【2022年度ふるさと納税】お得な制度で値上げの冬を乗り越えよう

こんにちはaoba（＠aoba’s_lifestyle)です

あなたは『ふるさと納税』を利用していますか？

わが家では3年前から利用していて、なんでもっと早く始めなかったんだろう？と思うほどなくてはならないサービスです。

こんなにお得なのに調べたら利用率はまだ13％ほどだそうで、もったいないな～と思ってしまいました。

値上げばかりの2022年、生活を考えなおしたり節約したりと頑張っている方で、まだふるさと納税を始めていない方にはぜひおすすめしたいです。

国が用意してくれたお得な制度なので、納税者なら誰でも利用できるけど使った人だけ得をするというシステムです。

めんどくさそうと思われるかもしれませんが、一度試してみたら簡単だったと感じるはずです。

使わないともったいない制度なのでバンバン活用していきましょう！

ふるさと納税ってそもそもどんなもの？

ふるさと納税は簡単にいうと、税金の前払い制度です。

仕事をしている納税者が納める住民税の一部を、自分の好きな自治体に寄付をすることによってお礼の品が貰えちゃうという神制度なんです。

本来なら住んでいる自治体にすべて納めるところですが、自分が育った地元だったり、旅行で行って気に入った町だったり、

欲しいお礼の品（返礼品）を用意してくれる自治体などに、税金なのに好きなところに納められる不思議な仕組み。

ふるさと納税で納めた税金は事務手数料2000円を引いた額が、翌年に払うはずだった税金から差し引かれます。

3万円分のふるさと納税をしたら、翌年の住民税は28000円分少なく請求されます。

事務手数料2000円引かれたら損するんじゃないの？

と思ってしまいますが、返礼品は納税額の約3割程度のモノがもらえることになっていて、

たとえば1万円を寄付したら3000円ほどのお礼がもらえるってことです。

楽天：マンガでわかるふるさと納税

思ってるより難しくない！ふるさと納税でやることは3つだけ

ふるさと納税ってよく聞くけど、めんどくさそう！と思っている方が多いかもしれません。

ですが、やることはたったの3つだけ。

控除の申請も、会社員の方で寄付先が5自治体以内であればワンストップ特例制度で書類にチェックを入れて自治体に返送するだけです。

確定申告が必要な方もふるさと納税分を一緒に申請するだけです。

書類アレルギーの方は多いと思いますが、ちょこっと頑張れば得られるメリットが大きいのでぜひやってみてください。

もしやっぱりムリ！と思われたら、ご主人やお友達に手伝ってもらうこともできますね。

一度やってみれば、次の年からはなんなくできちゃいます。

　

ワンストップ特例制度についてはこちらから、確定申告についてはこちらからどうそ。

ふるさと納税っていくらまで寄付できるの？

ふるさと納税ができる上限額は、収入や家族構成などで変わってきます。

楽天ふるさと納税のサイトのかんたんシミュレーターを使って、ご自分の納税上限額を確認することができます。

たとえば、日本の平均年収である400万円世帯で専業主婦の奥さんと小学生のお子さん1人がいるケースの場合で簡単シミュレーションしてみると、36000円ほどの寄付が可能だとわかりました。

36000円分めいっぱい寄付すれば、10800円分くらいの返礼品がもらえます。

わたしの友達にもふるさと納税を勧めてみるのですが、反応はあまり良くなくて、

理由は現金が減ってしまうし、なんだかめんどくさそう。。とのこと。

ただ、後日知らない間に給与天引きされるか、買い物をする感覚で寄付をするかの違いなので、

慣れてしまえばストレスは減るんじゃないかな？と思っています。

ふるさと納税するなら楽天がおすすめ

ふるさと納税ができるサイトはたくさんあります。

さとふる、ふるなび、ふるさとチョイスなどなどCMでもよく見かけますね。

わが家ではできるだけ楽天のサービスを利用してポイントを集中させるようにしているため、楽天のふるさと納税一択です。

楽天だと、ふるさと納税って税金を払うことなのに、寄付額に応じて楽天ポイントまでもらえちゃうんですよ、すごいですよね！

買い回りキャンペーンの時に寄付をすれば、簡単に10倍ポイントくらいになります。

また、ふだん買い物をする時とほとんど同じ画面で操作できるので、見やすくわかりやすいのもいいところ。

買い物ついでに、ぜひ一度楽天のふるさと納税サイトをのぞいてみてくださいね！

　

楽天以外のふるさと納税もそれぞれに特色があるようなので、あなたにとって使いやすくお得なサイトを見つけてください。

2022年度のふるさと納税の申請期間はあとわずか

2022年度分のふるさと納税は12月31日までに寄付を済ませないといけません。

ワンストップ特例制度で申請する場合は、2023年1月10日までに書類を提出する必要があり、

確定申告の場合は2023年3月15日までに手続きをする必要があるなど、状況に応じて対応が変わります。

年末はイベント盛りだくさんで、いつもより忙しくなりがちなので、ゆっくりと取り組むために余裕を持って計画されるのをおすすめします。

まだ今年度分の寄付金額が残っている人は、ぜひふるさと納税にチャレンジしてみてください。

国が用意してくれたお得な制度なので、しっかり使って厳しい時代を賢く乗り切っていきましょう！

　

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