だいぶ投稿をサボってしまった。復活投稿。
この2ヶ月で家計簿フォーマットと投資方針の修正を実施。
これまで
・機械的に同額を積み立て投資する。
・暴落時に買い増し用として手取りの6割(投資用原資)のうち35％をキャッシュ保有する。
という方針だったが、キャッシュを持っていると悪い意味で心に余裕が生じてしまうこと、自分の知識的に暴落の渦中にいる時「今の市況は暴落といえる」と分かるのか疑問である、の2点から
・機械的に同額を積み立て投資する。
・PBRが1未満で配当利回り3％以上、ここ数年の株価を見たとき現在安値に位置している個別企業株を売買益目的で中期取引する。
という方針に変更した。
この運用により市場平均利回り5％〜8％を超えたい！
（書いていて自ら墓穴を掘り始めているのではないかと不安になるが）
機械的な積み立て投資の額については、これまでは手取りの6割としてきたが、毎月約15万円の定額とした。
うち半額は投資信託ではなく国内株式ETFであるため価格は買付時株価に応じて若干の増減が発生する。
購入銘柄は下記
◆投資信託
・楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド（楽天・オールカントリー）
◆ETF
・1364 ＩＳＪＰＸ日経４００
・1475 Ｉシェアーズ・コアＴＯＰＩＸ
オールカントリーは6割以上が米国株式で構成されておりオールカントリーとS&P500で積み立てでは分散になっていないので、オールカントリーへ1本化。オールカントリーで最も信託報酬が小さい楽天・オールカントリーに。
ETFについては、本当は100円単位でナンピン買いできる投資信託で日経平均を購入したかったが、信託報酬が安いものがなかったのでやむを得ずETFを選んだ。ナンピン買いになるように出来る限り安いもの選んだ結果1364と1475に。日経平均40,000円は高くて無理。
変更をまとめると、アメリカ依存から世界分散と日本株への傾倒となる。
脱アメリカ依存の理由はアメリカ上場企業合計時価総額は世界上場企業合計時価総額の1/2を占めるがアメリカのGDPは全世界総生産額の1/4程度。一方日本上場企業合計時価総額が世界上場企業合計時価総額に占める割合と、世界総生産額に占める日本国GDPの占有率はおおよそ同じことから、アメリカ株は相対的に過剰加熱の傾向があると感じたことが1点目。2点目はどうせ海外移住することはないため為替リスクを負いたくないと考えたことからである。ソースはない。
家計簿の修正については
これまで暴落時買い増し用の現金積み立てを投資支出として毎月の収支に計上していたが、暴落時買い増し用積み立て自体を廃止したため、収支における投資額＝実際に投資した額となるように修正した。
家計簿管理上、収入と支出のうち固定的に発生するものは前月時点で確定しているものを記載している。
例えば、n月の収入に含まれている給与は、n-1月中に銀行口座に振り込まれたもの。前月時点の値を使用することで、月初時点で予算と固定費出が確定済みであり、見立てを立てられるためそのようにしている。
また、保有株式等の含み損益は含んでいない。
3月の収入は47万円、支出は60万円。支出超過が14万円となった。
支出内訳は30万円が投資関連、16万円（先月比▲3万円）が趣味生活費、14万円が年金・社会保険料等。
生活趣味費16万円の内訳は下記
最大支出は旅行関連。
「お出かけ・エンタメ」は映画館など日帰りの外出に係る費用、「旅行」は宿泊を伴う外出に係る費用という分け方をしている。
外食にも結構お金が掛かっている。個人的な外食だけでなく、自宅でのBBQ代や仕事関連の飲み会代などが入っているため交際費の意味合いが大きい。
現時点での迷いどころは携帯料金。残価設定プランで機種購入をしており、今夏から残価分の支払いが始まり機種代1円/月だったものが2,300円/月程度となる。この金額を払うべきかMNPし割引を受けて実質的な機種負担を減らすか・・・。ただ現在ahamoを使用しておりNetflix等々でポイント還元を受けており、これがなくなるのは痛い。
月次生活趣味費使用額とその予実累積は下図の通り。
棒グラフが各月の生活費+趣味費。折れ線グラフはその予実累積。生活趣味費は手取りの4割としており3月時点で折れ線グラフは▲56万円であり、これは手取り4割をオーバーした累積額である。累積額は悪化し続けているが月額は減少傾向にあり良い傾向である。
今月はコンビニや自販機を我慢することなく使い無駄遣いした印象であったが旅行が減った分生活趣味費が減少した。
やはり旅行にはお金が掛かる。
860万円。
55歳時点で資産1億円を目指しており、達成には2025年1月時点で金融資産を874万円保有している必要があると見立てている(年利4.5％で計算)。見立てに対し上振れではあるが今年度中にクルマが欲しいため余裕で計画を超えている必要がある。
さて、中期取引で売買益を上げれるのか！
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