日給月給はやめとけ？言われる理由と働くメリットを紹介

日給月給の働き方はきつそうですよね。

「やめとけ」と言う声が多いし、収入が不安になる気持ちわかります。

できることなら、自分に合った働き方がしたいですよね。

実は、日給月給制度にはメリット・デメリットがあります。

他の給与体系との違いを理解することで、他人の意見に惑わされることはありません。

そこで今回は、「日給月給はやめとけと言われる理由と働くメリット」についてご紹介します。

日給月給の働き方に興味がある方は、ぜひ最後までご覧ください。

日給月給とは

日給月給とは、基本給が「日給×月の所定労働日数」で計算される給与体系のことです。

一般的な月給制が月額固定であるのに対し、日給月給制では実際に働いた日数によって給与額が変動します。

たとえば、基本日給が1万円で月の所定労働日数が22日の場合、基本給は22万円となります。

しかし、病気などで3日休んだ場合、その月の給与は19万円（1万円×19日）に減少します。

逆に、休日出勤や残業をした場合は、基本給に加えて手当が付くため増額されます。

日給月給制は建設業、運送業、飲食業、小売業などで多く採用されています。

特に季節や繁閑の差が大きい業種や、シフト制を採用している職場で見られます。

この給与体系の最大の特徴は、「働いた分だけ給料がもらえる」という点です。

頑張った分だけ収入に反映されやすい一方で、休むと即座に収入減につながるため、安定性を求める人には向いていないことがあります。

日給月給はやめとけと言われる理由

日給月給制度は一見魅力的に見えますが、多くの労働者が様々な問題に直面しています。

特に若い世代にとって、長期的なキャリア形成や生活設計を考える上で重要なポイントとなるため、慎重な判断が求められます。

収入が不安定になりやすい

日給月給制では、働いた日数に応じて給料が変動するため、月々の収入が安定しないことがあります。

これは月の稼働日数が少ない場合や病気で休んだ際に、その分の収入が減ってしまうためです。

たとえば、ゴールデンウィークや年末年始のような長期休暇が続く月は、稼働日数が少なくなるため、通常月と比べて大幅に収入が減少します。

また、体調不良で数日休んだだけでも、家賃や生活費の支払いに影響が出るほど収入が減る可能性があります。

安定した生活設計を行いたい場合は、収入の変動を考慮した貯蓄が必要です。

労働時間が長くなりやすい

日給月給制では、働けば働くほど収入が増えるという構造から、長時間労働になりやすい傾向があります。

収入を増やすために残業や休日出勤を積極的に行う労働者が多く、結果的にワークライフバランスが崩れやすくなるのです。

具体的には、月末になって生活費が足りないと感じると、残業を増やして収入を補おうとする動きが生まれます。

また、会社側も「働いた分だけ払う」という考えから、必要以上の残業を促す環境を作りやすいです。

健康や私生活との両立を考えると、労働時間の管理は慎重に行う必要があります。

福利厚生が少ないことがある

日給月給制を採用している職場では、総合的な福利厚生が整っていないケースが見受けられます。

これは日給月給制を採用している業界や企業が、コスト削減を重視している場合が多いためです。

具体的には、退職金制度や健康保険の会社負担割合、社員旅行や福利施設などの付加的な福利厚生が限られていることがあります。

また、資格取得支援や研修制度なども充実していないこともあり、長期的なキャリア形成の観点では不利になる可能性があります。

将来の安定を考えるなら、給与体系だけでなく総合的な待遇を確認することが大切です。

休みが取りづらい

日給月給制では休むことがそのまま収入減につながるため、心理的に休暇を取りづらい環境になります。

給料が減ることへの不安から、体調不良時でも無理して出勤したり、プライベートの予定を犠牲にしたりする傾向があります。

たとえば、結婚式や友人との旅行などの予定があっても、その日の給料が減ることを懸念して参加を見送るケースもあります。

また、有給休暇制度があっても、実質的に使いづらい雰囲気が醸成されていることも少なくありません。

自分の健康や私生活を大切にするためには、休暇取得に対する考え方を見直す必要があります。

繁忙期の負担が大きい

日給月給制の職場では、繁忙期に業務量が激増し、心身ともに大きな負担がかかることがあります。

繁忙期には長時間労働が常態化し、その分の給料は増えるものの、疲労の蓄積や健康リスクが高まります。

具体的には、飲食業の年末年始やイベント業界の催事シーズンなど、特定の時期に集中して働くことになり、その間はほとんどプライベートの時間を確保できないことがあります。

体力的な限界を超えた働き方は、長期的には健康被害につながる可能性も高いです。

繁忙期と閑散期のバランスを考慮し、年間を通した働き方を検討することが重要です。

日給月給で働く5つのメリット

日給月給制度は、デメリットばかりではなく、働き方や生活スタイルによっては大きなメリットとなる特徴も持っています。

自分のライフスタイルや価値観に合わせて判断することで、この給与体系を活かした働き方も可能です。

収入が安定しやすい

日給月給制では、基本給に一定の日数分の給与が保証されているため、月によって極端な収入の変動が少ないという利点があります。

月の稼働日数が決まっている場合、最低限の収入が保証されるため、生活設計がしやすくなります。

たとえば、月22日勤務で日給1万円の場合、最低でも22万円の収入が見込めるため、固定費の支払いや貯蓄計画を立てやすくなります。

また、休日や祝日が多い月でも基本的な収入が保証されていれば、生活に支障をきたす心配が少なくなります。

安定した生活を送るためには、この基本収入をベースに計画を立てることが大切です。

労働時間がフレキシブル

日給月給制では、自分の都合に合わせて労働日や労働時間を調整できる柔軟性があることがメリットです。

働ける日に集中して働き、必要に応じて休みを取るなど、ライフスタイルに合わせた働き方が可能になります。

具体的には、副業や学業と両立したい場合に、特定の曜日や時間帯を確保しながら働くことができます。

また、子育てや介護などの家庭の事情に合わせて、繁忙期には多く働き、必要な時期には働く日数を減らすといった調整も可能です。

自分のライフスタイルを優先したい方にとっては、この柔軟性は大きな魅力となるでしょう。

手当がもらえる場合がある

日給月給制の職場では、基本給に加えて様々な手当が支給されることが多く、実質的な収入増につながります。

残業手当や休日出勤手当などが明確に設定されていることで、頑張った分だけ収入に反映されやすい仕組みとなっています。

具体的には、深夜勤務手当や休日出勤手当が1.25倍〜1.5倍で計算されるケースが多く、通常の月給制と比べて手当の額が大きくなることがあります。

また、交通費や食事手当など、日々の実費に対する補助も充実している職場も少なくありません。

収入を最大化したい場合は、これらの手当制度を確認し、活用することが有効です。

経験が活かしやすい

日給月給制では、個人の技術や経験に応じて日給額が設定されることが多く、スキルアップが直接収入増につながりやすいという特徴があります。

経験やスキルが評価され、それに応じて日給が上がるため、努力や成長が目に見える形で報われやすくなります。

たとえば、建設業や専門技術職では、経験年数や保有資格によって日給が段階的に上がるシステムが一般的です。

新人時代は日給1万円でも、5年後には1万5千円、10年後には2万円というように、キャリアパスが明確になっていることもあります。

自分の成長を給与に反映させたい方にとっては、モチベーション維持につながる給与体系です。

休暇が取りやすい

日給月給制では、休みたい日に休暇を取得しやすく、プライベートの予定を立てやすいというメリットがあります。

シフト制と組み合わされていることが多く、前もって休みの希望を出しやすい環境が整っている職場が多いです。

具体的には、結婚式やイベント参加など大切な予定がある場合、通常の月給制よりも柔軟にシフト調整ができます。

また、繁忙期に集中して働き、閑散期にまとめて休暇を取るといった働き方も可能で、長期旅行なども計画しやすくなります。

ワークライフバランスを重視する方にとっては、この柔軟性は大きな魅力となります。

日給月給と月給どっちがいいかの判断

日給月給と月給制、どちらが自分に合っているかは個人の価値観やライフスタイル、キャリアプランによって大きく異なります。

働き方や生活スタイルに合わせて、両者のメリット・デメリットを比較検討することが重要です。

収入の安定性

月給制は毎月同じ額が支給されるため、長期的な生活計画が立てやすく、経済的な安定感が得られます。

一方、日給月給制は勤務日数によって収入が変動するため、安定性という面では月給制に劣ります。

たとえば、月給制では祝日や休日が多い月でも収入は変わらないため、家賃や固定費の支払いに困ることはありません。

しかし日給月給制では、病気や災害で出勤できない日があると、その分収入が減少してしまいます。

将来の見通しを立てやすい環境を重視するなら月給制、臨機応変な収入調整を好むなら日給月給制が適しているでしょう。

労働時間の柔軟性

日給月給制は働く日数や時間を自分で調整しやすく、他の活動との両立がしやすいという利点があります。

一方、月給制は基本的に固定の勤務時間が設定されており、安定した生活リズムを保ちやすいです。

具体的には、副業や学業と両立したい場合、日給月給制では週3日だけ働くといった調整が可能です。

月給制では通常、週5日のフルタイム勤務が基本となるため、時間の融通は利きにくくなります。

ライフスタイルを優先したい方には日給月給制、仕事に集中したい方には月給制が向いています。

ボーナスや手当

月給制では基本的にボーナスが支給される企業が多く、夏冬の賞与で大きな収入が得られることがあります。

日給月給制では基本給に対する手当が充実している場合もありますが、まとまったボーナスは少ない傾向にあります。

たとえば、月給25万円の会社で年2回各2ヶ月分のボーナスがあれば、年間で約100万円の追加収入になります。

一方、日給月給制では残業手当や休日出勤手当など、働いた分だけ確実に還元される仕組みが整っていることが多いです。

長期的な資金計画を立てたい方には月給制、日々の努力を即座に収入に反映させたい方には日給月給制が適しています。

休暇の取りやすさ

月給制では有給休暇制度が整っており、休んでも給料が減らない安心感があります。

日給月給制では休むと収入が減るため、経済的な理由から休暇を取りづらい心理状態になりがちです。

具体的には、月給制の場合、1週間の休暇を取っても月の給料は変わらないため、リフレッシュや家族との時間を気兼ねなく確保できます。

日給月給制では、1週間休むと単純計算で月収の約1/4が減少するため、長期休暇には経済的な覚悟が必要です。

プライベートの時間を大切にしたい方には月給制、働ける時に集中して働きたい方には日給月給制が向いています。

労働の成果に対する報酬

日給月給制は頑張った分だけ収入に反映されやすく、モチベーションの維持につながりやすい報酬体系です。

月給制は安定した収入が保証される一方、特別な努力や成果が直接給与に反映されにくい面があります。

たとえば、営業職などでは日給月給制に成果報酬を組み合わせることで、大きな契約を獲得した月は収入が大幅に増えることがあります。

月給制では基本給が固定であるため、頑張りが給与に反映されるのは昇給やボーナス査定の時期に限られます。

成果主義的な働き方を好む方には日給月給制、安定したペースで働きたい方には月給制が適しているでしょう。

日給月給以外の給与体系

日給月給制以外にも、様々な給与体系が存在します。

それぞれの特徴を理解することで、自分のライフスタイルや働き方に合った選択ができるようになります。

転職を考える際には、給与額だけでなく、その支払い方法も重要な検討ポイントです。

時給制

時給制は働いた時間に応じて給与が支払われる制度で、アルバイトやパートタイマーに多く採用されています。

1時間あたりの賃金が明確に設定されるため、労働時間と収入の関係が非常に分かりやすいのが特徴です。

たとえば、時給1,200円で週5日、1日6時間働いた場合、月の労働時間が120時間であれば、月収は14万4千円になります。

短時間勤務や掛け持ち勤務をしている人には、働いた分だけ確実に収入が得られる点がメリットです。

自分の生活リズムに合わせて柔軟に働きたい方や学生には適した給与体系といえるでしょう。

日給制

日給制は1日単位で給与が決まる制度で、日々の仕事量に変動がある業種で採用されることが多いです。

日給月給制と異なり、月の勤務日数分の給与保証がないため、より変動的な収入になります。

具体的には、建設業や映像制作業界などでよく見られ、1日1万円などの形で設定されます。

日によって仕事の有無や量が変わるため、月収の変動が大きく、安定した収入を得るには継続的な仕事の確保が必要です。

フリーランスに近い働き方をしたい方や、プロジェクトベースで働く専門職に向いています。

年俸制

年俸制は年間の給与総額が決まっており、それを12等分して毎月支給されるシステムです。

業績や成果に応じて年俸が見直されるため、実力主義の色が強い給与体系といえます。

たとえば、年俸500万円の場合、毎月約41万7千円が支給されます。

残業代が含まれる「みなし残業」制度と組み合わせられることが多く、一定時間の残業が年俸に含まれているケースもあります。

管理職や専門職で採用されることが多い制度です。

自分の成果や貢献度を給与に反映させたい方や、長期的なキャリアプランを重視する方に適している給与体系です。

出来高制

出来高制は成果や生産量に応じて給与が決まる制度で、個人の能力や努力が直接収入に反映されます。

基本給がなく、完全に成果報酬のみの場合もあれば、基本給と成果報酬を組み合わせたハイブリッド型もあります。

具体的には、営業職での成約件数や製造業での生産個数などが給与の基準となります。

たとえば、営業職で1件の契約につき5万円のインセンティブがある場合、月に10件の契約を獲得すれば50万円の収入になります。

モチベーションを高く保ちたい方や、自分の能力を最大限に発揮したい方に向いている給与体系といえるでしょう。

日給月給に関するよくある疑問

日給月給制度について悩んでいる方は多く、特に転職を考える際には様々な疑問が浮かびます。

ここでは、日給月給に関する一般的な疑問に答え、より理解を深めることで、自分に合った働き方を見つける手助けとなる情報を提供します。

日給制で働く正社員のデメリットは？

日給制で働く正社員は、収入の不安定さと将来設計の難しさという大きなデメリットを抱えています。

通常の月給制と異なり、出勤日数によって給与が変動するため、長期的な資金計画が立てにくくなります。

たとえば、病気や怪我で長期間休むことになった場合、その間の収入がゼロになる可能性があります。

また、月ごとの稼働日数の違いにより、収入にばらつきが生じるため、住宅ローンの審査なども通りにくくなるケースがあります。

安定した生活基盤を築きたい方は、日給制ではなく月給制や年俸制の職場を検討することをおすすめします。

日給月給だとボーナスが出ないって本当？

日給月給制でもボーナスが支給される会社は多くありますが、一般的には月給制と比べて少額になる傾向があります。

ボーナスの有無や金額は会社の方針や業績によって大きく異なるため、一概には言えません。

月給制では基本給の何ヶ月分という形でボーナスが支給されることが多いですが、日給月給制では基本日給の何日分という計算になることが多いです。

また、業績連動型のインセンティブや皆勤手当などの形で、ボーナスに相当する報酬が支給される場合もあります。

入社前に必ずボーナスの有無や計算方法について確認することが大切です。

日給月給だと有給休暇はどうなる？

日給月給制でも労働基準法に基づいて有給休暇を取得する権利があり、その日の日給分が支払われます。

勤続年数に応じて付与される有給休暇日数は月給制と同じですが、使用した際の給与計算方法が異なる場合があります。

たとえば、6ヶ月以上勤務した場合、最低10日の有給休暇が付与され、有給休暇を使用した日は通常勤務したのと同等の給与が支払われます。

ただし、会社によっては基本日給のみで計算される場合や、平均賃金で計算される場合があるため、入社時に確認が必要です。

法律で保障された権利なので、遠慮せずに適切に有給休暇を取得するようにしましょう。

日給月給だと社会保険はどうなる？

日給月給制でも、一定の条件を満たせば社会保険（健康保険・厚生年金）に加入することができます。

週の所定労働時間が常用労働者の4分の3以上（通常は週30時間以上）であれば、社会保険の加入対象となるのです。

具体的には、正社員として雇用されている場合や、パート・アルバイトでも週30時間以上勤務している場合は、社会保険に加入することになります。

保険料は月々の給与から天引きされますが、会社と折半で負担するため、将来の年金や医療保障の面では大きなメリットといえるでしょう。

長期的な安心を得るためにも、社会保険の加入条件は必ず確認しておくべきです。

日給月給で休んだらどうなる？

日給月給制で休んだ場合、基本的にはその日の分の給与は支払われません。

病欠や私用での欠勤は無給扱いとなるケースがほとんどで、収入減につながります。

たとえば、1日の日給が1万円の場合、1日休むとその分の1万円が月の給与から引かれることになります。

ただし、有給休暇を使用した場合は日給相当額が支払われるし、会社によっては病気休暇制度があり、一定期間は給与の一部が保障される場合もあります。

急な出費に備えて、給与の一部を貯蓄しておくことが日給月給制で働く上での安心につながります。

日給月給で働いていた人の体験談

学生時代からの友人・Aは、5年間日給月給制の広告代理店で働いていました。

先日久しぶりに飲みに行った際、彼の経験談を聞く機会があったので、その時の話をご紹介します。

給与の話になったときに、「忙しい時期は月収50万円を超えることもある」と目を輝かせる一方で、「でも閑散期は20万円台まで落ちて、家賃の支払いに困ることもあった」と苦笑いしていました。

特に印象的だったのは、「体調を崩しても休めなかった」と語っていた部分です。

収入減を恐れて38度の熱があっても出勤し、結果的に長引いてしまったそうです。

さすがにコロナ禍では休んでいたそうですが、死活問題になって困ったと言っていました。

ただ、メリットも多かったようで、「自分の頑張りが即収入に反映されるのはモチベーションになった」とのこと。

また、繁忙期に集中して働き、閑散期に長期休暇を取得できた柔軟性も気に入っていたようです。

結局、彼は昨年月給制の会社に転職しましたが、「どちらにも良さがある。自分に合った働き方を選ぶことが大切だ」と言っていたので、一概に日給月給が悪いわけではないと思いました。

まとめ

日給月給制度には収入の不安定さや休みづらさというデメリットがある一方で、労働時間の柔軟性や成果が反映されやすいというメリットもあります。

「やめとけ」と一概に言えるものではなく、自分のライフスタイルや価値観に合わせた選択が大切です。

月給制との比較では、収入の安定性や休暇の取りやすさは月給制に軍配が上がりますが、フレキシブルな働き方や成果報酬を重視する方には日給月給制が向いているケースもあります。

また、時給制や年俸制、出来高制など、他の給与体系についても理解を深めることで、自分に最適な働き方が見えてくるでしょう。

社会保険や有給休暇などの権利は日給月給制でも法律で保障されていますので、正しく理解して活用することが大切です。

人生の転機にある今、他人の声をを参考にしつつも、自分自身の将来設計やキャリアプランに合った働き方を選んでください。

どの給与体系にもメリット・デメリットがありますが、自分の強みを活かせる環境で働くことが、長期的な成長と幸せにつながります。