大企業を辞めていい？辞めるべき理由と辞めない方がいい理由を徹底解説！

「せっかく頑張って入った大企業だから、辞めるのはもったいないかも…」

「しんどくて大企業を辞めたいが、親に申し訳ない」

このように考えている新入社員は意外と多いものです。

大企業は多くの場合就職難易度も高く、さまざまな苦労の末にやっとの思いで内定を掴む就活生も少なくないでしょう。

そのため辞めたい理由がたくさんあったとしても、大企業を辞めるべきかどうか悩んでしまうのです。

結論から言えば、あなたが今辞めたいと感じる理由によって、辞めるべきか辞めない方がいいのかは変わります。

本記事では、あなたが大企業を辞めたい理由は何なのか、そして辞めるべきかやめ辞めない方がいいのかをご説明します。

ぜひこの記事を読んで、今後どうアクションをとるべきかを考えてみてくださいね。

筆者はベンチャー企業での人事採用責任者の経験や事業責任者の経験もあり、多くの新卒から中途までの採用活動を経験してきました。私も就活や転職活動でとても苦労しましたので、少しでも参考になる情報提供ができればとブログを執筆しています。

大企業を辞めたくなる理由

大企業は一般的に、給与水準が高い・福利厚生が良い等の理由で人気が高くなります。

しかし一定数大企業を辞めたいと感じる人がいるのはなぜなのでしょうか。

ここでは、大企業を辞めたくなる代表的な理由を5つご紹介します。

年功序列が激しい

大企業は長く事業を続けてきた上に成り立っていることが多いです。

そのため、「年功序列」の制度が根強く残っている企業も多数あります。

年功序列とは、年齢や勤続年数に応じて職位や給与が上がっていく仕組みのことです。

経験があるほど判断力や関わる業務の幅が広いことも多く、必ずしも年功序列が理にかなっていないというわけではありません。

しかし、欧米などでは古くから能力主義が根付いており、能力がある者に職位や高い賃金を与えられることが一般的です。

そのような考え方の妥当性が広く認知されはじめたいま、「若い世代はどんなに頑張っても評価されない」と年功序列に不満を抱く社員も多いのです。

評価基準があいまい

年功序列の制度が基本となっている場合、個人の能力や実績に対する評価基準があいまいであることが多いです。

もちろん年功序列の場合も、年齢や経験年数だけで社員の価値を計るというわけではありませんが、細かく個人のレベルを定量的に評価する必要はあまりありません。

対して外資系企業やコンサルティング業界などは成果主義を取り入れており、一定期間の個人の成果を数値化して評価し、その結果に応じて昇給や昇格、ときには降格が判断されます。

どちらが正しいとは言えませんが、特に新しい考え方を好む若い世代の中には「もっと客観的に自分を評価してほしい」と感じる人もいます。

自分がどう評価されているかわからないと今自分がどの段階にいるのかを掴めず、キャリアや会社に不安・不満を感じてしまうのです。

人間関係がうまくいかない

大企業の良いところでもあり悪いところでもあるのは、仕事で関わる人間が多いということです。

多種多様な考え方の人と出会えるため、新しい考え方や視点を得られるなどメリットがたくさんあります。

しかし一方で、さまざまな考え方の人とうまく付き合っていかなければならないため、人間関係に悩まされる例も多いのです。

高圧的で話を聞いてくれない上司や仕事を押し付けてくる先輩、陰口ばかりたたいている同僚など、悩みの種はどの会社にも転がっています。

その分、尊敬できたり悩みを共有できる仲間もいればよいですが、孤立したり不利な状況に置かれてしまうと人間関係に疲れ会社を辞めたいと感じるでしょう。

業務外の活動が多すぎる

大企業には、労働組合の活動や地域貢献のための取り組み、社員同士の交流イベントなど業務外の活動も多くあります。

本来それらは、社員がより仕事やプライベートを充実させるための活動ですが、時として自分にメリットを感じないこともあるでしょう。

たとえば、就業時間外に無給での活動を強いられたり、興味のないイベントに参加させられたりと意に反することも多々起こり得ます。

もちろん職場で行われる「飲み会」もその1つです。

数十年前までは、プライベートよりも仕事を充実させたいという思いで働く人も多かったように感じますが、特に若者はプライベートを最優先したいと考える人が多数。

そのため、たとえ重要なものだったとしてもプライベートにも大きな影響を与えるような業務外の活動が多いと、会社を辞めたいと感じてしまうのです。

会社の将来の展望が見えない

戦後の復興期にはかつて、モノを作れば作るほど売れる経済成長真っ只中の時代がありました。

しかし、最近はVUCAとも言われる先行きの不透明な時代です。

技術の急速な進歩によっていつ仕事を奪われるかわからない、いつ戦争や災害が起きて命の危険にさらされるかわからないなど、私たちはさまざまな不安に囲まれています。

かつては安定といわれた大企業であっても、時代の流れやスキャンダルなどで一気に業績を落とすようなケースも珍しくなくなりました。

終身雇用と謳われた時代も終わり、これからは個のスキルや能力で市場を勝ち抜いていかなくてはならない！という意識が若者には根付いています。

そのため、会社の新規事業がなかなかヒットしない、時代の潮流に乗れていないなど会社の将来の展望が見えないと、会社を辞めようと考えてしまうのです。

大企業を辞めるべきパターン

これまで、安定といわれる大企業をなぜ辞めたいと思うのか？についてご説明してきました。

では、実際に大企業を辞めた方がいいのはどのようなパターンと言えるのでしょうか。

ここでは大企業を辞めるべきパターンを4つご紹介します。

ハラスメントを受けている

ブラック企業とよく言われるように、世の中には法律に違反し社員にハラスメント行為を行う会社も存在しています。

大企業に関しては国が厳しくチェックしているため、積極的にハラスメント防止に取り組んでいるはずですが、いまだハラスメント行為に苦しむ人のニュースが絶えません。

そのため、もしパワハラやセクハラなど明らかに違法な行為を受けている場合は、辞めていいと言えるでしょう。

勇気を持って戦う勇気があれば人事部や労働組合などに相談してみてもよいですが、その過程であなたの心がすり減ってしまっては元も子もありません。

もし心身に限界がきている、これ以上耐えられないという場合は、退職代行サービスを利用するのも1つの方法です。

弁護士など豊富な知識を持った専門家が、あなたと会社の間にたって退職の手続きを行ってくれます。

あとから問題になることのないよう、しかるべきプロセスを踏んでくれるので、安心して利用できますよ。

心身の不調が続いている

人間関係や業務量の多さなどによってストレスを受け、心身の不調が続いている場合も会社を辞めてよいと言えます。

ただし、冷静な判断ができない状態でいきなり退職を決断してしまうのは危険です。

休日など落ち着いた時間をとれるときに、自分はなぜつらいのか、この会社にいては解決できないのかをじっくり考えましょう。

もし一時的に時間が必要な場合は、休職を願い出てもよいでしょう。

会社の規定にもよりますが、診断書などとともに申し出れば数か月～1年ほど休みをとれることが一般的です。

どうしても今の会社では問題が解決しない場合は、転職を考えてみてもよいでしょう。

自分の適性を把握したり、市場価値の把握は市場価値診断ツールを利用すれば自分でも手軽に行えます。

理不尽な決めごとや偏見が多い

大企業は大勢の人によって構成される組織です。

そのため、細かいルールや慣習が存在し、ときには業務を非効率にしたり社員を煩わせることも少なくありません。

中には、「上がつまっていたら昇進できない」といった年功序列が生む理不尽なルールや、「どんな細かいことでもこの紙で決裁をとれ」など無駄とも感じられる慣習があります。

ある程度は統制をとるために仕方のないことと割り切りたいものですが、明らかにあなたが不利益を被るようなものばかりでは、納得できませんよね。

外部の友人や転職エージェントなどに相談し、明らかにおかしいと感じる場合は転職を考えてもよいでしょう。

会社の業績が低迷している

大企業の場合、一社員が会社全体の業績を判断することは難しいかもしれませんが、業績が明らかに低迷していると感じる場合は辞めてもよいと言えるでしょう。

上場企業ならHPや社内のウェブサイトでIR情報を公開しているはずなので、発表されるごとにチェックするようにしましょう。

また業績の悪化が深刻な場合は、社内で早期退職者の募集が出はじめたり、優秀な人がどんどん転職していくなど何らかの変化があるはずです。

それらの異変を感じ、将来性がなさそうだと判断した場合は早めに転職活動を始める方がよいでしょう。

大企業を辞めない方がいいパターン

ここまで大企業を辞めるべきパターンについてご説明しました。

では、大企業を辞めない方がいいのはどのような場合なのでしょうか。

ここでは大企業を辞めない方がいいパターンを3つご紹介します。

社内でやってみたい仕事がある

会社の制度などに不満があるものの、社内でやってみたい仕事がある、憧れの部署がある場合は辞めてはもったいないでしょう。

さまざまな事業や部署を抱える大企業であっても、「やってみたい！」「面白そう！」という気持ちをもって仕事に取り組める人はごくわずかです。

多くの場合は、やりたくない仕事を何とか自分を奮い立たせてこなしています。

そんな中で、「今の職場は微妙だがあの職場だったら頑張りたい」という場所があるならば、その部署への異動を積極的に希望しましょう。

転職はもちろん悪いことではありませんが、労力やコストがかかることは否めません。

会社内で解決できるうちは、社内で奮闘するのもよいのではないでしょうか。

近くの人間関係がうまくいかない

今の人間関係がうまくいかないから辞めたい、と考えている人も要注意です。

社会に出て働いていれば、自分とすごく気が合う人に出会う確率の方が少ないでしょう。

そのような中、人間関係の改善を求めて転職したとしても、また同様の状況に追い込まれる可能性はゼロではありません。

会社全体のカルチャーが合わない、理念が自分のポリシーにそぐわないといった場合は会社を変えることも必要ですが、「上司とそりが合わない」「先輩が嫌い」などの理由で辞めるのはリスクが高いことを覚えておきましょう。

生活資金が足りない

お金の使い方が荒く、生活資金が足りていない・借金をしている場合などはすぐに会社を辞めてしまうのは危険です。

基本的に大企業は中小企業に比べて給与水準が高くなっています。

そのため今の企業を辞めて転職した場合、給与が維持されるとは限らないのです。

しかし、あなたの転職市場での価値が高く、適切に転職に関する情報を集めて転職活動を行った場合は給与アップしての転職も可能です。

もしすぐに転職したい・年収を落としたくないという場合は、プロの転職エージェントに相談してみましょう。

まとめ

頑張って就職活動をして、やっとの思いで入社した大企業であれば、簡単には辞める決断はできないものです。

もちろん、少しの不満から衝動的に辞めてしまうのはおすすめできません。

しかし、明らかに会社に問題がある場合や、あなたが改善の努力を図ったにも関わらず状況が変わらない場合には辞めるという選択肢も間違いではないでしょう。

「大企業にいた方が幸せ」という保証はありません。

自分にとってどの選択が最も幸せかをよく考え、最適な決断をしてください。

自分の適性を把握したり、市場価値の把握は市場価値診断ツールを利用すれば自分でも手軽に行えます。

ABOUT ME

転職クエスト編集部

新卒で入った企業を短期間で退職。無能だった私でも転職してからキャリアアップができました。現在、ベンチャー企業での人事採用責任者の経験や事業責任者の経験もあり、多くの新卒から中途までの採用活動を経験。