『インデックス投資＆出口戦略は4%ルール』この運用方法している投資家が増えたと思う、今日この頃。
でも、インデックス投資をやっておけば大丈夫…ってわけではありません。
完璧な投資なんてないので、気をつけよう！！
今回は、来年から始まる新NISA開始に向けてのおさらいとして、出口戦略で有名な4%ルールの欠点について見直していこうと思います。
今後の資産運用に役立ちますので最後まで読んでいただければ嬉しいです
【新NISA向けておさらい】 4%ルールの欠点について
そもそも4%ルールとは？
4％ルールとは、資産運用をしながらリタイア後の生活費を賄う方法の一つです。
アメリカのトリニティ大学の研究によって、1926年から1995年までの70年間における株式と債券の運用実績をもとに、様々なシミュレーション結果を元に作られた運用方法です。
このルールは理論上では、毎年資産の4％を取り崩して使っても、30年以上資産が枯渇しないという結論になっています。
シミュレーション内容は、毎年のインフレ率3％で、株式75％、債券25％のポートフォリオで運用したものになります。
この結果を元にFIREをするための資金作りをインデックス投資でドルコスト平均法で積立投資をしている人が増えています。
実際に4％ルールに基づいてFIRE(早期リタイア)を実現している人もいるようです。
4％ルールは理論上なら問題はないと思いますが、理論上通りに物事が進むなら誰も困りません。
この4％ルールにも注意点がいくつもありますので、下記にて解説をしていきます。
4%ルールの欠点
4%ルールは米国を対象とした運用方法
4%ルールは米国の法律・税制など、米国で生活をする場合でシミュレーションされたものです。
日本と米国では法律も税制度も生活水準も違います。
正規の4%ルールのままで運用すると計算通りにいかない可能性がとても高いです。
きちんと日本で4%ルールを使用する場合は、法律や税制度について調べ、日本の環境でも生活できるよう自分で調整する必要があります。
インフレ率が3%以上の続くと破綻する
4%ルールはインフレ率3%の計算で行なわれています。
2022年から始まっている3％以上の高いインフレ率が続くような場合は取り崩し戦略は破綻します。
将来、インフレ・デフレになるかは誰にも予想できません。
今後も定期的に3％以上のインフレが起こることも想定して資産形成をした方が良いと思います。
下落相場が続くと切り崩すのが厳しくなってくる
株式市場が毎年プラスになるとは限りません。
確かに世界経済は右肩上がりで成長するという考えのもとで投資をするものですか、一時的に下落相場が続くことはよくあることです。
この下落相場で無理な切り崩しをしていると資産が枯渇する恐れがあります。
下落相場になった時でも切り崩すことが難しいと思う人はそもそも4%ルールはやめたほうがいいかもしれません。
欠点を補うための対策対策
4%ルールの欠点を補うための対策として、まず、下落相場など資産を切り崩すのが厳しい時期を乗り越えるためにある程度の現金を用意しておく、または、配当金投資など他の収入源を用意しておく必要があります。
お金だけでなく、法律や税制度はよく改正されますので、常に経済ニュースはチェックした方がいいです。
リタイアしたからと言って、経済面での戦いは終わりではありません。
仕事は辞めたとしても、お金の勉強だけは継続していくべきだと思います。
まとめ
4％ルールが自分に向いていないと思うなら、配当金投資をオススメします。
『4％ルールがダメ。』とは言いません。
人それぞれの考えと目的がありますので、4％ルールの考え方は合わない場合は別の出口戦略を考えた方がいいです。
投資に絶対はありません。
自分の投資方法のデメリットもきちんと把握して、これからも株式投資を頑張っていきましょう！！
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以上で今回の記事を終わります。
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