恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
It must be somewhat similar to saying that the pandemic has tended to converge and that it must be calm to deepen the Japan-US alliance, proving that Japan has become a pathetic “hypocrisy” nation(パンデミックが収束傾向になったと平然と言うことと、日米同盟を深化させてと平気で言うこととどこか似ていて、我が国が情けない「偽善」国家になったことを証明している)!
東仙坊、このテーマでの書き込みを始めたかなり早い時期に、偶発的に思えた(?)この「中共ウィルス」の世界的大パンデミックに出くわして、大きく脱線してしまった。
金のために魂を売った情けなくてみっともない国際機関WHOの存在がわかったせいと、この正体不明の史上最悪の謎のコロナウィルスということに好奇心が注がれたせいである。
それにしても、この世界的大パンデミック、一向に収束する気配がないだけでなく、ますます拡大を激化させているようで、本当に恐ろしい。
9月20日時点で、世界の感染者数は3000万人を優に超しただけでなく、死者数もまもなく100万人に到達しそうで、1週間当たりの死者数も5万人以上というから、ハンパじゃない。
そ、そ、それなのに、おバカ我が政府とおバカマスメディアどもは結託し、何も考えられない国民を煽って、「Go to another world」とか、社会経済活動を優先しろ!とか、もはやただの殺人集団に化してしまったご様子。
どうやら、経済と考えると中国の「ブラックマネー」しか頭に浮かばないのか?
その意味では、我が国では、「Black money lives matter」というところか。
事実、我が国が、菅義偉首相になると、中国から得意の口先だけの熱いメッセージがワンサカ。
9月16日、中国外務省汪文斌副報道局長、「新首相が、中国など隣国との安定した外交関係を構築する必要があると繰り返し表明していることを、中国政府としても称賛している」。
9月15日、中国政府系英字紙チャイナ・デーリー、「中国政府にとってよいニュースは、中国との適切な関係を維持する意義を菅義偉が非常に意識していることだ。だが、菅義偉が同盟国のUSAと最大の貿易相手である中国との間でバランスを保つことに苦労する」
9月15日、中国共産党機関紙人民日報系の環球時報、「日本が完全にUSAに味方して中国に圧力を加えることはありえないが、日本を中国側に引き寄せられるとの幻想も持つべきではない」。
9月14日、中国国際問題研究院蘇暁暉副研究員、「日本が安全保障面でUSAの地域戦略に一層協力し、アジア太平洋地域に不確実な要素をもたらす可能性がある」
総じて、「新首相が日米同盟を強化しつつ日中関係を改善させた(?)安倍晋三前政権の対中政策を引き継ぎ、引き続き中国と巧妙にバランスを取ることを期待する」と好意的。
そして、菅義偉首相が、いきなり、「米中が対立する中で、アジア版『NATO』のようなものを構築したら、反中包囲網にならざるを得ないのではないか」と否定的見解を示したことを、中国に融和的と評価。
それはそうである。
USA海軍を排除するための「接近阻止・領域拒否」戦略の1つである「空母キラー」なる「東風(DF)21D」対艦弾道ミサイルを南シナ海に打ち込むデモンストレーションなどまでやったのだから、本気に怒り出したUSAが、とっくにロシアとの「中距離核戦力(IMF)全廃条約」まで失効させている以上、中国本土のミサイル基地を叩く中距離弾道ミサイルを日本に配備するかに、メチャクチャビビっているはず。
だからこそ、中国国防省報道官が、「日本に配備などしたら必ず断固とした対抗措置をとる」と懸命に脅かしているのでは?
では、我が国の宗主国であるUSAは、我が国の菅義偉新首相の微妙な発言をどう捉えているのか?
9月15日、デイビッド・スティルウェル国務次官補東アジア・太平洋担当、「菅義偉の首相就任は期待したとおりの結果で、日本にとってよい選択だ。一緒に仕事をするのを楽しみにしている」
どうだろう?
菅義偉新首相、対中政策について語る前に、必ずUSAとすり合わせておくべきだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
かつてオコチャマ民主党の世紀の国賊のポッポ首相が、普天間基地移設問題で大混乱を招き、その後、約20年間の想定外の日米摩擦を起こし、日米の同盟関係をグニャグニャにさせるようなことは、二度とあってはならないのでは?
何しろ、恥ずかしいことに、我が日本は、USA軍ナシでは自分の国さえ満足に守れない状況に変わりはないのだから…。
そのためにも、今、世界を巻き込んで起きている米中対立を、軽々に2国間の経済戦争かのように捉える愚をすぐに改めるべきなのでは?
実際、「日本は非常に重要な同盟国だが、負担の共有でさらなる取り組みをすべきだ」との認識は、決してドナルド・トランプ個人だけではなく、USAでの超党派で共有する認識なのでは?
それより何より、9月15日、ポンペオ国務長官が、政策研究機関「大西洋評議会」のオンライン講演で、「中国共産党の脅威に対する世界の見方は変わった。USAが軍事や経済で覇権的行動を強める中国に対抗するため、懸念を共有する同盟諸国を糾合する」と改めて表明したことの意味を十分に理解すべきなのでは?
If I were an American, I wouldn't give my life to an indecisive and indecisive country like Japan(自分がUSA人だったら、日本みたいな優柔不断で事なかれ的な国のために命を捧げたりはしない)!
To be continued...
東仙坊、このテーマでの書き込みを始めたかなり早い時期に、偶発的に思えた(?)この「中共ウィルス」の世界的大パンデミックに出くわして、大きく脱線してしまった。
金のために魂を売った情けなくてみっともない国際機関WHOの存在がわかったせいと、この正体不明の史上最悪の謎のコロナウィルスということに好奇心が注がれたせいである。
それにしても、この世界的大パンデミック、一向に収束する気配がないだけでなく、ますます拡大を激化させているようで、本当に恐ろしい。
9月20日時点で、世界の感染者数は3000万人を優に超しただけでなく、死者数もまもなく100万人に到達しそうで、1週間当たりの死者数も5万人以上というから、ハンパじゃない。
そ、そ、それなのに、おバカ我が政府とおバカマスメディアどもは結託し、何も考えられない国民を煽って、「Go to another world」とか、社会経済活動を優先しろ!とか、もはやただの殺人集団に化してしまったご様子。
どうやら、経済と考えると中国の「ブラックマネー」しか頭に浮かばないのか?
その意味では、我が国では、「Black money lives matter」というところか。
事実、我が国が、菅義偉首相になると、中国から得意の口先だけの熱いメッセージがワンサカ。
9月16日、中国外務省汪文斌副報道局長、「新首相が、中国など隣国との安定した外交関係を構築する必要があると繰り返し表明していることを、中国政府としても称賛している」。
9月15日、中国政府系英字紙チャイナ・デーリー、「中国政府にとってよいニュースは、中国との適切な関係を維持する意義を菅義偉が非常に意識していることだ。だが、菅義偉が同盟国のUSAと最大の貿易相手である中国との間でバランスを保つことに苦労する」
9月15日、中国共産党機関紙人民日報系の環球時報、「日本が完全にUSAに味方して中国に圧力を加えることはありえないが、日本を中国側に引き寄せられるとの幻想も持つべきではない」。
9月14日、中国国際問題研究院蘇暁暉副研究員、「日本が安全保障面でUSAの地域戦略に一層協力し、アジア太平洋地域に不確実な要素をもたらす可能性がある」
総じて、「新首相が日米同盟を強化しつつ日中関係を改善させた(?)安倍晋三前政権の対中政策を引き継ぎ、引き続き中国と巧妙にバランスを取ることを期待する」と好意的。
そして、菅義偉首相が、いきなり、「米中が対立する中で、アジア版『NATO』のようなものを構築したら、反中包囲網にならざるを得ないのではないか」と否定的見解を示したことを、中国に融和的と評価。
それはそうである。
USA海軍を排除するための「接近阻止・領域拒否」戦略の1つである「空母キラー」なる「東風(DF)21D」対艦弾道ミサイルを南シナ海に打ち込むデモンストレーションなどまでやったのだから、本気に怒り出したUSAが、とっくにロシアとの「中距離核戦力(IMF)全廃条約」まで失効させている以上、中国本土のミサイル基地を叩く中距離弾道ミサイルを日本に配備するかに、メチャクチャビビっているはず。
だからこそ、中国国防省報道官が、「日本に配備などしたら必ず断固とした対抗措置をとる」と懸命に脅かしているのでは?
では、我が国の宗主国であるUSAは、我が国の菅義偉新首相の微妙な発言をどう捉えているのか?
9月15日、デイビッド・スティルウェル国務次官補東アジア・太平洋担当、「菅義偉の首相就任は期待したとおりの結果で、日本にとってよい選択だ。一緒に仕事をするのを楽しみにしている」
どうだろう?
菅義偉新首相、対中政策について語る前に、必ずUSAとすり合わせておくべきだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
かつてオコチャマ民主党の世紀の国賊のポッポ首相が、普天間基地移設問題で大混乱を招き、その後、約20年間の想定外の日米摩擦を起こし、日米の同盟関係をグニャグニャにさせるようなことは、二度とあってはならないのでは?
何しろ、恥ずかしいことに、我が日本は、USA軍ナシでは自分の国さえ満足に守れない状況に変わりはないのだから…。
そのためにも、今、世界を巻き込んで起きている米中対立を、軽々に2国間の経済戦争かのように捉える愚をすぐに改めるべきなのでは?
実際、「日本は非常に重要な同盟国だが、負担の共有でさらなる取り組みをすべきだ」との認識は、決してドナルド・トランプ個人だけではなく、USAでの超党派で共有する認識なのでは?
それより何より、9月15日、ポンペオ国務長官が、政策研究機関「大西洋評議会」のオンライン講演で、「中国共産党の脅威に対する世界の見方は変わった。USAが軍事や経済で覇権的行動を強める中国に対抗するため、懸念を共有する同盟諸国を糾合する」と改めて表明したことの意味を十分に理解すべきなのでは?
If I were an American, I wouldn't give my life to an indecisive and indecisive country like Japan(自分がUSA人だったら、日本みたいな優柔不断で事なかれ的な国のために命を捧げたりはしない)!
To be continued...
