ファミリーバイク特約とバイク保険、どっちが安い?

バイクライフ
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原付2種はファミリーバイク特約が使えてお得!というイメージがありますが、意外とバイク保険がお得になるケースが多いです。それぞれお得になる人のタイプを整理して、解説します。ページ後半では、簡易シミュレーションも作りましたので、検討の参考にください。

なお、言わずもがな、任意保険には必ず加入しましょう。

任意保険とは

強制保険である自賠責保険は、補償の内容が限定的であるため、事故の相手、あるいは自分に対して十分な補償ができないケースが多いです。自賠責保険で補償しきれない領域を埋めるために、任意保険があるわけですが、任意保険で必要となる補償内容は、人によって異なります。

年収5億円で独身の資産家と、年収300万円で子どもが2人いるサラリーマンとでは、当然、必要な補償内容が変わってきます。任意保険とは、”自賠責保険でカバーできない部分の補償内容を任意で決められる保険”、と理解することが大切です。”加入が任意の保険”という解釈は、捨て去りましょう。

一方で、二輪車における任意保険の加入率は50%を切る、悲惨な状況です。世の中から、交通事故がゼロになることはありえません。交通事故が起きる前提の社会を生きる中で、事故を起こしても相手を補償できない人は、運転するべきではないでしょう。

保有台数普及率
対人賠償1,686,991台44.8%
対物賠償1,718,436台45.7%
出典:損害保険算出機構 2021年度自動車保険の概況

ファミリーバイク特約とは

125cc以下のバイクを補償対象とした、自動車保険に付帯させることができる特約です。比較的安価に、自賠責保険でカバーできない部分を補償できる、任意保険の1つとして考えてよいでしょう。大前提として、自動車保険に加入している必要がありますが、補償が受けられるのは、自動車保険の契約者だけではありません。同居の親族や、別居していても未婚であれば子どもも対象になります。

例えば、一人暮らしをしている大学生が、親の自動車保険に付加したファミリーバイク特約で、補償を受けることも可能です。こういった、補償対象の広さと、比較的低コストで補償を受けられることが、ファミリーバイク特約の使いやすさと言えます。

こんな人はファミリーバイク特約がオススメ

ファミリーバイク特約とバイク保険、どちらがお得になるかは、条件によって変わります。その中でも、次のどちらかに当てはまる人は、ファミリーバイク特約がオススメです。

125cc以下のバイクを複数台所有している人

ファミリーバイク特約は125cc以下のバイクであれば、何台保有していても保険料は変わりません。複数台所有している場合のコストパフォーマンスは絶大です。後述する、人身障害であったり、ロードサービスなどをつけたとしても、バイク保険の方が安くなるケースは、なかなかないでしょう。

21才未満の人

バイク保険は契約者の年齢が低いほど、保険料は高くなります。特に21才未満の場合は、極端に高く、125cc以下であっても年間7〜8万円はざらです。

ファミリーバイク特約は、自損障害型であれば年間1万円ほど、人身障害型であっても2万円ほどです。そのため、学生など若い方は、間違いなくファミリーバイク特約に軍配が上がるでしょう。

こんな人はバイク保険がオススメ

一方で、次のうち、一つでも当てはまる人は、バイク保険の方が安くなる可能性があります。

バイクに3年以上乗る計画の人

ファミリーバイク特約には等級がないため、保険料は毎年変わりません。一方、バイク保険は無事故であれば等級が下がり、保険料は下がります。その保険料が逆転される目安が、およそ3年程度となります。

もちろん条件によって変わってはきますが、長期で乗る可能性がある場合は、バイク保険の方が安くなる可能性が高いです。

125cc以上のバイクに乗り換える可能性がある人

125cc以上のバイクは、ファミリーバイク特約の補償から外れます。乗り換えの計画がある場合は、最初からバイク保険に加入し、等級を下げていく方がメリットが高いです。

ロードサービスが必要な人

ファミリーバイク特約には、ロードサービスはついていません。たとえ、主契約にロードサービスが付帯されていても、使うことはできません。そのため、ファミリーバイク特約とは別に、ロードサービスを契約する必要あります。ロードサービスがついたバイク保険と、どちらが安いかは条件次第となるため、それぞれを見積もった上で、比較する必要があります。

また、自分にロードサービスが必要かどうか、一つの切り口として、長距離ツーリングをするかしないかがポイントといえます。たとえば、旅先でのパンクに備えて、修理キットを準備していても、使ったことのない修理キットで、適切に修理できるかどうかはわかりません。

お守りとして修理キットを準備しておくくらいなら、パンクしか対応できない修理キットより、その他のトラブルもサポートしてもらえるロードサービスが、合理的な選択肢となるでしょう。

二人乗りをする人

ファミリーバイク特約は、主に、自損障害型と人身傷害型の2種類にわけられます。主な違いは、下の表の通りで、メインは自分のケガに対する補償の違いです。ただし、ここでのポイントは、同乗者に対する補償です。比較的安価な自損障害型では、同乗者のケガが補償されません。

相手への補償自分のケガの補償同乗者のケガの補償保険料
自損障害型人、物ともに補償される*自損事故のみ補償される補償されない安い
(1万円/年程度)
人身障害型人、物ともに補償される上記以外も補償される補償される高い
(2万円/年程度)

*保険会社によっては、無保険であった場合や、相手の過失がゼロの事故も補償される。

“ファミリーバイク特約は安い”のイメージは、自損障害型の方です。同乗者が補償される人身障害型を選択する場合は、等級があるバイク保険の方が安くなる場合があります。事故を起こした際、同乗者に金銭的な迷惑はかけたくないものです。二人乗りをする場合は、バイク保険も検討しましょう。

車両保険が必要な人

ファミリーバイク特約には、車両保険もありません。が、そもそも、バイクで車両保険に加入している人は、1.8%程度(出典:損害保険算出機構 2021年度自動車保険の概況)しかおらず、多くの人は当てはまらないのでこれ以上は割愛します。

バイク保険の選び方

主要な保険会社を一括見積もり

ファミリーバイク特約は自動車保険に付帯させるので、選択の余地はありません。一方で、バイク保険を新規で契約する場合、各種保険会社からそれぞれ見積もりをとり、比較することが大切です。そして、複数社の見積もりを取る際に便利なのが、一括見積もりサイトです。

保険の見積もりに必要な情報は、どの保険会社でもほぼ同じです。保険会社を調べて、一つずつ情報を入力する時間はなかなか苦痛な作業です。そこに時間を使うより、保険の見積もり結果を比較して、精査するのに十分時間をかけましょう。

僕が利用したのは、SBIホールディングス株式会社が運営する、保険の窓口インスウェブです。実際に利用して、下の3つのメリットを感じました。

5分程度で完了するとフォームへ入力で、1度に最大5社の見積もりが可能

・取り扱う保険会社は、業界の主要8社

電話勧誘はない(少なくとも僕はなかった)ため、気軽に見積もれる
※入力フォーム中の、”代理店からのアドバイスを希望する”を選択すると、電話がきたりするのかと思いましたが、見積もり結果のメールのみでした。

【最大5社に一括見積もり】インズウェブ 一括無料見積もりはこちら >>>

僕のバイク保険一括見積もり結果

3社から見積もりを取ることができました。2社は登録完了と同時に、残りの1社についても翌日にメールが届いたのは、オンライン見積もりのメリットですね。

なお、”最大5社から見積もり可能”に対して、3社からしか見積もりが得られなかったのは、何らか条件に合致していなかったのだと思いますが、ここはよくわかりません。

そして僕の得られた見積もり結果の概要は、下の通りでした。なぜかA社だけは、運転者年齢条件が21歳以上となってしまっていたのが、ダントツ高い理由と思います。

A社B社C社契約中のファミバイ特約
24,860円13,960円14,850円8,600円

これだけみると、やはりファミリーバイク特約は安いですが、バイク保険のメリットは上述の通り、等級の変化です。B社とファミリバイク特約の保険料の推移を試算してみました。

バイク保険 年間保険料(見積額):

¥

ファミリーバイク特約 年間保険料:

¥

年間保険料は2年後に逆転累積保険料は4年後に逆転します。そして、最高等級になる10年後には、累積保険料の差が40,000円強にもなります。こういった保険見直しによる割引効果を、最大限に得るためには、いち早く比較検討し、メリットがあるなら早く切り替えることです。

なお、一括見積もり結果と自分のファミバイ特約の年額を入力し、"グラフ更新"を押せば、同様の試算ができるようにしました。あくまで簡易的なシミュレーションですが、ぜひ、活用いただけたらと思います。

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※1 上記試算は将来の保険料を保証するものではないので、正確な試算をする場合は、保険会社にお問い合わせください。
※2 保険会社や補償内容によって、割引率やその適用範囲などが異なります。試算前提は下の通りです。

  • 割引率は損害保険料率算出機構掲載の数字を参照
  • 途中で事故による等級ダウンはないものとする
  • 途中で保険の改訂や保険料率の変動はないものとする
  • 割引率は補償内容全てに適用されるものとする