、解約時には電話をしなければならない可能性も高いと考えておくのがよいでしょう。
時期によってはコールセンターにつながりにくく、解約までに時間がかかってしまうことがあります。
そのため、余裕をもって解約の連絡をするのがおすすめです。
特に月末や休日はコールセンターが混み合う可能性もあります。
手早く済ませたい場合には、混雑する時間帯を避けて電話をするのがおすすめです。
プロバイダから提供されていたメールアドレスは使えなくなる
光回線を解約してしまうと、プロバイダから提供されていたメールアドレスが使用できなくなります。
そのため、もしもプロバイダのメールアドレスを使用している場合には、メールマガジンや各種登録のアドレスを変更しておきましょう。
解約月の料金が日割・月割どちらか確認しておく
光回線の解約時、解約月の料金が日割になるか一ヶ月分請求されるかは、光回線の会社やプロバイダによって異なります。
そのため、解約で問い合わせた際に、解約月の料金について事前に確認しておくと安心です。
まとめ
まとめ
- 光回線解約で工事が必要な場合は少ない
- もしも工事が必要になる場合には工事日・工事費用を要確認
- 解約時には開通時の工事費の残債や違約金が請求される可能性もある
