消費ニーズの調査は、商品開発やマーケティング、事業企画の根幹となる基礎的な部分です。そのため、消費者ニーズを調べる行動は、事業のあらゆる場面で発生し、その調査内容が活用されます。
例えば事業企画初期段階である商品開発時のコンセプト設計のタイミングです。新商品や新サービスを市場に出す時に、商品・サービスの需要をあらかじめ確認できる、「コンセプトテスト」と呼ばれる調査が、消費者ニーズを調べるという動作となります。
他にも、すでに販売している商品やサービスの顧客満足度の向上を目的に行う「顧客満足度調査」(通称、CS調査)が、消費者ニーズ調査にあたります。
このように、あらゆるプロジェクトの初期から後期まで必要となる行為が、消費者ニーズを調べるという行動です。
消費者ニーズを調べる調査方法
では、具体的な調査方法をご紹介いたします。大きく分けて、四つを順に紹介していきます。
ネットリサーチ
まずは、一般的にもイメージしやすい「ネットリサーチ」です。ネットリサーチでは、インターネットを利用したアンケート調査になり、調査対象者にはウェブ上のアンケートにアクセスしてもらい回答いただくことでデータを集める方法となります。ウェブアンケートの特質上、ボリューム・コスト・割合といった定量的なデータを集めやすいことから「定量調査」として使用することが多いです。
数値的なデータを分析することができることから、利用する側が、社内などで資料として使用する際も、説得力のある根拠が得られるメリットがあります。他にも、インターネットでの回答が可能ということから、調査結果の収集スピードが速い、回答数が多くもらえるなどの良い特徴があります。
グループインタビュー
次に紹介する消費者ニーズを調べる手法は、「グループインタビュー」です。
グループインタビューは、複数人の調査対象者とインタビュワーが座談会のような対面式の形式で意見を交わしていく調査方法となります。
ある議題に対して複数人が自由に発言し、様々な観点で発想が促進され話題が広がるため、個別でのインタビューや、ウェブアンケートのようなＹＥＳ／ＮＯの回答では得られないようや新鮮で斬新な調査結果が得られることもあります。
新商品に対するコンセプトテストだけでなく、既存商品の利用者に対する満足度調査にも活用でき、消費者ニーズの確認に利用するだけでなく、今後の商品開発方針を検討したり、既存商品のサービス向上に向けた改善の道標になるなど、あらゆる場面での活用が期待できます。
しかし、グループインタビューで注意しなければならないことは、グループインタビューを進めるモデレーターの選出です。スキルや経験がないと、議論が活発に行われなくなってしまい、単なる意見調査になってしまう可能性があります。逆に、あまりにも経験豊富で高圧的な雰囲気が出てしまうと、参加者からの積極的な発言が促進できず、こちらも良い調査にならない可能性があります。調査対象者に見合った雰囲気やムードを保つように注意する必要があります。
郵送調査
次に紹介する消費者ニーズの調査方法は、「郵送調査」です。郵送調査とは、調査対象者に対して、調査票を郵送し、回答を記入してもらった後に返送してもらう、という調査手法です。
日本全国に対し、広範囲でかつ安価に実施でき、大量のデータが必要な調査や、過疎地域の住民や高齢者など、インターネット調査では回答が得られにくい調査対象者への調査が可能になります。
全国の国民が対象になる消費者ニーズの調査ではメリットが大きいですが、目的や規模による多種多様な調査票の設計・作成や、その郵送・回収の手続きや対応、得られた莫大な情報の収集・分析など、データの活用に至るまで、非常に大きな技術やタスクが必要になります。
街頭調査
最後に紹介する消費者ニーズの調査方法は、多くの人が一度は受けたこともあるかと思いますが、「街頭調査」です。街頭調査とは、調査員が街に出て、モニターを選定し、直接声をかけ、アンケートやインタビューを実施する手法となります。調査員が容易に質問でき、調査対象者もその場で容易に回答できるような、比較的単純で明快な、インターネット調査と同様の定量調査が一般的となります。
街頭調査では、調査内容がその場で手に入る、調査対象者の選定を直接企業側で見た目によって判別できる、地域を限定した調査が容易、などの特徴があり、調査者および回答者にとって、目的に対して簡潔であるという点がメリットとなっております。
その一方で、調査対象者への拘束時間から込み入った意見が聞けない、調査を実施する時期や時間帯によって得られたデータに偏りがある可能性がある、調査員にある程度以上のコミュニケーションスキルが必要、などのデメリットもあげられ、「データの信頼性」と言う観点では、調査する側から見れば、強い根拠として利用しづらい観点が残るかもしれません。
以上の消費者ニーズを調べる方法を、目的や規模、スケジュールによって使い分けることで、より良い商品開発や顧客満足度向上に役立てていただければ幸いでございます
消費者ニーズを調べることができる分析方法とは
近年、消費者ニーズをつかみ利益をあげる企業が増えています。しかし、どう消費者ニーズを調べ、どう分析すべきかと考えるとなかなか難しいのが実情です。そこで、こちらでは基本的な分析方法と活かし方について解説いたします。
消費者ニーズに対しアンケートを実施して調べる方法のメリットデメリットとは
顧客へのアンケートは、消費者が感じたことへの理解に役立ちます。サービス・商品に対する満足度、不満について明確になり、改善案を考える際のヒントになります。
一方、アンケートは潜在的な消費者ニーズに対し、あまりよい施策とは言えません。潜在的ニーズは、消費者自身も気がつかないニーズ、アンケートで表面化しづらいです。アンケートは、消費者の気づいたことのみ改善しやすいアプローチと、ここではしておきましょう。
rfm分析で消費者ニーズを調べる方法とメリットとは
rfm分析は、消費者をある指標でグルーピングして消費者ニーズを分析していく方法です。グルーピングとは別の用語でグループ化と言いかえも可能です。グルーピングが難しい場合、グループ化としてお読みください。
rfm分析の指標は3つあり、購買時期、購買の頻度、購入金額をもとに分析します。
これら3つの指標で消費者を区分け、区切りその中でそれぞれの消費者ニーズを調べ、グループに対し、最適なアプローチをおこない利益を最大化、最適化させる施策となります。
購買時期は、直近に購買した消費者ほどよいと見なします。購入頻度とは、あるタイムスパン内のサービス利用回数率です。短いスパンで購入を繰り返す消費者ほどよいと見なします。購入金額は、1度の購入金額の高さで、高額商品高いほどよいと規定し分析を行います。
rfm分析のメリットは、よりよい消費者を見つけ最適なアプローチをかけられることです。
購買意欲の低い消費者に高頻度のアプローチは無駄となりやすく、rfm分析を行うことでマーケティングの効率化を図ることができるわけです。
CTB分析方法で消費者ニーズを調べるメリットとは
CTB分析方法もrfm分析と同様にグルーピングを用いて分析を行います。具体的には、大きなカテゴリ分け、細かな好みで分類、そしてブランドの3指標からなる分析方法です。
CTB分析方法で得られるメリットは、より消費者の好みに近づけること、消費者の購入時期をつかみやすいことなどです。
CTB分析をお料理で例える場合、まず麺類ならラーメン、うどん、そばと大きなカテゴリでわけていきます。
麺料理の味やトッピング、麺の太さを細かな好みの分類に当てはめることが可能です。ブランドはラーメン店ではマスコット、名物店主・店員と見なすことができます。
ウェブサイトにCTB分析を当てはめると、サイトデザインは男女、LGBT向けの色合いによせたいとき、参考にできます。
細かな好みは、ウェブサイト内部のコンテンツ、文章や画像選定のよい参考となります。ブランドは、ウェブサイトを象徴するキャラクター、もしくは運営者自身に置きかえられます。あくまで参考としてお考えください。
消費者ニーズを調べる方法がわかったあとの活かし方とは？
消費者向けのアンケートと2つの分析方法を理解したところで、次は消費者ニーズを分析したあとの有効的な活かし方です。
消費者ニーズをもとにサイトの改善方法を調べることでデータを活かそう
消費者ニーズを掴んだらより詳細にABテストを行えます。ABテストとは、インターネット上で行う最適化施策の1つで、よりよいサービスを提供するためのテストです。
サイトの見出し画像やテキストを複数用意し、ユーザーアクションの良い方を選択し、以降繰り返しサイトを改善する施策となります。
消費者ニーズを分析し理解することで、より細かく詳細にABテストを実践しサイトの最適化を行い、消費者ニーズをつかみよいサービスを届けられます。最適な消費者にむけて画像、テキストを最適化していきましょう。
消費者ニーズで調べた情報をもとにターゲットを絞りましょう
消費者ニーズを掴んだら、ウェブサイトに並べた商品を上手に変更することもできます。高齢層が多いサイトに若年層の商品を陳列し、うまく消費者にアピールできるでしょうか。
高齢層には高齢層向けの商品を陳列してアピールすべきです。例外にビールとおむつ事例もありますが、消費者の年令によるサイトの最適化は基本であり押さえておくべきポイントです。
また、ビールとおむつのような見えない関連性を発見したら上手にウェブサイトに活かし、ライバルと差をつけられるチャンスです。隠れた消費者ニーズを武器にウェブサイトを最適化していきましょう。消費者ニーズを丁寧に分析した結果だからこそできることです。
消費者へのアプローチ方法の改善
分析から得た消費者ニーズの情報を使用して、メールやSNSのDMの頻度、アプローチの仕方を改善することも可能です。購買意欲の高い消費者と低い消費者に同じメールの文面でよいのでしょうか。
より消費者の動向、特徴をつかみ最適化していくなら、テキストの中身を変更することも念頭に置くべきです。
見込みの薄い消費者に対し、営業メールを送り続けても反応は控えめ、手間もかかってしまうばかりではないでしょうか。成果がでないのには理由があるはずです。時間的コストと金銭的コストはビジネスにおいて重視すべき点で、成果のあがる意欲的な消費者に対しよりアピールしたほうが結果がでます。
消費者ニーズ、動向、行動、特徴を掴むことができれば、メール、DMの届け方も最適化を図れます。
一方で購買意欲の低い消費者を放置しておくこともよくありません。購買意欲の変化はいつ起こるかわからないためです。つなぎとめておく意味も込めて一定のアプローチも必要となります。
これで時間経過により、以前より購買意欲の高くなった消費者も獲得しやすくなるはずです。
メールやDMを届けるスパン、頻度や文面も消費者ニーズをつかみ、微調整して最適化していきましょう。
また、ニーズを把握したところで、そのニーズの満たされ度合いを把握する事も重要になってきます。顧客満足度調査を定点観測していく事でさらにビジネスを飛躍させていく事がスムーズになっていくでしょう。
